世帯年収1500万円の住宅ローン借入額｜適正額や上限、購入できる住まいや月々の返済額

世帯年収1,500万円の場合、無理のない住宅ローン借入額は、いくらなのでしょうか？

本記事では、世帯年収1,500万円の住宅ローン借入額の適正額や借入可能額、金利・返済期間・住宅ローン借入額ごとの月々の返済額をご紹介します。

また、購入できる住まいの目安や高所得世帯だからこそ、注意したいポイントもわかるため、住宅購入を検討している方は、ぜひ記事を参考にしてくださいね。

世帯年収1500万円は上位何％？

まずは、世帯年収1,500万円のご家庭は、上位何％に入るのか、2024年度のフラット35利用者調査データを基にした下記表で、確認してみましょう。

参照サイト：フラット35　利用者調査データ　2024年度

住宅ローンを利用して住まいを購入した世帯のなかで、世帯年収1,500万円は、1,200万円以上の世帯に位置するため、上位7.4％に入ることがわかります。

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世帯年収1500万円の住宅ローン借入額

世帯年収1,500万円の住宅ローン借入額の適正や上限は、いくら程度になるのでしょうか？

借入可能額と無理のない借入額をシミュレーションしました。

借入可能額

住宅ローンは、金融機関によって「8倍～9倍」まで組むことができるため、年収1,500万円であれば「1億2,000万円～1億3,500万円」まで組むことが可能です。

ただし、世帯年収が高くても、金融機関ごとに、融資の上限は決まっており、上限を超えて借りることはできません。

融資の上限は、フラット35の場合、「8,000万円まで」、多くの民間金融機関では、「1億円未満」となっています。

1億円以上の住宅ローンを組む場合には、大型住宅ローンを取り扱っている金融機関を選ぶ必要があります。

無理のない借入額

世帯年収1,500万円の無理のない借入額は、「7,800万円～8,600万円」が目安です。

一般的に、無理のない住宅ローンの借入額は、返済負担率で、「手取り額の25％以内」といわれています。

手取り額の目安は、単独で年収1,500万円の場合は、「手取り額1,000万円程度」、2馬力の場合は、「手取り額1,100万円程度」になります。

手取り額ごとに、返済負担率でシミュレーションした結果が、下記表の通りです。

【世帯年収1,500万円の無理のない住宅ローン借入額の目安】

※上記は、返済期間35年　金利0.6％　元利均等返済　返済負担率25％以内で概算

ただし、実際の返済負担率は、選ぶ金利や返済期間によって異なるため、ご自身の条件でシミュレーションすることが大切です。

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世帯年収1500万円で購入できる住まいは？

世帯年収1,500万円のご家庭は、「予算7,800万円～8,600万円」を目安として、住まいを購入できることがわかりました。

では、予算内で、どのような住まいを購入できるのか、マンション・注文住宅ごとに確認してみましょう。

マンションの目安

新築マンションの平均価格と平均の床面積を見てみましょう。

参照サイト：フラット35利用者調査 　2024年度| 住宅ローン関連調査 

住宅価格の高い首都圏でも、平均価格が約6,600万円となるため、無理なく購入できます。

ただし、東京23区の新築マンションの場合、平均価格が1億2,000万円を超えたという報道もあり、世帯年収1,500万円でも、頭金の準備が必要になります。

注文住宅の目安

土地付き注文住宅の平均価格と床面積は、下記の通りです。

注文住宅の場合、土地付きでも6,000万円以内で、床面積100㎡越えの広々とした住宅を建てることが可能です。

また、土地代の高い東京23区でも、3階建て・4階建てにすることで、土地代を抑えて、予算内でご家族に必要な部屋数を確保できます。

世帯年収1,500万円の無理のない予算「7,800万円～8,600万円」でも、東京23区で、こだわりの注文住宅を建てることが可能です。

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【住宅ローン借入額別】月々の返済額をシミュレーション

住宅ローンの借入額別に月々の返済額をシミュレーションしました。

同じ借入額でも、選ぶ金利タイプや返済期間によって異なるため、ご自身の条件でご確認ください。

変動金利・固定金利の場合

変動金利と固定金利ごとに、月々の返済額と総返済額の違いを見てみましょう。

【変動金利の場合】

※返済期間35年間　金利0.6%　元利均等返済で計算

【固定金利の場合】

※返済期間35年間　金利1.89%　元利均等返済で計算

令和6年度の国土交通省による民間住宅ローンの実態調査によると、新規契約による変動金利利用者の割合は、84.3％と過半数を占めています。

金利の低い変動金利の人気は高く、利用割合は、年々上昇傾向にあります。

参照サイト：国土交通省　令和6年度　民間住宅ローン実態調査

返済期間：30年・35年・40年の場合

返済期間による月々の返済額を確認してみましょう。

【返済期間別の月々の返済額】

※金利0.6%　元利均等返済で計算

返済期間が長いほど、月々の返済額を抑えることが可能です。

近年では、35年の住宅ローンだけではなく、40年や50年を選べる金融商品も出てきており、自身の条件に合わせた住宅ローンを組みやすくなっています。

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世帯年収1500万円で住宅ローンを組む注意点

世帯年収1,500万円のご家庭が、住宅ローンを組む場合、事前に知っておきたい注意点があります。

後悔しないために、順番に確認してみましょう。

• 収入減少のリスク
• 金利上昇のリスク

収入減少のリスク

共働きで世帯年収1,500万円の場合、ペアローンを検討する方も、少なくありません。

夫婦共に、同程度の年収の場合、住宅ローンの借入額もお互いに高額になるため、片方の収入がなくなった場合、途端に住宅ローン返済が困難になるリスクが高まります。

出産や子育てなど、ライフステージの変化によって、時短や正社員からパートへ転職などで、収入が減った場合、家計を圧迫するリスクがあることを理解しておきましょう。

ペアローンを組む場合、職場の福利厚生・保育施設・両親のサポートなど、お互いに正社員として働き続けられる環境が整っているのかを含めて、慎重に検討することが大切です。

金利上昇のリスク

変動金利の場合、住宅ローン返済期間中に、金利が上昇することによって、月々の返済額が増額します。

住宅ローン借入額が高額な場合、金利上昇による影響を受けやすくなるため、注意が必要です。

金利が上昇したことで、すぐに住宅ローン返済が滞ることがないように、無理のない借入額や余裕資金を手元に残しておくなど、金利上昇に対応できる準備が重要です。

まとめ

世帯年収1,500万円の適正な住宅ローン借入額や上限、購入できる住まいの目安や月々の返済額について、解説しました。

住宅ローン借入額が高額になりやすいため、住宅ローンで失敗しないために、まずは、住宅会社や不動産会社に、資金計画を相談するのが、おすすめです。

東京で注文住宅をご検討の方は、23区内での施工実績が豊富なクレバリーホーム東京まで、お気軽にご相談ください。

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