「太陽光発電は災害時に使えない」は誤解？「役に立たない」を防ぐ対策、設計時のポイントをご紹介
「災害対策として太陽光発電システムを導入したいが、”災害時に使えない”という噂を聞いて不安に感じている」
家づくりを検討されている方で、こうした疑問をお持ちの方もいらっしゃいます。
実は太陽光発電は、ただ屋根に載せているだけでは、地震や台風など万が一の際に期待通りの働きをしないことがあります。
しかし、正しい知識と適切な対策を施せば、災害時に役に立つ設備となります。
本記事では、太陽光発電システムが災害時に「使えない」と言われてしまう原因と、災害時に確実に電気を確保するための対策について解説します。
▶【東京都助成金対象】太陽光発電+蓄電池で実現するオフグリッド住宅
Contents
なぜ「太陽光発電は災害時に使えない」と言われるのか？
「太陽光発電システムがあるのに停電時に電気を使えなかった」
災害の後にこうした声が上がることには明確な理由があります。
それは設備自体の欠陥ではなく、仕組みに対する理解の不足や、適切な対策を事前に取らなかったことによるものです。
まずはどうして「使えない」という事態に陥ってしまうのか、主な4つの理由を解説します。
- 理由1：「自立運転モード」への切り替え方法を知らない
- 理由2：夜間や悪天候で発電、使用ができない
- 理由3：非常用コンセントの上限（1500W）を超えてしまう
- 理由4：地震、浸水により破損してしまった
理由1：「自立運転モード」への切り替え方法を知らない
1つ目の理由は、停電時に必要な操作方法を知らないことです。
通常、太陽光発電システムは、電力会社とつながる連系運転モードで動いています。
停電が発生した際、この接続は安全のために自動で遮断されます。
この時、システムを手動で自立運転モードに切り替えなければ、発電した電気を家庭内で使えません。（機器によっては自動切替設定もあります）
理由2：夜間や悪天候で発電、使用ができない
太陽光発電の弱点のひとつは、太陽が出ていなければ発電できない点です。
災害が夜間に発生した場合はリアルタイムでの発電量がゼロになり、台風や豪雨の最中であれば雲に遮られて発電量は低下します。
理由3：非常用コンセントの上限（1500W）を超えてしまう
自立運転モードに切り替えた場合でも、無制限に電気が使えるわけではありません。
一般的なパワーコンディショナーでは、システム全体で最大1500Wまでという出力制限があります。
コンセントが複数あっても、合計の使用量が1500Wを超えるとブレーカーが落ちてしまいます。
- 使える例： スマホ充電（約15W）、LED照明（約10W）、テレビ（約100W）、冷蔵庫（約150W〜）
- 使えない例（同時使用）： 電子レンジ（約600W）＋ドライヤー（約1200W）など
理由4：地震、浸水により破損してしまった
物理的な破損によってシステム自体が停止する可能性もあります。
たとえば、今後30年以内に70%の確率で発生すると言われている首都直下地震では、地域によっては最大震度7の揺れが想定されています。
関連記事：【首都直下型地震で助かるには？】いつ来る・どう備える
設置したパネルが落下したり、配線が寸断されれば発電はできません。
また、水害についても、パワーコンディショナーなどの設備が地面に近い位置に設置されていると、床下・床上浸水によって水没し、故障する可能性があります。
関連記事：太陽光発電の『やばい・やめとけ・やらなきゃよかった』は本当？
「使えない」を防ぐ、太陽光発電を中心とした災害対策
▶太陽光+蓄電池で実現するエコな暮らし【SKYSHARE OG】
災害時の太陽光発電システムは、こうした使えない理由がある一方で、理由を把握し事前に対策を講じることで解決することも可能です。
具体的にどういった対策を取ればよいのか、太陽光発電システムを安定して使うための対策をご紹介します。
災害に備えて基本的な使い方を学習する
最も大切なことは、設備の操作方法を家族全員で共有することです。
自立運転モードへの切り替え手順はメーカーによって異なりますが、多くの場合は室内のモニターを操作します。
- マニュアルを確認する： 手順書を分電盤やモニターの近くに貼っておく
- 切り替え訓練を行う： 手順書を元に実際に操作してみる
- 非常用コンセントの位置把握： どこから電気が取れるのか（専用コンセントか、特定の壁コンセントか）を確認する
こうしたポイントを把握するだけで、災害発生時に電気が使えなくなるリスクを減らせます。
蓄電池とセットで導入して「夜や悪天候」に備える
夜や荒天時も電気を使いたいという場合は、蓄電池の導入がおすすめです。
日中に太陽光で発電した余剰電力を蓄電池に貯めておけば、日没後や悪天候時でも電気を使用できます。
太陽光発電と蓄電池で「発電」「蓄える」を連携することは、災害時のエネルギー確保のカギとなります。
関連記事：【蓄電池は必要か？】メリット・デメリットなど特徴解説
V2H（電気自動車連携）で大容量電源を確保する
より安心感を高めたい場合は、V2H（Vehicle to Home）の導入も検討しましょう。
V2Hは、電気自動車（EV）に搭載された大容量バッテリーを家庭用電源として活用できる仕組みです。
一般的な家庭用蓄電池の容量は5kWhから10kWh程度ですが、電気自動車に搭載されているバッテリーは50kWh前後と大きな容量を持っています。
満充電の状態であれば、数日間にわたり日常生活に近い生活レベルを維持できます。
耐震、制震によって建物や設備へのダメージを軽減する
太陽光パネルを守るためには、パネルを支える家そのものの耐震性を高くする必要があります。
設備が新しくても、設備が耐震性を持っていても、家が損傷を受けてしまっては配線が切れるなどしてシステムは働かなくなってしまいます。
クレバリーホーム東京では、大地震の揺れを受け止める「耐震等級3」の仕様や、揺れを吸収する制振構造といった仕様にも対応しています。
▶クレバリーホーム東京なら「耐火木造4階建て」で『耐震等級3』も可能に
定期点検で災害直後の故障リスクを減らす
太陽光発電システムを設置した後のメンテナンスも重要です。
パネルの汚れや配線の腐食、ボルトの緩みといった問題は放置すると発電効率を下げるだけでなく、地震が発生した際の落下や破損といった問題の原因となります。
定期的な点検を行うことで、災害が発生した際に自立運転に切り替わらない、想定通りの出力が出ないといったトラブルを防ぐことができます。
▶都内で建てる「エコな家づくり・施工事例」がわかるクレバリーホームのカタログはこちら
確認したい、太陽光発電設置によるメリット
災害発生時にも電気を使用し続けられる太陽光発電システムですが、被災時以外にも様々なメリットがありますので確認しておきましょう。
- 電気代の節約に効果を発揮する
- 売電収入を得られる
- 最上階への断熱効果を期待できる
- 環境に優しい暮らしを体現できる
- 各種補助金を利用できる
- 住宅の資産価値向上につながる
電気代が高騰する昨今、自宅で電気を自給自足できることは家計に大きな効果を発揮します。
加えて、余った電気を電力会社に売電すれば新たな収入の柱を作ることも可能です。
2026年には、太陽光発電システムを搭載することを前提にした、新築住宅向けの補助金が国、および東京都など地方自治体からも事業が実施されています。
こうした補助制度を活用すれば、太陽光発電システムの導入による経済的負担を軽減できます。
関連記事：みらいエコ住宅2026（Me住宅）【最大110万円の条件】
関連記事：東京ゼロエミ住宅を解説│補助金額は「最大240万円」
▶エネルギー消費ゼロの住まい『ZEH』はクレバリーホーム東京まで
災害対策の太陽光発電、設計の時のポイント
これから注文住宅を建てるなら、後付けで太陽光発電システムを設置する場合とは異なり、より災害に強い最適な設計を組み込むことが可能となります。
ハウスメーカーと打ち合わせをする際に、次のポイントを確認しましょう。
在宅避難前提なら「全負荷」型を選択
太陽光発電システムや蓄電池、V2Hといったシステムを導入する場合、特定負荷型と全負荷型どちらにするのか選ぶ必要があります。
- 特定負荷型：停電時はあらかじめ指定した一部の部屋のコンセントしか使えず、100V家電のみ対応
- 全負荷型：停電時でも家中全てのコンセントを使用でき、200V対応ならIHクッキングヒーターやエアコンも稼働可能
災害時も避難所に行かず自宅で生活を続ける在宅避難を前提にするなら、全負荷型がお勧めです。
普段と変わらない生活を送れることは、被災時の精神的なストレスを軽減することに役立ちます。
屋上利用のノウハウを持つ会社を選択
都内の限られた敷地で太陽光発電を効率化するためには、屋根形状の工夫が必要です。
また、パネルを置くための架台を固定する際は、建物内部に水が浸透しないよう適切な防水対策を施す必要があります。
こうしたノウハウが豊富な屋上利用の実績がある会社に依頼しましょう。
蓄電池など電気設備の設置場所に注意
水害が発生した場合の対策として、設備を設置する高さを設計段階で検討することもおすすめです。
通常、パワーコンディショナーや蓄電池は地面に近い位置に設置されがちですが、ハザードマップを確認して浸水リスクがあるエリアであれば、以下の対策が有効です。
- 基礎を高くする
- 架台を設置して地面から距離を取る
- 壁面に設置する
- 2階以上のバルコニーに設置する
なお、蓄電池は100kgを超える製品も多く、バルコニーに設置する場合は耐震性への影響や防水対策が求められますので、専門家（建築士）による構造の検討が求められます。
まとめ│災害に強い家は「クレバリーホーム東京」へ
【江東区】敷地17.9坪の土地、木造3階建てで34坪の広さを実現した注文住宅の事例＞＞＞
「太陽光発電システムは災害時に使えない」という意見は、適切な準備をしていない場合に当てはまります。
一方で、正しい知識を持ち、蓄電池との連携や耐震性の高い家づくりとの組み合わせによって、太陽光発電システムは快適な生活を維持するライフラインとなります。
これから首都圏で家づくりを検討される方は、耐震性・耐火性が高く、屋上利用や太陽光発電システムの設置実績の豊富なクレバリーホーム東京へご相談ください。
首都直下地震をはじめとする災害にも強い、安心・安全の暮らしを実現する住まいづくりをご提案いたします。
監修者情報
高坂 昇ou2株式会社 専務取締役 一級建築士
木造密集地域や防火地域において、木造ならではの施工性や設計の柔軟性、コストパフォーマンスを活かして木造耐火４階建て住宅（もくよん®）や、災害時の避難場所となる地下室や屋上を備えた災害住宅も提唱しています。
詳しいプロフィールはこちら
