耐震等級3のハウスメーカー5つの選び方│2025年必須の性能、注意点も解説
「耐震等級3の家を建てるなら、どんなハウスメーカーに依頼するべき？」
こうした疑問を持つ方もいるでしょう。
本記事では、耐震等級3の家を建てる際のハウスメーカーの選び方を紹介します。
全てのハウスメーカーが耐震等級3を取得できる訳ではなく、また得意としている訳ではありません。
地震に強い安心できる家を建てるなら、災害への備えがしっかりしたハウスメーカーを選びましょう。
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Contents
耐震等級3とは？
はじめに、そもそも耐震等級3とは何かを紹介します。
住宅は耐震性を一定の数値や基準で評価することができ、耐震性の高い順に耐震等級3・耐震等級2・耐震等級1といった風に3段階で評価されます。
耐震等級3は耐震性についての最高等級で、震度6強から7クラスの地震を受けても倒壊しない水準の、耐震等級1の1.5倍の強度を有するとされます。
こちらの図のとおり、熊本地震では耐震等級1（建築基準法レベル）の家と比べて耐震等級3の家では倒壊・大破の被害件数が少なく、他の被害の割合も少なくなっています。
耐震等級3を取得することで、建物の倒壊による下敷きや大きな被害を受けることによる経済的なダメージを抑えられます。
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耐震等級3を実現できるハウスメーカー5つの選び方
具体的に耐震等級3の家を建てられるハウスメーカーを選ぶ場合、以下の5つの選び方を検討しましょう。
- ホームページで耐震等級3への対応を確認する
- ハウスメーカーの家の特徴を確認する
- どのような構造で家を建てるのか確認する
- 保証・メンテナンスについての記載を確認する
- 実物大振動実験の有無を確認する
ホームページで耐震等級3への対応を確認する
1つ目は、検討中のハウスメーカーのホームページを確認して、耐震等級3に対応しているか確認することです。
どこにも耐震等級についての文言がない場合は、耐震等級3に対応していない、または建築費用が割高になる場合もありますので、計画の初期段階で検討中の会社に聞くことをおすすめします。
ハウスメーカーの家の特徴を確認する
2つ目は、ハウスメーカーの家づくりの特徴を確認することです。
耐震等級3を推しているハウスメーカーであっても、都市部に家を建てるのに2階建てまでしか対応していなければ床面積が不足するかもしれません。
また、気密性や断熱性の低い家を建ててしまうと温熱環境の面で後悔を抱える可能性もあります。
耐震性とともに、ハウスメーカー独自の家の特徴にも注目して依頼する会社を選ぶことをおすすめします。
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どのような構造で家を建てるのか確認する
3つ目は、どの構造で家を建てるのか確認することです。
住宅は以下のように様々な構造があります。
- 鉄筋コンクリート造
- 鉄骨造
- 木造（壁式工法）
- 木造（在来工法）
期待できる耐震性は同等であるものの、長期耐久性や建築費用など様々な点で特徴が異なりますので、土地や間取りなどの希望に合致し、地震にも強い工法を選択しましょう。
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保証・メンテナンスについて確認する
4つ目は、地震後の保証やメンテナンスについて確認することです。
地震で被害を受けたあと、早急に取り組みたいことは建物の点検や補修です。
迅速に確認してもらえるよう、また経済的な問題が起きないよう保証内容についても確認しましょう。
実物大振動実験の有無を確認する
5つ目は実物大振動実験の有無です。
耐震等級3は柱や壁の位置、寸法などを入力した上で計算上適合を確認するもので、地震を受けた実際の挙動を確認できるものではありません。
ここで、検討中のハウスメーカーが実物大振動実験をしていると、揺れに対して建物がどのような挙動を示すのかが分かり安心です。
たとえばクレバリーホームでは、阪神・淡路大震災の2倍の地震波を実物大の家に加える実験をしています。
結果、内装の一部に軽微な破損があったものの、柱や梁などの主要な構造部分、外壁タイルなどに損傷は見られませんでした。
こうした実験の有無を確認することも大切です。
耐震等級3以外に注目したい性能とは？
地震をはじめとする災害に対処するために耐震等級3の取得は重要な視点ですが、同時に検討しておきたい災害対策がありますので紹介します。
制震技術
1つ目は、地震のエネルギーを吸収する制震技術です。
制震技術を導入すれば、地震による建物の揺れを制震装置が吸収してくれますので、建物に生じる損傷が少なくなります。
また、耐震は徐々に損傷が蓄積しますが、制震装置は複数回発生する地震に対しても揺れを吸収する効果を発揮しますので、余震があった場合でも安心です。
3・4階建てでも耐震等級3を取得できるのか
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2つ目は、3階建てや4階建ての住まいでも耐震性を確保できるのか、ということ。
平屋や2階建てと比べて、縦方向に大きな3・4階建て住宅は耐震等級3を取りづらいものです。
東京23区内などの都市部では建築する際の土地面積が限られますので、階数で床面積を確保したいところ。
コスト面で鉄骨より有利な木造の多層階住宅でも耐震等級3を取得できるのか、候補となるハウスメーカーに確認しましょう。
耐火性の高さ
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3つ目は、住まいの耐火性です。
地震の際に注意が必要なのは、揺れのあとに発生する地震火災です。
ストーブなどの火気が転倒したり電力の復旧によって生じる地震火災が発生したとき、ご自宅の耐火性が高ければ延焼・類焼（もらい火）被害を避けられますので、耐震性のほか耐火性についても配慮した家づくりをしましょう。
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耐震等級3のハウスメーカーを選ぶ際の注意点
記事の終わりに、耐震等級3のハウスメーカーを選ぶ際の注意点を紹介します。
耐震等級3″相当”を避ける
耐震等級3と似た言葉に、耐震等級3”相当”がありますが避ける方が安心して暮らせます。
耐震等級3相当とは、計算上は耐震等級3の家であるものの、審査・認定費用を節約するため、認定機関の審査を受けない住まいを指します。
審査費用を節約できる点はメリットですが、本当に耐震等級3の基準を満たしているのかはハウスメーカーしか分かりません。
地震などの災害に対して心から安心できる家を目指すなら、正式に耐震等級3を取得することをおすすめします。
耐震等級3にするための費用を見積もる
耐震等級3の住まいにする場合、強度の高い建材の使用や設計・審査に費用を要しますので、一般的に100～200万円ほど（ハウスメーカーや工法によって異なる）の費用を要します。
耐震等級3の取得を目指す場合は、検討中のハウスメーカーに要望を伝えて資金計画に含めておきましょう。
建築予定地で想定される災害を確認する
地震や地震火災、津波や洪水など、建築を予定しているエリアで想定されている災害を確認することも重要です。
耐震・制震などで耐震性を高めても、火災・浸水で大きな被害を受ける可能性はあります。
いずれの災害に対しても対処できるよう、ハザードマップを確認するなどして、あらゆる災害に対処できる住まいづくりをおすすめします。
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まとめ│耐震等級3の家はクレバリーホーム東京で
耐震等級3の家を建てる場合のハウスメーカーの選び方について解説しました。
改めて、以下の5つの選び方に留意してハウスメーカーを選ぶことをおすすめします。
- ホームページで耐震等級3への対応を確認する
- ハウスメーカーの家の特色を確認する
- どのような構造で家を建てるのか確認する
- 保証・メンテナンスについての記載を確認する
- 実物大振動実験の有無を確認する
耐震等級3を取得するためには、柱や梁といった建物の主要構造部の耐震性を高める必要があります。
建築内容の変更は困難ですので、ハウスメーカー選びや建築計画の初期段階で耐震等級3を取得するのか入念に検討して災害のときも安心できる住まいを目指しましょう。
監修者情報
高坂 昇ou2株式会社 専務取締役 一級建築士
木造密集地域や防火地域において、木造ならではの施工性や設計の柔軟性、コストパフォーマンスを活かして木造耐火４階建て住宅（もくよん®）や、災害時の避難場所となる地下室や屋上を備えた災害住宅も提唱しています。
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