住宅ローンの不安を解消する方法|返済が苦しくならないための対策と適正な借入額を解説

「住宅ローン返済が最後までできるか不安」 「住宅ローン審査は通るのか?年収別の適正額はいくら?」 本記事では、上記のような住宅ローンへの不安や疑問を抱えている方に向けて、みんなの借入額の平均や年収別の適正な借入額、審査項目など住宅ローンの不安を解消するためのポイントを詳しく解説します。 このコラムで分かること
Contents
みんなの住宅ローン借入額や世帯年収

住宅ローンの不安を感じる前に、まずはみんながいくら借りているのか、首都圏でフラット35を利用した方の平均を下記表で確認してみましょう。
【首都圏の購入資金・フラット35の住宅ローン借入額・世帯年収の平均】
| 住宅種別 | 購入資金 | 住宅ローン借入額
(フラット35) |
世帯年収 |
|---|---|---|---|
| 注文住宅(土地付き) | 6,404万円 | 4,889万円 | 823万円 |
| 注文住宅(土地なし) | 4,769万円 | 3,414万円 | 743万円 |
| 分譲戸建て | 4,835万円 | 3,883万円 | 735万円 |
| 分譲マンション | 6,722万円 | 4,339万円 | 1,001万円 |
| 中古戸建て | 3,460万円 | 2,852万円 | 662万円 |
| 中古マンション | 4,090万円 | 2,961万円 | 750万円 |
※上記は住宅金融支援機構「フラット35利用者調査」の首都圏(東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県)の値を参照。借入額はフラット35の分のみです。
首都圏では、フラット35の住宅ローン借入額が一番高いのは土地付き注文住宅で「4,889万円」、一番低いのは中古戸建てで「2,852万円」です。
購入資金と借入額の差には、頭金やフラット35と組み合わせて借りた銀行の住宅ローンなども含まれます。
頭金と、入居後に手元に残しておく資金を分けて考えましょう。
月々いくら返済しているかの平均は「【2026年】住宅ローンはみんな月々いくら払ってる?」で紹介しています。
出典:住宅金融支援機構 フラット35利用者調査(2026年7月公表)
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住宅ローンの不安の原因|返済できないと感じる理由

住宅ローンを組む際に感じる不安の原因について解説します。
- 最後まで返済できるか
- 住宅ローン審査が通るか
- 金利が上昇しないか
最後まで返済できるか
住宅ローン返済は数十年続くことが多いため、最後まで返済できるのかと不安を抱く方も多いです。
返済途中に、収入が減少しないか、病気にならないか、子どもに関わる出費が想定以上に増えないかなど、これらは住宅ローン返済に大きな影響を与える可能性がある項目です。
住宅ローンの不安をできるだけ減らすために、団体信用生命保険(団信)などの保障や適正な借入額を把握し、、ご家族のライフプランごとに返済プランをシミュレーションすることが大切です。
住宅ローン審査が通るか
住宅ローンの不安では、住宅ローン審査が無事に通るのかという悩みもよく耳にします。
住宅ローン審査基準は金融機関によって異なり、何が審査に影響するのか明確に公表されていないこともあり、不安を抱きやすい項目の1つとなっています。
ただし、住宅ローン審査が通らなかった場合でも、内容次第では「ほかの金融機関に住宅ローン審査を依頼」などを検討でき、売買契約をキャンセルせずにすむケースもあります。
金利が上昇しないか
住宅ローンで変動金利を選ぶ場合、金利上昇によって月々の返済額が大幅に増えないか不安を感じる方も多いです。
金利上昇によってすぐに返済が困難にならないように、無理のない住宅ローンを組むことが大切です。
関連記事:【2026年】住宅ローン控除の上限は?年収別の上限やいくら戻るかの計算方法をプロが解説
住宅ローンの不安を解消する4つの方法

住宅ローンの不安を解消するための4つの方法について解説します。
- 住宅ローン返済が不安なときの対策
- 年収別の適正な住宅ローン借入額(返済負担率)
- 住宅ローン審査が不安な人が確認すべき項目
- 金利上昇が不安な人のための変動金利の仕組み
住宅ローン返済が不安なときの対策
住宅ローン返済が不安な場合、融資可能額いっぱいまで借りないことがポイントです。
住宅ローン借入額は、審査で使う金利や返済期間などによって上限は変わりますが、年収の8倍程度まで借りられる場合もあります。
ただし「住宅ローンを組める=無理なく返済できる」ではないため、ご家庭のライフプランに合わせて無理のない住宅ローン借入額を組むことが大切です。
金利1.0%・35年・元利均等返済なら、年収の5倍の借入れで返済負担率は約17%、6倍で約20%、7倍で約24%です。
年収別の適正な住宅ローン借入額(返済負担率)
年収にあった適正な借入額を確認することで「住宅ローン返済が最後までできるのか」「無理な借入額ではないか」などの不安を解消できます。
住宅ローン借入額の目安は、年収倍率でざっくりと目安を確認できますが、より詳細に確認できるのは返済負担率でシミュレーションする方法です。
返済負担率とは、年収に占める年間の住宅ローン返済の負担割合を示す指標であり「年間のローン返済額÷年収(税込)×100」で計算できます。
公的な基準ではありませんが、家計にゆとりを持たせる目安とされる返済負担率「15%~20%」で、月々の返済額をシミュレーションした結果を見てみましょう。
【住宅ローン月々の返済額】
| 世帯年収 | 月々の返済額 | 住宅ローン借入額の目安 |
| 600万円 | 7.6万円~9.9万円 | 2,700万円~3,500万円 |
| 700万円 | 8.8万円~11.6万円 | 3,100万円~4,100万円 |
| 800万円 | 10.2万円~13.3万円 | 3,600万円~4,700万円 |
| 900万円 | 11.3万円~15.0万円 | 4,000万円~5,300万円 |
| 1,000万円 | 12.7万円~16.7万円 | 4,500万円~5,900万円 |
| 1,200万円 | 15.2万円~19.8万円 | 5,400万円~7,000万円 |
| 1,400万円 | 17.5万円~23.1万円 | 6,200万円~8,200万円 |
| 1,600万円 | 20.0万円~26.5万円 | 7,100万円~9,400万円 |
※当社試算。金利1.0%・返済期間35年・元利均等返済(ボーナス返済なし)の場合。
続いて、金利が上がると月々の返済額はどう変わるのか、6,000万円を35年で借りた場合で比べてみましょう。
【金利別の月々の返済額(借入6,000万円・35年)】
| 金利(年率) | 月々の返済額 | 1.0%との差 |
|---|---|---|
| 1.0% | 約16.9万円 | ― |
| 1.25% | 約17.6万円 | 約0.7万円増 |
| 2.0% | 約19.9万円 | 約2.9万円増 |
| 3.0% | 約23.1万円 | 約6.2万円増 |
※当社試算。元利均等返済・ボーナス返済なしで、金利が35年間変わらない場合。返済の途中で金利が変わるときの返済額は、残高や契約条件によって異なります。
手取り収入から生活費・教育費・住宅の維持費・貯蓄を差し引き、金利上昇や収入減少があっても返済を続けられるか確認しましょう。
東京23区で土地から家を建てる場合は、総額に占める土地代の割合が大きくなります。
借入額とあわせて、土地と建物に予算をどう分けるかも考えておきましょう。
狭い土地でも3階建てにすれば延べ床面積を確保しやすく、当社が2022年以降に手がけた施工事例も45件中33件が敷地30坪以下です。
住宅ローン審査が不安な人が確認すべき項目
住宅ローンの審査項目は金融機関によって異なりますが、一般的な項目を把握しておくことで審査に対しての不安を解消しやすくなります。
【一般的な住宅ローン審査項目】
- 年収
- 勤続年数
- 健康状態
- 購入物件の担保評価
- 返済負担率(金融機関ごとに30%~35%などの上限がある)
- 完済時年齢(満80歳までなど上限がある)
- ほかの借入状況
審査では、年収に加え、収入の安定性や勤続年数などを総合的に確認されます。
健康状態は団信の加入条件にも関わりますが、フラット35のように団信に加入しなくても利用できる商品があります。
出典:国土交通省 民間住宅ローンの実態に関する調査 (2026年3月公表)
金利上昇が不安な人のための変動金利の仕組み
変動金利・元利均等返済の一部の商品では、「5年ルール」と「125%ルール」があります。
元利均等返済は、元金と利息を合計した返済額を一定にする方式です。
5年ルールは返済額を原則5年ごとに見直す仕組み、125%ルールは見直し後の返済額を直前の1.25倍までに抑える仕組みです。
金利や総返済額の上限ではありません。
返済額が変わらなくても、金利が上がれば元金の減り方は遅くなります。
利息が返済額を超えると、未払利息が生じる商品もあります。
未払利息が生じる条件は「変動金利5年ルールと125%ルールを解説」で詳しく解説しています。
住宅ローンが不安な方のよくある質問

住宅ローンの不安を抱える方がよく悩むポイントをFAQ形式でまとめました。
住宅ローンが返済できなくなる人の特徴は?
A:返済できなくなる人にはいくつか共通する特徴があり、下記項目に当てはまると返済が苦しくなるリスクが高まります。
- 返済負担率が高すぎる(生活費や貯蓄を残せない借入額)
- ボーナス返済に依存している
- 変動金利で借入しており、金利上昇に備えていない
- 収入が不安定
- 生活防衛資金がない
変動金利は今後どうなる?
A:今後も上がる可能性があります。返済額が増えても払えるかを確かめておきましょう。
日本銀行は2026年9月18日、変動金利に影響する政策金利を1.0%程度から1.25%程度へ引き上げることを決めました。
政策金利が上がると、各金融機関は一定の期間を置いて住宅ローンの基準金利を見直します。
関連記事:【2026年】変動金利は一気に上がる?何%まで上がるのか・住宅ローン返済額への影響
住宅ローンが返済できなくなったらどうすればいい?
A:返済が難しくなる前に、できるだけ早く金融機関へ相談することが大切であり、対処法としては以下が代表的です。
- 返済期間の延長(毎月の返済額を減らす)
- 一時的な返済額の減額
- ボーナス返済の見直し
- 住宅ローンの借り換え
ただし、返済期間の延長は毎月の返済額を減らす一方、総返済額が増える場合があります。
また、住宅ローンの借り換えは、新たな審査や諸費用が必要になるため、条件変更や借り換えは必ず利用できるわけではありません。
延滞する前に、まず現在借りている金融機関へ相談しましょう。
まとめ
住宅ローンの不安を解消するために、住宅ローン平均借入額や年収別の適正な住宅ローン借入額、住宅ローン審査基準について解説しました。
融資の可否や金利・返済条件は金融機関へ、土地と建物の予算配分や間取りは住宅会社へ相談すると、先に決めることが整理できます。
ou2(オーツー)株式会社が運営するクレバリーホーム城東店・新宿店は、東京23区の注文住宅の実績をもとに、土地を有効活用できる3階建て・4階建てで、価格が高騰するなかでもコストを最適化する家づくりを得意としています。
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