木造の耐震性は？地震に強い家づくりの方法や耐震化の補助金、倒壊する震度について解説
木造住宅の耐震性は、どの程度なのでしょうか？
本記事では、木造住宅の耐震性は、どのくらい強いのか、倒壊する震度や耐震等級、地震に強い家づくりの方法について、解説します。
耐震化の補助金などもわかるため、耐震改修を検討している方も、ぜひ記事を参考にしてくださいね。
木造住宅の耐震性｜鉄骨造やRC造より弱い？
木造住宅は、頑丈な鉄骨造や鉄筋コンクリート造（RC造）と比べて、耐震性が弱いイメージをお持ちの方も、多いです。
しかし、木造は曲げる力に強いため、地震によって建物が揺れても、揺れを逃がしつつ、もとの状態に戻りやすい特徴があり、決して、地震に弱い構造ではありません。
また、建物重量が重いほど、地震による揺れは大きくなります。
鉄骨造や鉄筋コンクリート造と比べて、木造は、軽量なため、揺れを最小限に抑えやすいメリットがあります。
木造住宅でも、特性を活かした設計・施工をすることで、地震に強い家づくりが可能です。
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木造住宅の倒壊する震度｜新耐震基準とは？
1981年に導入された新耐震基準では、木造・鉄骨造・鉄筋コンクリート造といった構造に関係なく、下記のような基準が定められています。
- 震度5強程度の中規模の地震では、ほとんど損傷しないこと
- 震度6強から震度7程度の大規模地震でも、倒壊等の恐れがないこと
また、木造住宅では、2000年に、基礎や接合部の仕様などの基準が、明確化され、より耐震性の強い家づくりが、おこなわれるようになりました。
令和6年の能登半島地震では、震度6強から最大震度7まで発生しましたが、2000年以降の木造建築物の倒壊率が「0.7%」と低い数値となっています。
そのため、現在の新耐震基準に沿った木造の新築住宅の場合、大規模地震であっても倒壊・崩壊する確率は低いといえます。
参照サイト：農林水産省 木造住宅の耐震性について
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耐震性能｜耐震等級3が地震に強い
耐震性の高さは、耐震等級で確認できます。
耐震等級には、1～3まであり、地震に一番強いのは耐震等級3になります。
耐震等級1から3までの耐震性について、見てみましょう。
【耐震等級1】
建築基準で定められた最低限の耐震性能であり、震度5程度の地震に対して、建物の損傷防止を期待できるレベルです。
【耐震等級2】
耐震等級1の1.25倍の地震に耐えられる耐震強度です。
長期優良住宅や学校・病院などは、耐震等級2以上で建てることが、求められています。
【耐震等級3】
耐震等級1の1.5倍の地震に耐えられる耐震強度です。
大地震後も建物の損傷を抑えられるため、住み続けられる可能性が高くなります。
耐震・制震・免震の特徴
「耐震」とよく比較されるのが「制震」や「免震」です。
それぞれの特徴を見てみましょう。
耐震
耐震とは、建物自体の強度を高めて、地震に耐える構造です。
地震の多い日本では、最初から、耐震性を高めた施工が採用されることが多く、制震や免震と比べて、一番費用を抑えて建てることが可能です。
制震
制震とは、制震ダイバーを基礎や壁に設置して、地震の力を吸収する構造です。
2階以上の揺れを大幅に軽減できる特徴があります。
費用は、耐震よりは高くなりますが、免震よりは低くなります。
免震
免震とは、免震装置を建物と地盤の間に設置して、地震による揺れを建物自体に伝えにくくする構造です。
建物と地盤を切り離しているため、1階も2階も、地震による揺れを最小限に抑えることができます。
ただし、免震は、費用が一番高くなります。
大型マンションや高層ビルに採用されることが多く、費用面を考えると、戸建てに採用することは、現実的ではありません。
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地震い強い家にすると建築費用は高くなる？
地震に強い家は、構造上の耐力を上げるために、特殊な材料を増やしたり、柱や壁に厚さを持たせるなど、材料費が上がります。
耐震性の低いローコスト住宅と比べて、建築にかかる坪単価は、高くなる傾向です。
ただし、標準で耐震等級3を取得できる住宅会社の場合、耐震強化のための追加費用をかけずに、地震に強い家づくりができます。
【新築】木造住宅で地震に強い家にする方法
新築の木造住宅を地震に強い家にするための方法について、解説します。
地盤の強い土地を選ぶ
住宅の耐震性が高くても、地盤が強くなければ、地震によって、住宅の傾きや損傷を引き起こす要因となります。
住宅をしっかり支えるために、地盤の強い土地を選ぶようにしましょう。
ですが、地盤が緩い土地でも、強固にするための地盤改良工事をおこなうため、問題はありません。
注意点は、地盤の緩さによって、地盤改良工事の費用が、高くなる点です。
耐震を得意とするハウスメーカーを選ぶ
住宅会社によっては、住宅の規模や種類によって、耐震性が下がるケースがあります。
とくに、3階建てやビルトインガレージ付きの住宅など、耐震等級3を取得できない場合があります。
ですが、安心して長く暮らすためには、耐震等級3を目指した家づくりが、大切です。
技術力と設計力のある住宅会社であれば、木造住宅の3階建て・4階建てでも、耐震等級3を取得できるため、耐震を得意とするハウスメーカーを選ぶことが重要です。
▶【木造4階建て×耐震等級3】地震に強いクレバリーホーム東京の木造4階建て（もくよん）
【補強】木造住宅で耐震化するポイント
すでに所有している木造住宅を耐震補強する際に、知っておきたいポイントは、下記の通りです。
- 耐震診断を依頼
- 耐震補強は部分的・全体かを選ぶ
- 耐震補強の費用の目安
- 耐震改修の補助制度を確認
耐震診断を依頼
地震に強い家の割合を増やすために、自治体によっては、無料の耐震診断をおこなっています。
無料の対象となる住宅は、自治体によって異なるため、まずは、自治体のＨＰで条件を確認してみましょう。
耐震補強は部分的・全体かを選ぶ
耐震補強は、部分的におこなうことも可能です。
壁や柱を追加して、部分的に補強することで、費用を抑えつつ、耐震性を高めることが可能です。
ただし、建物全体のバランスを見て、部分的な補強が効果的なのか、専門家に判断してもらう必要があります。
耐震補強の費用の目安
耐震補強にかかる費用は、住宅の広さや構造、築年数などによって異なりますが、費用の目安を知っておくと、予算を立てやすくなります。
国土交通省によると、築50年・木造住宅・2階建て・延床面積100㎡の場合、費用の目安は、224万円です。
ですが、こちらはあくまで一例であるため、依頼する際には、必ず見積書をご確認ください。
参照サイト：国土交通省 補助金・支援制度について
耐震改修の補助金制度を確認
耐震改修の補助金は、自治体によって独自でおこなっているため、金額も条件もそれぞれ異なります。
また、耐震改修の補助金制度をおこなっていない自治体も多いため、ご自身の自治体に補助金制度があるのか、確認することが大切です。
自治体によっては、100万円の補助金が受け取れるケースもあり、改修にかかる経済的な負担を大幅に軽減できます。
まとめ
木造住宅の耐震性や地震に強い家づくりの方法、耐震改修の補助金制度などについて、ご紹介しました。
耐震に強い住宅会社は数多くありますが、木造住宅の耐震性に特化した住宅会社を選ぶことで、予算を抑えて、地震に強い家づくりが可能です。
東京で耐震性の高い木造住宅をご検討の方は、23区内での施工実績が豊富なクレバリーホーム東京まで、お気軽にご相談ください。
監修者情報
高坂 昇ou2株式会社 専務取締役 一級建築士
木造密集地域や防火地域において、木造ならではの施工性や設計の柔軟性、コストパフォーマンスを活かして木造耐火４階建て住宅（もくよん®）や、災害時の避難場所となる地下室や屋上を備えた災害住宅も提唱しています。
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