設備機器の浸水対策|分電盤・給湯器・室外機・蓄電池の高さはどう決める?

【電気設備の浸水対策】分電盤・給湯器・エアコン室外機・蓄電池の高さはどう決める?考え方と災害に強い家の設計のポイント

東京23区の一部など、浸水想定区域に含まれるエリアで家を建てる際には、浸水被害を想定した土地選びや間取りの検討に加えて、住宅設備の設置場所も重要なポイントになります。

分電盤や給湯器、エアコン室外機、蓄電池などが浸水すると、運転停止や設備そのものの故障だけでなく、漏電・感電などの事故や火災など、大きな問題に発展しかねません。

そこで本記事では、水害による設備機器への影響と、浸水対策を考える前のチェックポイント、浸水想定区域における分電盤・給湯器・エアコン室外機・蓄電池の場所と高さの考え方について、詳しく解説します。

設備機器の浸水対策に加えて防災住宅に求められる計画のポイントや、浸水後の注意点、水害に遭った場合の在宅避難についてなど、多くの方からご質問いただく点も紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

このコラムで分かること

  • 分電盤や給湯器、エアコン室外機、蓄電池などの重要な設備機器は、浸水すると故障し、さらに事故や火災の原因につながります。
  • 新築住宅の場合は、地域や土地の浸水リスクを確認し、それに応じた対策を講じることが大切です。
  • 災害に強い家にするためには、住宅設備の浸水対策に加えて、間取りや構造、住宅性能への配慮も欠かせません。

Contents

水害で壊れやすい住宅設備と浸水の影響|浸水対策では「設備をどこに置くか」が重要

水害で壊れやすい住宅設備と浸水の影響|浸水対策では「設備をどこに置くか」が重要

日本では全国的に水害が発生しており、東京23区でも「都市型水害」が発生しています。

「都市型水害」とは、道路や建物が多く、地面がアスファルトやコンクリートで覆われている都市部で発生し、局地的な降雨を地中の排水口などが処理しきれずオーバーフローして、浸水・冠水被害をもたらす水害です。

関連記事:都市型水害とは?5つの対策を解説│発生する原因や問題点も紹介

都市型水害による内水氾濫に加えて、地域によっては、河川の氾濫(外水氾濫)や高潮による水害を受ける可能性のある場所もあり、リスクの高い地域では、家を新築する際には水害による被災を最小限に抑える工夫が欠かせません。

床下浸水・床上浸水によって大きなダメージを受けるのが、分電盤や給湯器などの住宅設備です。

以下の設備機器は、設置場所によって浸水で故障したり漏電したりする恐れがあります。

【浸水によるダメージを受けやすい設備機器】

  • 分電盤・ブレーカー
  • ガス給湯器・ヒートポンプ式給湯器(ヒートポンプユニット・貯湯タンク※)
  • エアコンなど空調機器の室外機
  • 家庭用蓄電池
  • 太陽光発電用パワーコンディショナー

※ヒートポンプユニット:空気の熱でお湯をつくる、室外機のような機器、貯湯タンク:エコキュートのお湯をためておくタンクで、満水になると重い

これらの設備機器は、浸水によって故障するだけではなく、漏電事故をもたらす可能性があるため、設置の段階から浸水するリスクを軽減しておくことが重要です。

ただし、重要設備をすべて高い位置に設置すればいいという単純な話ではありません。

故障や事故の発生を最小限に抑えるためには、「敷地の特性・間取り・使いやすさ・メンテナンスのしやすさ・設置にかかる費用」を合わせて適切な位置に設置するプランニングが必要になります。

新築で設備機器の浸水対策を考える前のチェックポイント

新築で設備機器の浸水対策を考える前のチェックポイント

給湯器やエアコン室外機、蓄電池などの重要な設備機器は、故障すると高額な交換費用がかかるため、未然に浸水リスクを抑えたいですよね。

新築住宅で設備機器の浸水対策について検討する前に、まずは家を建てる地域・土地の特性を把握しましょう。

ハザードマップで見る浸水深・浸水継続時間

浸水対策を考える上で重要となるのが、家を建てる地域が浸水想定区域に含まれているかと、想定される浸水深・浸水継続時間です。

これらの情報は、水防法※に基づき、市区町村がハザードマップとして住民に公開しています。

※水防法では、市区町村に対して、浸水想定区域などについて住民等への周知に関する規定が設けられている

出典:e-GOV法令検索|水防法

  • 浸水深:市街地や家屋などが水に覆われた場合の深さ(浸水域の地面から水面までの高さ)
  • 浸水継続時間:浸水深0.5m以上の浸水が続くと想定される時間(東京都は都が管理する河川について、洪水浸水想定区域図で目安を公開)

出典:東京都建設局|洪水浸水想定区域図|洪水浸水想定区域図に関するQ&A

想定される浸水深からは、水害発生時に住宅が受ける可能性のある被害規模、浸水継続時間からは、水害発生後に住宅周辺の浸水がどの程度の期間続く可能性があるかを把握できます。

ハザードマップでは、想定浸水深・想定浸水継続時間などの情報が地図上に色分けされ、地域ごとにリスクの違いを確認することが可能です。

【ハザードマップの種類と主な記載情報】

  • 洪水ハザードマップ:河川の水位上昇などにより、洪水氾濫が発生した場合の浸水想定区域・想定浸水深・想定浸水継続時間
  • 大雨浸水(内水)ハザードマップ:局地的な大雨により、市街地で内水氾濫が発生した場合の浸水想定区域・想定浸水深・想定浸水継続時間
  • 高潮ハザードマップ:気圧の変化・雨・風の影響により、海面が堤防を乗り越えて高潮氾濫が発生した場合の浸水想定区域・想定浸水深・想定浸水継続時間

上記に加えて、浸水時の自主避難場所や特に危険性の高い場所などが記載されているものが多い

※上記は、東京都江東区を例に挙げております。ハザードマップの記載内容は自治体によって異なりますので、詳細は自治体HPなどでご確認ください。

出典:江東区|江東区水害ハザードマップ(3種類)

市区町村のハザードマップに加えて、国土交通省・国土地理院が運営する「浸水ナビ」では、堤防が決壊した場合に、どこまで・どのくらいの時間浸水するかを確認できるため、これから土地を探す際の参考になります。

出典:国土交通省|浸水ナビ

また、東京都ではリアルタイムで水害状況を確認できるウェブサイトを公開しており、スマホから現地の映像・水位・雨量・調整池の状況・水門の潮位を簡単に見ることが可能です。

出典:東京都建設局|東京都水防災総合情報システム(建設局河川部)提供

家を建てる地域・住みたい地域が、浸水想定区域に含まれている場合、想定浸水深によって受ける水害の規模が変わり、必要な対策が変わります。

一般的な戸建住宅の場合、浸水深と被害の関係性は、以下のようになります。

【浸水深と住宅が受ける被害の関係】

  • 0〜0.5m→床下浸水になる可能性がある
  • 0.5〜1.0m→床上浸水になる可能性がある
  • 1.0〜2.0m→1階の軒下まで浸水する可能性がある
  • 2.0〜5.0m→2階の軒下まで浸水する可能性がある
  • 5.0m以上→2階の屋根以上が浸水する可能性がある

出典:国土交通省|川の防災情報|浸水深と避難行動について

例えば、想定浸水深が0.5m未満の地域では、床上浸水に達するリスクは低く、設備機器の浸水対策としては、地面に近い場所に設置するエアコン室外機やエコキュートの貯湯タンクが中心となります。

一方、想定浸水深が1.0mを超える場合は、分電盤や給湯器など地面・床から高い場所にある設備機器にも注意が必要です。

関連記事:浸水・冠水の違いとは?原因・危険な地域・対策を一覧で解説

土地の特性(道路との高低差・敷地内の傾斜など)

谷地や海抜0m地域など想定浸水深が深い地域に含まれない場所でも、土地の特性によっては道路から雨水が流れ込み、その水がなくなるまで時間がかかる場合もあるため注意しましょう。

浸水しやすい土地の特徴は、以下のとおりです。

【浸水リスクの高い土地】

  • 道路のレベルより低い土地
  • 裏手が崖下になっていて擁壁がある土地
  • 敷地内に高低差がある土地(局部的に水が集まりやすい)
  • 粘土質など、雨水が浸透しにくい土地
  • 地下水位が高く、雨水が引きにくい土地

このような土地では、周囲より浸水リスクが高くなる場合があります。設備機器の位置に加えて、敷地の地盤面を上げる造成や雨水の排水計画の検討が必要になることもあります。

そのため、これから家を新築する方は、土地選びの段階から浸水リスクを把握しておくことが重要です。

関連記事:【東京23区】新築住宅の浸水対策は何から始める?想定浸水深の調べ方と土地選び・間取りで考える対策の優先順位

【設備機器の浸水対策】分電盤・給湯器・エアコン室外機・蓄電池の設置場所と高さの考え方

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住宅の浸水によって設備機器や配線が濡れると、機器の故障だけではなく、漏電による感電事故や通電火災※が発生する危険性が高まります。

※通電火災:浸水などで損傷した電気機器・配線が、停電から復旧して再通電した際に発生する火災

そのため、国土交通省・経済産業省の「建築物における電気設備の浸水対策ガイドライン」では、電気設備を上階に置くこと、設置場所のかさ上げ、止水板などで水を入れない区画をつくることが対策として挙げられています。

出典:国土交通省|建築物における電気設備の浸水対策のあり方に関する検討会|建築物における電気設備の浸水対策ガイドライン(概要)

以下は、これをもとに住宅で検討する対策の例です。

【戸建住宅で考えられる対策の例】

  • 室内や屋外のコンセントを、通常よりも高めの位置に設置する
  • 分電盤・太陽光発電用パワーコンディショナーを、高い位置に設置する
  • 配線回路を1階と2階以上で分ける(浸水した場合の対策)
  • 壁掛け給湯器を、通常よりも高めの位置に設置する
  • エアコンの室外機を吊り架台の上に設置する
  • 蓄電池は、屋内・屋外の別と機種の設置条件に応じて、浸水を避けられる場所を選ぶ

 

設備の高さは、ハザードマップの想定浸水深(地面からの深さ)と、敷地の地面・1階の床・設備の下端の高さを見比べて決めます

想定浸水深ごとの考え方は次のとおりです。

(想定浸水深) (設備の置き方)
0〜0.5m(床下浸水) 地面に近いエアコン室外機と貯湯タンクを、専用の台や基礎で高くする
0.5〜1.0m(床上浸水) 室外機と蓄電池は壁掛けか高い台へ。

コンセントの高さと、1階と2階以上で電気の回路を分けるかも決める

1.0〜2.0m(1階の軒下まで) 分電盤・給湯器・蓄電池を2階以上へ移し、1階に置く設備を最小限にする
2.0m以上(2階の軒下まで) 設備を高くするだけでは水位に追いつかないため、重要な設備は3階以上へ。

水を入れない工夫と、傷んでも交換しやすい仕様で補う

 

浸水対策を前提とした「分電盤」の設置場所と高さの目安

浸水想定区域に含まれる住宅では、想定浸水深を踏まえ、分電盤は浸水のリスクが少ない高さ・場所に設置することが基本で、浸水リスクが高い地域では、2階以上への設置も選択肢になります。

分電盤は、室内の床から1.7〜1.8m程度と天井付近の高さで壁に設置するケースが一般的ですが、これは使いやすさ・メンテナンスなどの観点から設定された高さで、浸水対策とは別の話です。

床からの取り付け高さだけでは浸水を避けられるか判断できないため、地盤と床の高低差も含めて想定水位と比べましょう。

浸水を想定して分電盤の設置場所を検討する場合に、水害時にすぐ電力を遮断できるかという点が重要になります。

内線規程※に明記されている、分電盤の設置場所に求められる条件は、以下のとおりです。

※内線規程(JEAC8001):国が定める法律ではなく、日本電気協会が発行する民間規程で、電気設備の設計・施工・維持・管理に関する技術基準が含まれる

  • 電気回路を容易に操作できる場所
  • ブレーカー(開閉器)を容易に操作できる場所
  • 露出された場所(緊急時にすぐアクセスしやすい場所)
  • 安定した場所

浸水による漏電事故を防ぐには、避難するときに時間の余裕があれば、分電盤や足元が濡れていないうちにブレーカーを切っておきます。

間に合わない場合は無理に操作せず、避難を優先してください。

1階を設置場所にする場合は、浸水を避ける高さと操作のしやすさを両立できるかを確認しましょう。難しい場合は、浸水のおそれが小さい2階以上へ分電盤を移すプランも検討できます。

浸水対策を前提とした「給湯器・エコキュート」の設置場所と高さの目安

給湯器も、想定浸水深より高い位置に設置することが理想ですが、機種によってそれが難しい場合があります。

壁掛けタイプのガス給湯器であれば、2階以上のベランダ・バルコニーに沿った外壁に設置することが可能です。

ただし、高い位置に壁掛けタイプの給湯器を設置する場合は、メーカーの定める施工要領書に従い、必ず、点検・メンテナンス・交換が容易な場所を設定しましょう。

エコキュートなどヒートポンプ式給湯器は、ヒートポンプユニットを専用架台、貯湯タンクをコンクリート基礎の上に置かなくてはならず、重量もあるため、戸建住宅の場合は1階に設置するケースが一般的です。

ヒートポンプユニットは、別売の置台でかさ上げできます。

上げられる高さは10cm〜1m程度なので、機器の下端が想定水位を上回るか確認しましょう。

一方、貯湯タンクは満水で400kgを超える機種があります。

高い位置に置く場合は、重さを支える基礎や架台の構造、固定方法と配管の条件を確認して計画する点がポイントです。

国土交通省の告示では、重量のある設備機器の設置について、以下のように定めています。

風圧・土圧・水圧や、地震、その他の震動・衝撃に対して、安全上支障のない構造とすること

出典:国土交通省|建築設備の構造耐力上安全な構造方法を定める件(平成12年5月29日建設省告示第1388号、改正 平成24年12月12日国土交通省告示第1447号)

コンクリート基礎を高くするほど強固につくらなくてはいけないことに加えて、エコキュートメーカーでは、ヒートポンプユニットと貯湯タンク、貯湯タンクから浴室までの距離や高低差を定めているため、設置場所は限定されるのが実情です。

そのため、敷地が浸水想定区域に含まれる場所では、想定浸水深と置ける位置を照らし合わせ、機種の選定を早い段階から進めましょう。

浸水対策を前提とした「エアコン室外機」の設置場所と高さの目安

一般的なエアコン室外機は、2階以上のベランダに設置したり、壁吊り・置き型の専用架台を使うと、高さをかさ上げできます。

置台で上げられる高さは10〜50cm程度、二段置きの架台では約90cmの製品もあります。

ただし、転倒・落下対策が欠かせず、メーカーの施工要領書に沿った設置方法でないと、故障などの際に製品保証を受けられなくなる可能性があるのでご注意ください。

また、本体から冷媒管※の長さやドレン排水※の処理、点検・修理・交換のためのメンテナンススペースも考慮する必要があります。

※冷媒管:エアコンなど空調設備の室内機と室外機を結び、熱を運ぶフロンなどの冷媒ガスを循環させるための配管

※ドレン排水:エアコンなど空調設備の機器内などに発生する結露水を屋外に排水するための仕組み

浸水対策を前提とした「蓄電池」の設置場所と高さの目安

屋外設置型は、架台や壁掛けなど、その機種でメーカーが認める方法で設置します。

機器の下端を想定水位より高くできる位置を選びましょう。

家庭用蓄電池に含まれるリチウムイオン電池は水に弱く、短時間でも浸水して基板が濡れると、全損したりショートして火災をもたらす危険性があります。

想定浸水深が深い地域では、2階以上に設置しても浸水する恐れがあるため、想定浸水深と設置場所の高さを照らし合わせ、メーカーの設置条件も確認したうえで設置場所を検討しましょう。

屋内に設置スペースを確保できる場合は、屋内設置型にするという選択肢もあります。

太陽光発電を導入する際には、パワーコンディショナー(パワコン)の設置位置にも注意が必要です。

パワコンとは、太陽光発電で得た直流電力を家庭で使える交流電力に変換する設備で、浸水すると漏電の危険性があります。

通常は分電盤の近くに設置するため、合わせて浸水リスクの低い場所に取り付けましょう。

関連記事:太陽光発電のパワコンとは?設置場所・交換費用と寿命、蓄電池との関係性を徹底解説

浸水に強い家における設備機器の計画ポイント

浸水に強い家における設備機器の計画ポイント

浸水に強い家の設備計画には、「浸水したあと直しやすくする」「水を入れない」「床の高さを上げる」の3つの考え方があります。

  • 修復容易化(浸水を見越して修復しやすい仕様にする)
  • 建物防水化(建物の防水性を高めて被害を最小限に抑える)
  • 建物高床化(建物の基礎高さを上げて、浸水のリスクを軽減する)

これらのうちどのアプローチで設備計画の浸水対策を考えるかによって、取るべき方法が異なります。

1階に重要設備を集中させない

修復容易化・建物防水化・建物高床化のいずれの場合も、まず検討していただきたいのが、「1階に重要設備を集中させない間取り」についてです。

1階にリビングやキッチンを配置すると、設備機器や家電製品が集中してしまいます。

そのため、浸水想定区域内で家を建てる際には、1階はガレージや玄関、収納を配置し、2階以上に生活空間を設ける間取りがおすすめです。

東京23区で狭小地に家を建てる場合は、2階以上に必要な居住スペースを確保するために、3階建て・4階建ての間取りもご検討ください。

垂直避難を想定する

洪水や内水氾濫の危険が高まったら、安全な場所へ早めに避難することが基本です。ただし、家屋倒壊等氾濫想定区域の外で、想定水位より高い部屋があり、水が引くまでの水と食料を備えている場合は、上階にとどまる「垂直避難」も選択肢になります。

外開きの玄関ドアは水深25〜30cm程度で開けにくくなり、歩くのは子どもで20cm程度、大人でも膝の高さを超えると難しくなるとされています。

水が来る前の早めの避難が大切です。

出典:国土交通省|地下空間における浸水対策ガイドライン 同 解説<技術資料>

そのため、子供室や高齢の方の寝室から上階に避難しやすいように、階段の位置を決めましょう。

ペットを飼っている世帯では、浸水の際にペットをすぐに救出できるかどうかもチェックポイントです。

3階・4階に子供室や高齢の方の寝室を配置する方法もありますが、その際にはバリアフリーの観点から、トイレ・洗面との距離やアクセス方法を検討する必要があります。

関連記事:垂直避難とは?水平避難との違い、事前にしておきたい6つの備えも紹介

在宅避難を想定する|太陽光発電・耐震性能・断熱性能

修復容易化・建物防水化・建物高床化のいずれの場合も、「災害に強い家」にするためには、在宅避難を想定した耐震性能・断熱性能や停電・断水に備えた設備計画も求められます。

災害に強い家づくりガイド:在宅避難ができる家の条件と備えを見る

 

都市部における大規模な水害が発生した場合は、避難所への移動が困難な場合も想定できるためです。

災害時に在宅避難を実現するためには、住宅に以下の性能・機能が必要になります。

  • 地震や台風の揺れに抵抗できる高耐震性能
  • 外気の暑さ・寒さの影響を受けにくい高断熱性能
  • 停電時に自立運転で電力を使える太陽光発電設備(夜間や悪天候に備えるなら蓄電池と組み合わせる)
  • 長期保存水や食料、日用品などを日常備蓄できるスペースの確保

東京都でも、「東京都避難者生活支援指針」として、在宅避難も災害時の選択肢のうちの1つとしています。

出典:東京都防災ホームページ|在宅避難特設ページ

関連記事:在宅避難とは?条件は「耐震等級3」と「水」の確保|戸建て注文住宅の防災対策と備蓄リスト
関連記事:「太陽光発電は災害時に使えない」は誤解?「役に立たない」を防ぐ対策、設計時のポイントをご紹介
関連記事:木造の耐震性は?地震に強い家づくりの方法や耐震化の補助金、倒壊する震度について解説

住宅全体を高床化する(高基礎にする)

想定浸水深が比較的低いエリアでは、基礎の立ち上がりを高くする「建物高床化」のプランも対策として効果的です。

建築物の基礎について定めた告示では、べた基礎・布基礎の立ち上がりの地上部分を300mm以上としており、これをさらに高くすることで、床上浸水のリスクを抑えます。

出典:国土交通省|告示・通達一覧|建築物の基礎の構造方法及び構造計算の基準を定める件(平成12年5月23日 建設省告示第1347号)

1階をピロティ※にして駐車場や物置に使い、2階を玄関にする間取りも選択肢の1つです。ただし想定水位が居住階に届く場合は、さらに上の階の確保や早めの避難を前提に検討しましょう。

※ピロティ:1階に外壁を設けず、柱だけで2階以上を支えて、駐車場などに使えるようにした空間

ただし、高床化すると、道路から玄関までの高低差が大きくなるため、バリアフリーに配慮する必要があります。

また、第一種低層住居専用地域・第二種低層住居専用地域など一部のエリアでは、建築基準法で定める絶対高さ制限※に抵触する可能性もある点にも注意しましょう。

※絶対高さ制限:該当する用途地域内では、建物の高さが10mまたは12mを超えてはいけない建築基準法第55条の規定

出典:e-GOV法令検索|建築基準法

水防ライン※を設ける(止水対策)

想定浸水深が1階の範囲内であるエリアでは、家の外周に腰高のRC壁を設けたり、止水ドア・止水シャッター・止水板を備えたりするなど、「建物防水化」も考えられます。

新築時にできる対策としては、基礎に開ける配管貫通穴の周りをコーキングや防水モルタルで止水処理するなどの工夫が挙げられます。

床下換気口は、浸水による水の流入を防ぐために、専用の止水シートを準備しておくなどの方法がおすすめです。

これらの止水対策によって、床下浸水のリスクがある地域でも、住宅への被害を最小限に抑えられる可能性があります。

※水防ライン:ここまで水を入れないと決めた線

浸水後の「復旧容易性」を高める

さまざまな浸水対策がありますが、どの方法も完全に水の侵入を防げるとは言い切れないため、万が一浸水した際も、その後に復旧しやすくしておくことも重要です。

具体的な方法の例として、以下が挙げられます。

  • 点検容易化:設備機器や床下など、浸水が想定される部分に点検口を設けて点検しやすいようにする
  • 乾燥容易化:内装材や断熱材について、湿りに強いものや濡れても乾燥しやすいものを選ぶ
  • 交換容易化:内装材や断熱材、設備機器について、撤去・交換しにくいものを避ける

住宅設備は、短時間でも内部が濡れると故障する恐れがあるものの、内装材・外装材などは濡れても乾けば大掛かりな補修が必要ない場合も考えられます。

そのため、復旧容易性を踏まえた住宅の設計も、浸水対策として有効な手段です。

狭小住宅では「浸水対策・暮らしやすさ・コスト・将来性」のバランスを考える

床面積が限られる狭小住宅では、浸水対策と暮らしやすさ、コスト、将来性のバランスを踏まえた間取りの検討が重要になります。

給湯器やエアコン室外機、分電盤を単純に上階に設置すれば浸水リスクを抑えられますが、使いにくい・性能が落ちるなどの不具合をもたらす場合があるので注意が必要です。

また、LDKや寝室を3階・4階に配置すれば、家電製品も水害から守れますが、バリアフリーや生活動線の観点で住み心地を損ねることも考えられます。

3階・4階にLDKや水回りをまとめると、給排水管や給湯管が長くなり、施工費への影響も想定しなくてはいけません。

東京23区の狭小地では、室外機や貯湯タンクを置ける屋外の余地が限られるため、置ける場所を決めてから間取りを詰める順番になります。

近年は、災害による被害を最小限に抑え、さらに被災後も自宅で在宅避難を続けられることをコンセプトとした「レジリエンス住宅」の考え方も広まっています。

関連記事:レジリエンス住宅とは?定義やメリット、補助金をプロが解説|新築・リフォーム時のチェックリスト付

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【FAQ】新築住宅の設備機器における浸水対策に関する「よくある質問」

【FAQ】新築住宅の設備機器における浸水対策に関する「よくある質問」

ここでは、新築住宅の設備機器における浸水対策について、多くの方からいただくご質問を紹介します。

Q.コンセントやスイッチが浸水するとどうなる?浸水対策ですべて高くしないといけない?

A.コンセントやスイッチが浸水すると故障し、乾いたように見えても発火や漏電につながることがあります。浸水した住宅では、濡れたコンセントやスイッチ、分電盤に触れないでください。

コンセントやスイッチは、一度濡れてから乾いたように見えてもトラッキング現象※が起こったり、パーツの腐食によって不具合が起こったりする場合があるので、再使用する前に、電気工事店などの専門家に点検・交換の必要性を確認してもらいましょう。

※トラッキング現象:濡れたホコリなどによる発火現象

浸水リスクを未然に防ぐために、コンセントを高い位置に設置する方法もありますが、すべてのコンセントを高くすると、使い勝手が悪くなるため、使用目的に応じて個別で設置高さを検討することが重要です。

関連記事:コンセントの使い勝手は高さが重要|空間ごとに適切な位置を解説​

Q.浸水した分電盤やブレーカーは、乾かせばそのままでもまた使える?

A.一度浸水した分電盤やブレーカーは、水が引いて見た目が乾いていても、再通電した際に発火・漏電の可能性があるため、自己判断で使うことは避けましょう。

分電盤やブレーカーに限らず、浸水後にブレーカーを上げる際には、電気工事店などの専門家による安全確認が欠かせません。

Q.エコキュートのヒートポンプユニットと貯湯タンクは、別々に離して設置できる?

A.エコキュートのヒートポンプユニットと貯湯タンクの距離は、メーカーの施工要領書などで配管の全長(配管距離)・曲がり箇所の数・高低差が決められています。1階と2階など離れた場所に設置する場合は、メーカーが定める条件を満たす計画にしましょう。

さらに、貯湯タンクと浴槽の間も同様に配管の全長(配管距離)・曲がり箇所の数・高低差についてメーカー指定があるため、浴室の位置にも注意が必要です。

設置場所の制約は、メーカー・製品シリーズによって異なりますので、事前に詳細を建築会社とご確認ください。

Q.水害に遭った家でも、在宅避難できる?

A.家屋の安全と水・食料、衛生環境を確保できる場合は、在宅避難できることもあります。気象庁などが出す防災気象情報と、自治体が出す避難情報の両方を確認して行動しましょう。

在宅避難が可能な状態でも、気象庁などが発表する防災気象情報と、自治体が発令する避難情報を確認し、警戒レベルに応じて判断する必要があります。

氾濫警報は、自治体が警戒レベル3「高齢者等避難」を発令する目安、氾濫危険警報は警戒レベル4「避難指示」を発令する目安です。

出典:気象庁|洪水に関する防災気象情報の活用

自宅で安全を確保できない場合は、避難所や安全な親戚・知人宅などへ早めに避難しましょう。

すでに外に出るのが危険な場合は、無理に移動せず、その時点でより安全な場所へ移ってください。

まとめ

設備機器の浸水対策は、想定浸水深と、地盤・床・機器の下端の高さを比べるところから始まります。

高さを十分に確保できない設備がある場合でも、止水対策や将来の交換しやすさを考慮した設計でカバーすることが可能です。

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浸水対策と快適な暮らしやすさを両立しながら、限られた予算のなかで性能を最大限に高めるコスト最適化をご提案します。

資金計画から土地探し、間取りの設計までトータルにサポートいたしますので、まずはお気軽にご相談ください。

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監修者情報

高坂 昇

高坂 昇ou2株式会社(オーツー株式会社) 専務取締役 / 一級建築士

早稲田大学商学部卒業後、「完全な文系人間」から建築の世界へ飛び込み、一級建築士として活躍。10年にわたる商業建築で培ったシビアな空間設計ノウハウと、25年の戸建住宅の設計実績を併せ持つ。特に東京都内の木造密集地域や防火地域において、施工性と設計の柔軟性を活かした木造耐火4階建て住宅(もくよん®等)や、天災時には避難場所となる地下室・屋上を備えた災害住宅の提唱・実践を続けている。

プライベートでは子育てを終え、現在は登山やキャンプ、スキーなど活動的な休日を過ごしている。また、「空き家レスキュー」や「こども食堂」、シェアハウスの運営を通じた地域活動の場を提供するなど、地域社会支援にも精力的に取り組んできた。スペックだけでなく、住まう人の「暮らしの温かさ」に深く寄り添う提案を得意としている。

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