家を無理なく建てられる年収は？年収別の購入価格目安や費用を抑えて建てる方法をご紹介

家を無理なく建てられる年収は、いくらなのでしょうか？

本記事では、年収別の家の購入価格目安や注文住宅を建てたご家庭の世帯年収、費用を抑えて建てる方法について、解説します。

適正な住宅ローンの借入額や月々の返済額を知りたい方は、ぜひ参考にしてくださいね。

家を建てた人の年収と購入価格

まずは、家を建てた人の世帯年収や購入価格の平均を確認し、家づくりの費用をイメージしてみましょう。

注文住宅を建てた平均世帯年収「915万円」

国土交通省による令和5年度の住宅市場動向調査によると、注文住宅を建てたご家庭の世帯年収の平均は、全国で「915万円」、三大都市圏は「989万円」です。

建てたご家庭の世帯年収の割合は、下記の通りです。

【注文住宅　世帯年収の割合】

参照サイト：国土交通省　令和5年度　住宅市場動向調査

最多の割合は、「全国で世帯年収600万円～800万円未満」、「三大都市圏で800万円～1000万円未満」になります。

注文住宅の平均購入価格「5,811万円」

土地を購入して注文住宅を建てた場合、購入価格の全国平均は、「5,811万円」です。

その内訳は、「住宅ローン：4,126万円」「自己資金：1,685万円」となり、購入価格に対して、「29.0％」の費用を自己資金で支払っていることがわかります。

ですが、諸費用ローンを組むなど、ローンの組み方によっては、自己資金が少なくても、家を建てることが可能です。

住宅ローンの年間の平均返済額「155.2万円」

住宅ローンを組んで注文住宅を建てた世帯の年間の返済額は「155.2万円」が、全国平均です。

月々に換算すると、「12.9万円」の返済額になります。

関連記事：【2025年以降】住宅ローン控除はなくなる？改正点や年収ごとの控除額、いくら戻るかについて

東京で注文住宅をご検討の方は、23区内での施工実績が豊富なクレバリーホーム東京まで、資金計画も含めてお気軽にご相談ください。

▶東京で注文住宅の施工実績が豊富な「クレバリーホーム東京」のカタログはこちら

▶資金計画や間取りプランなど東京で家を建てる方に役立つイベント情報

年収はいくらあれば家を建てられる？

▶東京で建てた注文住宅の事例

家を無理なく建てられる年収は、いくらなのでしょうか？

目安となる「年収倍率」と「返済負担率」について、解説します。

年収倍率は6倍～7倍が目安

一般的に、無理のない住宅ローンの借入額は、年収の「6倍～7倍」といわれています。

世帯年収500万円の場合、「3,000万円～3,500万円」が、目安となります。

しかし、年収倍率は、ざっくりとした計算となるため、適正な借入額とは、異なる場合があります。

そこで、重要になるのが「返済負担率」です。

返済負担率が重要

返済負担率とは、「年収を占める年間のローン返済額の割合」です。

金融機関のローン審査項目にも入っており、一般的に、無理のない住宅ローンの借入額は「25％以内」が目安です。

【返済負担率】

計算式：年間のローン返済額÷年収×100

例：120万円（年間ローン）÷500万円（年収）×100＝24％(負担率）

返済負担率が高くなるほど、返済が困難になるリスクが高まるため、金融機関ごとに、返済負担率「30％～35％まで」などの上限を設けています。

返済負担率は、同じ借入額でも、選ぶ金利タイプや借入期間によって、変動します。

金利タイプや借入期間による返済額

住宅ローンを組む際には、金利と返済期間別にシミュレーションすることが大切です。

例として、4,000万円の住宅ローンでシミュレーションした返済額を確認してみましょう。

【借入額4,000万円　返済期間35年　元利均等返済の場合】

2025年5月時点で、住宅ローンの変動金利は「0.7％未満」の金融商品が多く、固定金利の代表銘柄といえるフラット35の金利は「1.82％」が相場です。

金利の低い変動金利を選んだほうが、返済による負担を軽減することが可能です。

日本では、圧倒的な金利の低さが要因となり、変動金利を選んでいる方が、77.9％と半数以上を占めています。

参照サイト：国土交通省　令和5年度　民間住宅ローン実態調査

年収が少なくても注文住宅は建てられる

国土交通省の令和5年度の住宅市場動向調査によると、注文住宅を建てた世帯の内、「9.6％」が世帯年収400万円未満でした。

つまり、頭金の準備や住宅ローンの組み方によっては、年収が少なくても、家を建てることが可能だということです。

また、フラット35では、住宅ローンの審査において、最低年収基準を設けていません。

年収に不安がある場合は、借入可能な金融機関を事前にチェックしておくと良いでしょう。

関連記事：5000万の住宅ローンがきつい？｜理想の世帯年収や月々の返済額、平均購入価格やローンの組み方

【年収別】家の購入価格の目安や月々の返済額

年収別に、家の購入価格の目安について、シミュレーションした結果を順番にご紹介します。

年収300万・400万・500万

世帯年収300万円～500万円場合、家の購入価格の目安は、下記の通りです。

【金利0.5％・借入期間35年間・元利均等返済・返済負担率25％以内】

※返済負担率は手取り額で計算

年収300万円の世帯は、1,000万円台で建てられるローコスト住宅などが、検討できます。

年収400万円～年収500万円の世帯は、注文住宅の建築費だけであれば、快適な家づくりが可能な年収です。

年収600万・700万・800万

世帯年収600万円～800万円の購入価格の目安を確認してみましょう。

【金利0.5％・借入期間35年間・元利均等返済・返済負担率25％以内】

※返済負担率は手取り額で計算

年収600万円からは、土地代も合わせて注文住宅を建てることを検討できる世帯です。

ただし、土地代が高い都市部では、1坪100万円以上するケースも珍しくないため、コンパクトな土地を最大限に活用した家づくりが重要になります。

年収が少ない場合の費用を抑えて建てる方法

年収が少なくても、理想に近い家づくりをするために、費用を抑えて家を建てる方法をご紹介します。

• 補助金を最大限に活用
• 親から資金を援助してもらう
• 狭小地で土地代を抑える

補助金を最大限に活用する

新築住宅を建てる場合、国や自治体から補助金を受け取れる場合があります。

2025年に利用できる国の補助金は、下記の通りです。

参照サイト：【注文住宅の新築】｜子育てグリーン住宅支援事業【公式】

補助金を活用することで、住宅購入にかかる経済的な負担を大幅に減らすことが可能です。

自治体ごとの補助金の例として、東京都では、「東京ゼロエミ住宅」に対しての補助金制度を実施しており、「最大240万円」を受けとることができます。

ただし、補助金には、申請期間や予算の上限などが設けられているため、補助金制度が適用できるのか、最新の情報を確認することが大切です。

参照サイト：助成制度|東京ゼロエミ住宅|東京都環境局

関連サイト：東京ゼロエミ住宅『水準A・B・C』とは？【最大240万円】基準と制度の概要・メリットも紹介

▶【東京都助成金対象】太陽光発電と蓄電池搭載のゼロエミ住宅

親から資金を援助してもらう

年収が少ない場合、親から住宅資金の一部を援助してもらう方法も、1つの手段です。

通常、親からの贈与には、贈与税がかかりますが、住宅取得のための贈与税は「最大1000万円」まで非課税で受け取れます。

参照サイト：国土交通省　住宅：住宅取得等資金に係る贈与税の非課税措置 

狭小地で土地代を抑える

都市部など土地代が高いエリアでは、コンパクトな土地を購入して、縦に階層を増やせる3階建て・4階建てにしたほうが、総額を抑えられるケースが、珍しくありません。

土地が15坪前後の狭小地でも、3階建てなら延床30坪前後の家を建てることができます。

予算を抑えて、利便性の良い立地に理想の家づくりをするために、土地代を抑えられる家づくりを検討してみましょう。

▶コンパクトな敷地でも広い空間を実現する【木造4階建て】

まとめ

家を建てるために、いくら年収が必要なのか、年収別の購入価格や費用を抑える方法について、解説しました。

家を建てる際には、家族構成やライフスタイルに合わせた事前の資金計画が、大切です。

東京で注文住宅をご検討の方は、23区内での施工実績が豊富なクレバリーホーム東京まで、資金計画も含めてお気軽にご相談ください。

▶東京で注文住宅の施工実績が豊富な「クレバリーホーム東京」のカタログはこちら

▶資金計画や間取りプランなど東京で家を建てる方に役立つイベント情報