注文住宅を建てたみんなの年収は？年収別の予算や住宅ローンの返済額、初期費用をプロが解説

注文住宅を建てるには、年収がいくら必要なのでしょうか？

そこで本記事では、注文住宅を建てた世帯年収の平均や割合、年収別の予算や住宅ローン返済額について、解説します。

資金計画を立てる際に重要な初期費用の相場もわかるため、ぜひ記事を参考にしてくださいね。

注文住宅を建てた平均世帯年収「731万円」

注文住宅を建てた方の年収と割合

注文住宅を建てたご家庭の平均世帯年収を確認してみましょう。

国土交通省の住宅市場動向調査によると、下記の表の通りです。

【注文住宅　世帯年収の割合】

世帯年収600万円～800万円未満の割合が一番多く、平均世帯年収は「731万円」です。

単独で年収800万円は難しくとも、共働き世帯であれば、平均的な年収400万円台でも、注文住宅を建てることは、十分可能だといえます。

参照サイト：国土交通省　令和4年度　住宅市場動向調査

注文住宅の平均価格

注文住宅の価格は、依頼する住宅会社によって大きく異なりますが、予算をイメージするために、建築費の平均を確認してみましょう。

【注文住宅の平均】

【土地付き注文住宅の平均】

参照サイト：フラット35利用者調査　2023年度

注文住宅の全国平均は「3,861万円」、土地付きの場合「4,902万円」です。

土地代の高い首都圏では、土地付きの場合「5,679万円」となり、一気に平均価格が高くなることがわかります。

首都圏で、注文住宅の総額を抑えるには、土地を有効活用した家づくりが重要です。

東京23区で注文住宅をご検討の方は、土地を最大限に有効活用した家づくりを得意とするクレバリーホーム東京まで、お気軽にご相談ください。

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年収の何倍？返済負担率の目安は？

住宅ローンを組む際に、目安となる「年収倍率」と「返済負担率」について、順番に解説します。

年収の何倍が目安？

住宅ローンの借入額の上限は、「返済期間」「金利」「個人の条件」などによって異なりますが、年収の「8倍～9倍」まで借りることが可能です。

ですが、一般的に、無理なく返済できる借入額は、世帯年収の「6倍～7倍」といわれています。

実際に、フラット35利用者調査によると、注文住宅を建てた世帯の年収倍率は「7倍」が全国平均になります。

年収600万円の世帯では、「4,200万円」の住宅ローンが目安です。

返済負担率が重要

住宅ローンの借入額の目安を確認する際に、より重要になるのが「返済負担率」です。

返済負担率とは、「収入に占める年間の返済額の割合」であり、返済負担率が高くなるほど、家計を圧迫しやすくなります。

返済負担率の目安は「手取り額の25％以内、高くても30％以内」が目安です。

次章で、返済負担率でシミュレーションした年収別の予算を確認してみましょう。

関連記事：【2025年以降】住宅ローン控除はどうなる？変更点や控除額、省エネ基準や子育て世帯の優遇について

年収別に注文住宅の予算をシミュレーション

年収別に建てられる注文住宅の予算をシミュレーションした結果をご紹介します。

年収300万～500万で建てられる注文住宅

【返済負担率：手取り額30％以内】

※金利0.5％　返済期間35年間で計算

【返済負担率：手取り額25％以内】

※金利0.5％　返済期間35年間で計算

住宅ローンの目安は、「年収300万円は1,900万～2,300万」「年収400万円は2,500万～3000万」「年収500万円は3,100万～3700万」となりました。

注文住宅の全国平均は「3,861万円」になるため、年収500万円程度あれば、単独ローンで、快適な住宅を建てることができるでしょう。

年収600万～800万で建てられる注文住宅

【返済負担率：手取り額30％以内】

※金利0.5％　返済期間35年間で計算

【返済負担率：手取り額25％以内】

※金利0.5％　返済期間35年間で計算

住宅ローンの目安は「年収600万円は3,600万～4,400万」「年収700万円は4,200万～5,100万」「年収800万円は4,700万～5600万」です。

年収700万円以上であれば、土地付き注文住宅を十分に検討できる年収になります。

共働きの場合、世帯年収で考えてみましょう。

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注文住宅の初期費用の相場

注文住宅の初期費用の相場を確認してみましょう。

初期費用には「諸費用」と「頭金や手付金（購入代金の一部に充当されるお金）」があります。

初期費用の相場は、注文住宅の総額によって異なりますが、割合で計算できます。

【例：注文住宅の総額が4000万円の場合の目安】

• 諸費用「400万円～480万円」
• 頭金　「400万円～800万円」
• 手付金「200万円～400万円」

ただし、この中で、必ず現金で準備しなくてはいけない費用は、手付金のみです。

頭金は0円でも契約できますし、諸費用は「諸費用ローン」を利用する方法もあります。

年収が厳しい場合の対処法

希望の注文住宅を建てる際に、年収が厳しい場合の対処法を順番に、ご紹介します。

• 土地代を抑えて、総額を下げる
• 変動金利を選んで、返済負担率を下げる
• 親から贈与を受ける

土地代を抑えて、総額を下げる

土地付き注文住宅の場合、土地代を抑える方法があります。

とくに、都市部では、土地1坪が100万円～200万円以上するケースも珍しくなく、土地代が高くなりがちです。

そこで、15坪～20坪以下の狭小地でも、ご家族に必要な広さや部屋数を確保しやすい3階建て・4階建てを検討してはいかがでしょうか？

建物のグレードを下げることなく、予算内で理想の家づくりがしやすくなります。

▶コンパクトな敷地でも広い空間を実現する【木造4階建て】

変動金利を選んで返済負担率を下げる

変動金利と固定金利では、同じ借入額でも、月々の返済額が大きく異なり、選ぶ金利によっては、返済負担率を下げることが可能です。

2025年1月時点での金利の目安は、「変動金利：0.3％～0.5％」「固定金利：1.97％(フラット35）」です。

金利別の住宅ローン返済額の違いを確認してみましょう。

【住宅ローン4000万円の場合】

※借入期間35年間　元利均等返済の場合

変動金利は、今後上昇する可能性がありますが、圧倒的な金利の低さが魅力となり、住宅ローンを組む方の約7割以上が、変動金利を選択しています。

参照サイト：国土交通省　民間住宅ローンの実態調査　令和5年度

親から贈与を受ける非課税枠「最大1000万円」

両親から住宅資金の一部を贈与されることで、住宅ローンの借入額を減らすことができます。

住宅取得のための贈与税の非課税枠は「最大1000万円」です。

参照サイト：国土交通省　住宅取得等資金に係る贈与税の非課税措置

まとめ

注文住宅を建てた世帯の平均年収や割合、年収別に建てられる予算や住宅ローン返済額について、ご紹介しました。

注文住宅にかかる費用は、「2,000万円台～6,000万円以上」など、選ぶ住宅会社や建物仕様、住宅の広さによって、大きく異なります。

予算にあった注文住宅を建てるために、複数の住宅会社を比較検討してみましょう。

東京で注文住宅をご検討の方は、23区内での施工実績が豊富なクレバリーホーム東京まで、お気軽にご相談ください。

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