「これから建てる家が省エネ住宅かどうか知りたい。基準や目安はありますか？」
こうした質問を頂くことがあります。

そこで本記事では、省エネ住宅とはどういった家を指すのか確認した上で、省エネ住宅かどうか確かめる方法や、目安となる省エネ住宅の種類、メリット・デメリットといった特徴や関連する補助金など、全般的に解説します。

光熱費を抑えられるエコな住まいを目指している方は、ぜひ参考にしてください。

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省エネ住宅とは？

そもそも省エネ住宅とはどういった住宅を指すのでしょうか。
主には、一次エネルギー消費量が低い家を指して、省エネ住宅と呼びます。

一次エネルギー消費量とは、以下の図のとおり「建物の中で使用するエネルギー」から「建物の設備で生み出すエネルギー」を差し引いた値を指します。

引用：国土交通省　一次エネルギー消費量とは？

つまり、家庭内で使用する冷暖房や給湯設備で使用するエネルギーから、太陽光発電システムなどで生み出すエネルギーを差し引いたものが、一次エネルギー消費量ということです。

省エネ住宅にすることで家で消費するエネルギー量が少なくなりますので、光熱費が安くなり家計に優しく、また地球環境にも優しい家になります。

関連記事：『環境に優しい家』とは？メリット・デメリットなど特徴を解説

具体的には、以下の4つの要素を満たすことで、一次エネルギー消費量が少なく省エネ性が高い住まいになります。

• 断熱性が高い
• 気密性が高い
• 高性能設備を使用している
• 再生可能エネルギーを利用している

なお、2025年以降、省エネ基準に適合することが義務化されます。

計算上一定の省エネ性能をもつ家でなければ、建築の許可が下りなくなるよう制度が改正されますので、認識しておきましょう。

引用：国土交通省　省エネ基準適合義務化チラシ

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省エネ住宅かどうか確かめる方法

これから建築する家や、建築済みの家が省エネ住宅かどうか調べる場合、主に2つの方法があります。

住宅性能評価書を確認する

1つ目は、住宅性能評価書を確認することです。

住宅性能評価とは、住宅品質確保法に基づいて住宅の性能を客観的に評価するための制度で、本制度に基づいて提示される書類が住宅性能評価書です。

以下10の項目について評価されます。

• 構造の安定に関すること
• 火災時の安全に関すること
• 劣化の軽減に関すること
• 維持管理、更新への配慮に関すること
• 温熱環境に関すること
• 空気環境に関すること
• 光、視環境に関すること
• 音環境に関すること
• 高齢者等への配慮に関すること
• 防犯に関すること

このうち「温熱環境に関すること」の項目で、断熱性や省エネルギー性能などについての評価を確認できます。

参考：国土交通省　新築住宅の性能表示制度ガイド

BELS評価書を確認する

2つ目は、BELSによる評価書を確認することです。

BELSとは、建物の省エネルギー性能について表示する制度のことで、建築物の省エネ性能を第三者評価機関が評価、認定する制度です。

引用：国土交通省　家選びの基準変わります

エネルギー消費性能や断熱性能、目安となる光熱費など、一般の方でも分かりやすいよう、住宅の性能が評価されます。

こうした制度、および評価書を確認することで住宅の省エネ性能を確認できます。

確認しておきたい「省エネ住宅の種類」

「省エネ住宅」には、建築基準法で満たす必要がある省エネ性能のほか、複数の種類があります。

目的や補助金によって達成するべき基準が異なりますので、それぞれの概要を確認しましょう。

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省エネ住宅として家を建てるメリット

省エネ住宅として家を建てる場合、メリット、デメリットがありますので家を建てる際は確認することをおすすめします。

まずはメリットについてお伝えします。

• 家中が均一な温度になり快適になる
• 急激な温度差によるヒートショックを防げる
• 窓辺の温度差が小さくなり結露を防げる
• 光熱費が安くなり家計に優しい
• CO2の排出量削減に貢献できる
• 停電など災害時にも対応できる
• 補助金や税金の控除を活用できる

省エネ住宅の仕様で家を建てると、室内の温度が均一になり快適な住環境になります。
また、急激な温度差による体調不良を引き起こすヒートショックや結露の発生を防ぐことができる点もメリットです。

光熱費が安くなることなど経済的なメリット、台風などによる停電時に太陽光発電システムや蓄電池があることで家電を使用し続けられる災害時のメリットなど、様々な利点があります。

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省エネ住宅として家を建てるデメリット

省エネ住宅として住宅を建てる場合、次のデメリットがある点も把握しておきましょう。

• 建築費用が高くなる
• 施工できる業者が限られる

断熱性の高い住宅を建てる場合、高性能な断熱材を使用すること、高効率な設備を利用することから、建築費用が高くなる点はデメリットといえます。

一方で、補助金を活用できることから建築費用の負担を軽減できる点、光熱費が安くなり継続的にかかる費用が安くなる点も合わせて検討することをおすすめします。

参考：国土交通省「待って！家選びの基準変わります」

また、気密性を高めるためには施工技術が必要ですので、高性能な家は施工できる業者が限られます。
注文住宅で家を建てる場合は、高気密高断熱の高性能な住宅を建てられるハウスメーカーを探しましょう。

省エネ住宅に関連する補助金を紹介

省エネ住宅として高性能な家を建てる場合、補助金を活用できるケースもあります。
補助金の利用で経済的な負担を抑えながら快適な家を建てられますので、ぜひ利用しましょう。

子育てグリーン住宅支援事業

引用：国土交通省　子育てグリーン住宅支援事業について

子育てグリーン住宅支援事業は、国土交通省が運用する補助制度で、以下の特徴があります。

• 新築の場合、補助金額は最大で160万円
• 断熱等性能等級6以上など高性能な断熱性能が求められる

ZEH補助金

ZEH補助金は、経済産業省と環境省が共同で運用する補助制度で、以下の特徴があります。

• 新築の場合、ZEH基準で55万円、ZEHを上回るZEH+基準で100万円の補助金
• 太陽光発電システムが不要なZEH Orientedなど、建築条件に合わせた要件もある

※令和6年度の情報を参考に掲載しています。

関連記事：都市型ZEH Orientedとは？基準や特徴を解説

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住宅ローン減税

住宅ローン減税は、住宅ローンを借り入れて住宅を新築、または取得した場合に、年末のローン残高の0.7％を所得税、住民税から控除する制度です。

最低限、省エネ基準に適合する必要があり、ZEH、長期優良住宅や低炭素住宅など厳しい基準をクリアするほど、制度で対象となる金額が高くなります。

参考：国土交通省　住宅ローン減税

住宅ローン金利の優遇

住宅ローン金利の優遇は、フラット35を利用する場合に、ZEHなど一定の基準を満たすことで5年間、年0.75％金利を引き下げられる制度です。

また、長期優良住宅との併用で、年1.0％の金利引下げなど条件によって引き下げ幅が変わります。

参考：住宅金融支援機構　フラット35S

自治体独自の補助金（東京ゼロエミ住宅など）

引用：東京都環境局　「ゼロエミ住宅」とは？

国が主導する補助金のほか、地方自治体が独自に運用する補助金もあります。

たとえば東京都では、東京ゼロエミ住宅補助金があり、令和7年度も継続される予定です。
水準Aなど一定の基準を満たすことで、240万円の補助金が交付されます。

また、太陽光発電や蓄電池など、設備機器の追加によって補助金額が上乗せされる点も特徴的です。

関連記事：東京ゼロエミ住宅を建てる！ハウスメーカーの選び方を解説

まとめ│省エネ住宅はクレバリーホーム東京へ

【大田区】十分に日光が当たる快適な住環境の3階建て住宅の事例＞＞＞

「省エネ住宅どうか、確認する方法はありますか？」
こうした疑問について回答しました。

新築住宅や築浅の住宅であれば、住宅性能評価書やBELS評価書によって住宅の性能は確認可能です。

建築物省エネ法を満たす住宅を建てること、ZEHの基準を満たす住宅を建てることなど、目的によって目指すべき性能は変わりますので、快適性や補助金など具体的な目安を確認してから性能の目標を決めましょう。

都内で高性能な住宅をご検討中の方は、高気密高断熱、耐震性にも配慮した家を建てる、クレバリーホーム東京までお気軽にご相談ください。