【地震火災】原因と対策を徹底解説│起こさない方法、万が一の逃げ方
「地震そのものよりも怖い」と言われ対策が求められる、地震によって引き起こされる被害のひとつが「地震火災」です。
実際、阪神淡路大震災や東日本大震災でも多数の火災が同時多発し、大きな被害をもたらしました。
停電復旧時の通電火災やガス漏れ、木造密集地での延焼など、原因はさまざまですが、日頃の備えと適切な行動でリスクを減らすことは可能です。
本記事では、地震火災の原因から対策、万が一発生した際の逃げ方までをわかりやすく解説します。
▶都内トップクラスの施工実績｜クレバリーホーム東京の「木造耐火住宅」
Contents
地震火災とは？発生する原因をご紹介
地震火災とは、大きな地震の直後や復旧過程で発生する火災のことです。
停電復旧時の通電火災やガス漏れ、調理器具の転倒などが主な原因となり、地震後の被害を拡大させる要因となります。
地震火災の定義と特徴
地震火災は地震の揺れによって引き起こされる、二次的な火災を指します。
停電の復旧に伴う火災や隣家からの延焼など、地震の揺れが原因となって発生します。
特徴は「同時多発、広域発生」で、都市部では特に木造密集地や老朽化した住宅設備が火元になりやすい点が特徴的です。
関連記事：木造密集地域とは？新築・建て替えの防耐火対策を解説
過去の地震で発生した火災の事例
実際に過去の地震においても、地震火災によって建物が焼失した事例が報告されています。
- 阪神・淡路大震災：出火件数285件 焼失棟数7,483棟
- 東日本大震災：出火件数286件
引用：内閣府 阪神・淡路大震災教訓情報資料集（阪神・淡路大震災に関する部分）、総務省消防庁 平成23年版 消防白書（東日本大震災に関する部分）
地震火災が他の火災と異なるポイント
一般の火災は単独で発生し、消防がすぐ駆けつけて被害を最小限に抑えられます。
一方で地震火災は、道路の寸断や消防力の分散で初期対応が遅れ、同時多発する点が特徴です。
さらに避難中の混乱や余震によって消火活動が妨げられ、通常の火災より被害規模が拡大しやすい点も特徴に挙げられます。
関連記事：地震による二次被害・災害とは？
▶都内の防火・準防火地域の「火災に強い家づくり」がわかるクレバリーホームのカタログはこちら
地震火災が発生する主な原因を紹介
地震による火災は、複数の要因が重なって大規模な被害につながります。
代表的な原因を整理しておきましょう。
- 電気火災（通電火災、電気設備の破損）
- ガス漏れや石油ストーブによる出火
- 地震直後の混乱と不適切な行動
- 木造密集地域など延焼しやすい環境
- 消防活動の遅れや消火用水の不足
中でも注意するべき点は通電火災や火気による火災です。
停電復旧の際に破損した配線や倒れた家電から発火し、大規模火災に発展する事例が過去の地震でも報告されています。
さらに、ガスや石油ストーブによる出火も危険で、揺れで器具が転倒したり配管が破損することから火災につながります。
都市部では木造住宅の密集地で延焼が広がりやすいことから、事前に火災対策を取ることが重要です。
関連記事：【東京に家を買う！】考えたい8つのリスクと回避策を解説
地震火災を防ぐには？7つの対策を解説
地震火災は事前の備えでリスクを大幅に減らせます。
構造面の工夫から日常の心がけまで、家庭でできる具体的な7つの対策を確認しておきましょう。
地震時の被害を防ぐ、耐震や制震による対策
▶業界最高水準の耐震・耐久・断熱性能住宅【SKYSHARE G2】
建物の倒壊や大きな損傷を防ぐことは、火災リスクを減らす方法のひとつです。
耐震等級3の住宅や制震ダンパーの導入によって、揺れによる建物への影響を最小限に抑えられます。
柱や梁といった構造体が守られることで、電気設備やガス管などの破損が起きにくくなり、二次的な火災を予防する効果が高まります。
耐火建築物、省令準耐火構造などへの適合
【台東区】耐火・耐久性の高いタイルを利用した防火地域の木造4階建て＞＞＞
火災に強い建物の構造や仕様を選ぶことも大切です。
耐火建築物や省令準耐火構造は、外壁・屋根・内装に燃えにくい材料を採用し、火災の延焼・類焼を抑制します。
地震直後は消防活動が遅れる可能性もありますので、延焼を防ぐ構造自体が命を守ることとなります。
都市部や木造密集地域での建築では特に有効な対策です。
通電火災対策機器の導入（感震ブレーカーなど）
引用：東京都 出火防止対策
停電復旧時に発生する通電火災を防ぐには、感震ブレーカーや自動遮断装置の導入が効果的です。
震度5強程度の揺れを感知すると自動で電気を遮断し、破損した電気配線や転倒した家電からの発火を防ぎます。
設置費用は比較的低コストで、自治体によっては補助制度を活用できる場合もあります。
家具、家電の固定による転倒防止
揺れによって家具や家電が倒れると、ガスコンロやストーブの火が燃え移り、火災につながる危険があります。
L字金具や耐震ベルトを使って壁に固定するほか、電子レンジやテレビなども滑り止めマットで補強しておきましょう。
転倒防止は出火防止だけでなく、避難経路を確保する効果もあります。
火災の延焼を防ぐ、整理整頓できる収納確保
【文京区】十分な収納を設けた整頓しやすい3階建て狭小住宅の事例＞＞＞
地震時に散乱した可燃物が引火すると、火が広がりやすくなります。
また、避難経路を塞ぐ可能性もあります。
普段から収納を工夫して物を床に置かない、ガスコンロ周りに燃えやすいものを置かないといった整理整頓が重要です。
特にマンションや狭小住宅では通路をふさがない収納設計が効果的で、避難や初期消火をスムーズに行える環境づくりにつながります。
暖房器具や調理器具の適切な利用
石油ストーブやガスコンロは、地震発生時に転倒や破損で火災を引き起こす原因になります。
就寝中や外出時には必ず消す、耐震消火装置が付いた機器を選ぶといった工夫が欠かせません。
特に冬場はストーブの周囲に洗濯物やカーテンを近づけないなど、日常的な使い方の見直しが地震火災対策になります。
消火器の利用など初期消火の準備
万が一出火した場合に備えて、家庭内に消火器を1本以上備えておくことも推奨されます。
キッチンや玄関など出入り口付近に設置すると、避難経路を確保しながら初期消火が可能です。
定期的に有効期限を確認し、家族全員が使い方を理解しておくことが重要です。
発生したらどうする？地震火災時の逃げ方
地震火災が発生した場合、適切な行動を取れるかどうかで生死を分けることがあります。
落ち着いて、次の基本行動を意識しましょう。
地震直後の行動
- 停電中は電化製品のスイッチを切るとともに、電源プラグをコンセントから抜く
- 石油ストーブやファンヒーターからの油漏れの有無を確認する
- 避難するときはブレーカーを落とす
地震からしばらくして（電気やガスの復旧、避難所などからもどったら）
- ガス機器、電化製品及び石油器具の使用を再開するときは、機器に破損がないこと、近くに燃えやすいものがないことを確認する
- 再通電後は、しばらく電化製品に異常（煙、におい）がないか注意を払う
地震火災についてのよくある質問Q&A
【文京区】都市部狭小地で実現する、開放感を演出した耐火木造3階建て住宅の事例＞＞＞
地震火災は突然の事態で、どう行動するべきか迷う方もいらっしゃいます。
記事の終わりに、寄せられることの多い質問を取り上げ、分かりやすく解説します。
Q：地震後に火災を見つけたらどうすればいいですか？
A：まず身の安全を確保することが最優先です。
炎が小さい場合は消火器や水で初期消火を試みますが、無理だと感じたらすぐに避難してください。
その際は周囲に声をかけ、119番通報を行いましょう。
煙を吸い込まないよう低い姿勢で移動し、エレベーターは使わず階段を利用することが大切です。
Q：火災保険で地震火災はカバーできますか？
A：通常の火災保険だけでは、地震を原因とする火災は補償対象外です。
補償を受けるには、地震保険に加入するか、火災保険に「地震火災費用特約」を付帯して補償額を増やす必要があります（一般的な火災保険には、地震火災費用保険金が自動付帯される場合もありますが、補償額は限定的です）。
これにより、地震後の通電火災やガス火災といった二次被害もカバー可能です。
加入時に補償範囲を確認しておくことが安心につながります。
まとめ│地震や火災に強い家はクレバリーホーム東京へ
地震火災は、通電火災やガス漏れ、延焼の速さなど複数の要因が重なり、被害が大きくなりやすい二次災害です。
しかし、耐震・制震構造や耐火仕様の建物、感震ブレーカーの設置、家具の固定や整理整頓など、日頃からの備えでリスクは大幅に軽減できます。
さらに火災発生時の行動を理解しておくことで、命を守る確率は高まります。
▶都内トップクラスの施工実績｜クレバリーホーム東京の「木造耐火住宅」
クレバリーホーム東京では、都市部の狭小地や木造密集地域でも安心して暮らせる住まいづくりを提案しています。
耐震・耐火に配慮した設計や、延焼を防ぐ工夫を盛り込み、地震や火災への不安を解消できるプランニングが可能です。
大切な家族を守る家づくりをお考えの方は、ぜひクレバリーホーム東京にご相談ください。
監修者情報
高坂 昇ou2株式会社 専務取締役 一級建築士
木造密集地域や防火地域において、木造ならではの施工性や設計の柔軟性、コストパフォーマンスを活かして木造耐火４階建て住宅（もくよん®）や、災害時の避難場所となる地下室や屋上を備えた災害住宅も提唱しています。
詳しいプロフィールはこちら
