世帯年収1200万円の住宅ローン借入額は？適正額や上限、月々の返済額や注意点を解説

世帯年収1,200万円の夫婦では、いくらの住宅ローンが適正なのでしょうか？

そこで本記事では、世帯年収1,200万円の適正な住宅ローン借入額や上限、住宅ローン借入額別の月々の返済額について、ご紹介します。

また、ペアローンのメリット・デメリットや注意点についても、解説します。

世帯年収1200万円の割合や手取り額

まずは、世帯年収1,200万円以上の世帯の割合や手取り額について、解説します。

世帯年収1200万円は上位何％？

2024年度のフラット35利用者調査データでは、世帯年収1,200万円以上の世帯は、7.4％です。

参照サイト：フラット35利用者調査データ　2024年度

全体の1割もいない高所得世帯だといえますが、使える手取り額はいくらになるのか、次で確認してみましょう。

世帯年収1200万円の手取り額

適正な住宅ローン借入額をシミュレーションするためには、手取り額を把握することが大切です。

とくに、年収が高い場合、税金で引かれる金額も大きくなるため、注意が必要です。

世帯年収1,200万円の手取り額の目安は、片働きの場合「850万円程度」、共働きの場合「910万円程度」になります。

世帯年収1,200万円でも、共働きのほうが、手取り額が高くなります。

関連記事：【2025年以降】住宅ローン金利は今後どうなる？推移や変動・固定の上昇、10年後の予想

▶東京で注文住宅の施工実績が豊富な「クレバリーホーム東京」のカタログはこちら

▶資金計画や間取りプランなど東京で家を建てる方に役立つイベント情報

世帯年収1200万円の住宅ローン借入額の目安

世帯年収1,200万円の住宅ローン借入額の適正額と上限をご紹介します。

借入可能額

住宅ローンの借入可能額は、金融機関によって、年収の「8倍～9倍」まで組むことができます。

そのため、世帯年収1,200万円の場合、住宅ローンを「9,600万円～1億800万円」まで組むことが可能です。

ですが、「住宅ローン借入可能額＝無理なく返済できる借入額」では、ありません。

住宅ローンを無理なく返済するために、適正額を次でご紹介します。

適正な住宅ローン借入額

世帯年収1,200万円の適正な住宅ローン借入額は、「6,700万円～7,100万円」が目安です。

一般的に、無理のない住宅ローン借入額は、「返済負担率が25％以内（手取り額）」が定説です。

返済負担率25％以内になる借入額をシミュレーションした結果は、下記の通りです。

【世帯年収1,200万円の適正な住宅ローン借入額の目安】

※上記は、返済期間35年　金利0.6％　元利均等返済　返済負担率25％以内で概算

ただし、返済負担率は、選ぶ金利や返済期間などによって異なるため、上記は参考程度にして頂き、ご自身の条件でシミュレーションすることが大切です。

▶【希望の広さを叶える4階建て】クレバリーホーム東京の木造4階建て（もくよん）

月々の住宅ローン返済額をシミュレーション

月々の住宅ローン返済額について、住宅ローン借入額と返済期間ごとにシミュレーションしました。

住宅ローン借入額別

住宅ローン借入額別の返済額の違いを見てみましょう。

【借入期間35年間　金利0.6%　元利均等返済】

返済期間：30年・35年・40年

返済期間ごとの月々の返済額は、下記の通りです。

【返済期間別の月々の返済額】

※金利0.6%　元利均等返済で計算

返済期間が長いほど、月々の返済額を抑えることができますが、利息の支払いも増えるデメリットがあります。

繰り上げ返済や退職金による一括返済なども含めて、余裕のある返済計画を立てることが、ポイントです。

世帯年収1200万円で住宅ローンを組む注意点

借入額が高額だと金利上昇の影響を受けやすい

住宅ローンの借入額が高額なほど、金利上昇によって、月々の返済額の上昇も大きくなります。

金利上昇の影響を受けない固定金利を選ぶことも選択肢の１つとなりますが、現在は、変動金利を選ぶ割合が「84.3％」と圧倒的に高くなっています。

参照サイト：国土交通省　令和6年度　民間住宅ローンの実態調査

変動金利は、今後、金利が上昇する可能性が高いため、金利上昇後、すぐに返済が滞ることがないように、余力を残しておくことが大切です。

【借入額8,000万円　借入期間35年間　元利均等返済の場合】

年齢による団体信用保険の審査

世帯年収1,200万円のご家庭は、収入に余裕が生まれた40代・50代の方も、いらっしゃるかと思います。

年齢が高くなることで、気を付けておきたい注意点があります。

それは、健康状態が悪いと団体信用保険に加入できず、住宅ローンの審査が通らない可能性がある点です。

年齢が高くなるほど、過去に手術歴があったり、持病を抱えていたりするケースが増えてきます。

住宅ローンを組む場合、多くの金融機関で「団体信用生命保険への加入」を必須条件としているため、健康状態によっては、選べる金融商品が少なくなります。

住宅ローン以外にかかる費用

住宅価格に注目しがちですが、住宅を維持するためには、住宅ローン以外にも、費用がかかります。

とくに、マンションの場合、「管理費・修繕積立金・駐車場料金」がかかり、都市部や高級マンションになるほど、高額になる傾向です。

マンションによっては、「毎月の維持費が5万円以上」になるケースもあり、戸建てとマンションでは、住宅にかかる費用が異なること理解しておきましょう。

世帯年収1200万円でペアローンを組む注意点

夫婦ともに正社員のパワーカップルの場合、ペアローンを検討される方も、年々多くなっています。

ペアローンは、単独ローンと比べて借入額を増やせるメリットがありますが、事前に知っておきたい注意点もあります。

ペアローンのメリット・デメリット

ペアローンは、夫婦で2つの住宅ローンを組んで、1つの住宅を購入する方法です。

夫婦で、お互いに住宅ローン債務者となり、また、お互いの連帯保証人になります。

【メリット】

• 借入額を増やせる
• 夫婦で住宅ローン控除を利用でき、節税が期待できる
• 夫婦で住宅の持ち分を持てる
• 夫婦で団体信用保険に加入できる

【デメリット】

• 契約が2本になるため、諸費用が増える
• 片方が亡くなっても、もう片方の住宅ローン返済は残る

ペアローンの注意点

ペアローンを組む場合、住宅ローン借入額もお互いに高額になるため、片方の収入がなくなった場合、住宅ローン返済が滞るリスクが高くなります。

出産や子育てによって、時短勤務や正社員からパートへ転職をして、収入が減る可能性もあるため、ゆとりのある返済プランを立てることが大切です。

まとめ

世帯年収1,200万円の住宅ローン借入額の適正額や上限、月々の返済額やペアローンの注意点について、解説しました。

住宅ローンで失敗しないための近道は、ご家庭のライフプランに合わせた住宅ローンを専門家である住宅会社や不動産会社に相談することです。

東京23区で注文住宅をご検討の方は、23区内での施工実績が豊富なクレバリーホーム東京まで、お気軽にご相談ください。

▶東京で注文住宅の施工実績が豊富な「クレバリーホーム東京」のカタログはこちら

▶資金計画や間取りプランなど東京で家を建てる方に役立つイベント情報