住宅ローンを組んでから、返済がきついと後悔したくないですよね？

そこで本記事では、7000万円の住宅ローンを想定して、金利や借入期間別の月々の返済額や総返済額、7000万円の家を買える人の世帯年収について、解説します。

年収別に返済負担率をシミュレーションした結果や注意点もわかるため、適正の住宅ローンを知りたい方は、ぜひ参考にしてくださいね。

【7000万円の住宅ローン】月々の返済額と総返済額はいくら？

7000万円の住宅ローンは、選ぶ金利タイプ「変動金利・固定金利」や「借入期間」で、月々の返済額と総返済額が異なります。

順番に返済額の違いを確認してみましょう。

変動金利

【7000万円の住宅ローン】

※借入期間35年間　元利均等返済　ボーナス支払いなし

大手銀行の変動金利の相場は、2021年は「0.5％前後」、2024年8月時点は、「0.3％～0.4％」なため、10年以上も超低金利を継続させています。

金利の低さが魅力となり、令和5年度の国土交通省の調査によると、住宅ローンを組む人の77.9%が、変動金利を選択しています。

関連記事：【2024年以降】変動金利はいつ・いくらまで上がる？今後の見通しや推移、一気に上がる可能性について 

▶住宅ローン7000万円で東京にマイホームをかなえるクレバリーホームのカタログはこちら

固定金利

【7000万円の住宅ローン】

※借入期間35年間　元利均等返済　ボーナス支払いなし

35年間の固定金利の相場は、2021年は「1.3％前後」、2024年8月時点は「1.6％～1.9％」であり、年々上昇傾向にあります。

変動金利との金利差が拡大しており、総返済額も9,000万円を超えてしまいます。

借入期間別

7000万円の住宅ローンを借入期間別にシミュレーションしました。

多くの銀行で完済年齢を「満80歳まで」としているため、自身の年齢と照らし合わせて、何年住宅ローンを組めるのか、確認してみましょう。

【7000万円の月々の返済額】

借入期間が長いほうが、同じ借入額でも、月々の返済額を少なくできます。

▶7000万円の資金計画や間取りプランなど東京で家を建てる方に役立つイベント情報

7000万の家を買える人の世帯年収はいくら？

7000万円の家を買える人の世帯年収は、いくらになるのでしょうか？

2023年のフラット35利用者調査データによると、実際に購入した物件は、世帯年収倍率の「5.3倍～7.6倍」です。

7000万円の家を買える人の「必要な年収」と「適正年収」それぞれを確認してみましょう。

参照サイト：フラット35利用者調査データ　2023

必要な年収は「900万円」

7000万円の住宅ローンに、必要な年収は「900万円」です。

住宅ローンは、条件によっては、「年収の8倍～9倍」まで組めるため、年収900万円あれば、「7200万円～8100万円」の住宅ローンが可能です。

しかし、借入額の上限まで借りてしまうと、想定外の支出によって、返済が滞るリスクが高まります。

適正年収は「1200万円」

7000万円の適正年収は、「1200万円」です。

一般的に、無理のない年収倍率は「年収の6倍～7倍」といわれており、1200万円の場合、「7200万円～8400万円」を無理なく組むことができます。

たとえば、共働き夫婦の年収が、夫800万円、妻400万円であれば、7000万の家を買える世帯年収といえます。

限られた土地を最大限に活用した3階建て・4階建ての戸建てを検討することで、ご家族がのびのびと暮らせるマイホームを東京都心で手に入れることが可能です。

▶7000万円で東京に夢のマイホームをかなえるクレバリーホームのカタログはこちら

年収別に7000万円を返済負担率でシミュレーション

年収別に、7000万円の住宅ローンを返済負担率でシミュレーションしました。

ざっくりとした年収倍率と比べて、より詳細に確認できます。

無理のない返済負担率は、「手取り額の25％以内」が、定説です。

【7000万の住宅ローン】　

※上記は、借入期間35年間・元利均等返済・金利0.5％　手取り額での返済負担率

返済負担率が25％以内になるのは、「年収1300万円」となりました。

ただし、共働きの場合、上記表の手取り額より増えるため、世帯年収として計算する際には、それぞれの手取り額の合計で確認してみましょう。

7000万円の家を買う場合の注意点

7000万円の家を買う場合の注意点について、順番に解説します。

• 住宅ローン以外のコストに注意
• 変動金利の上昇リスク
• 教育費の増加
• 収入の減少リスク

住宅ローン以外のコストに注意

7000万円の家を購入した場合、月々のローン返済だけではなく、ランニングコストもかかることを忘れていけません。

とくに、マンションの場合「管理費」「修繕積立費」「駐車場代」が、ローンとは別に毎月かかります。

マンションによっては、毎月5万円以上の維持費がかかるケースも。

また、立地の良い都心の場合、固定資産税や都市計画税も、高くなるため注意が必要です。

変動金利の上昇リスク

近年、低金利が続いている変動金利ですが、今後上昇する可能性は、十分あります。

金利が上昇しても、返済が滞ることがないように、余裕のある返済プランやまとまった資金を準備しておきましょう。

教育費の増加

お子様が将来、塾や部活、私立の学校など、当初想定していた以上に、教育費がかかる可能性があります。

一般的に、食費や教育費は、お子様の年齢とともに増加する傾向です。

将来のライフプランも含めて、検討することが大切です。

収入の減少リスク

長い住宅ローン返済期間中に、「転職」や「残業代カット」、「共働きから片働きに変更」など、収入が減少するリスクがあります。

とくに、女性の場合、出産や育児によって、退職や正社員からパートに変更するリスクが高くなりがちです。

一時的に収入が減った場合でも対応できるように、繰り上げ返済せずに、手元資金を残しておくなど、リスクに備えた対応を心掛けましょう。

7000万円の住宅ローンがきつい場合の対応策

7000万円の住宅ローンがきつい場合の対応策について、ご紹介します。

• 頭金を増やす
• 両親から贈与「非課税枠1000万」
• 補助金の利用

頭金を増やす

7000万の住宅ローンがきつい場合、頭金を増やして、借入額を減らす方法があります。

【頭金を増やすメリット】

• 頭金には利息が発生しないため、総返済額を減らせる
• 住宅ローン審査が通りやすくなる
• 頭金の割合に応じて、金利が低くなる場合がある

7000万円の家をフルローンで購入するのではなく、頭金を準備することで、余裕のある返済計画を立てやすくなります。

両親から贈与「非課税枠1000万」

ご両親から、住宅購入にかかる一部資金の贈与を受けられるケースは、少なくありません。

基本的に、ご両親からの贈与には、贈与税が発生しますが、住宅購入のための贈与の場合、「最大1,000万円」まで非課税で受け取れます。

参照サイト：国土交通省　住宅：住宅取得等資金に係る贈与税の非課税措置 

補助金の利用

住宅購入で利用できる補助金の種類は、いくつかあります。

国や自治体が実施している補助金制度を利用することで、住宅購入による経済的負担を軽減できます。

2024年の国が実施している補助金制度は、下記の通りです。

【子育てエコホーム支援事業】

・補助金：80万円～100万円

参照サイト：子育てエコホーム支援事業【公式】

【給湯省エネ2024事業】

・補助金：8万円～18万円＋α

参照サイト：給湯省エネ2024事業【公式】

【戸建住宅ZEH化等支援事業】

・補助金：55万円～100万円＋α

参照サイト：ZEH補助金

補助金は、予算の上限に達した場合、早めに受付を終了するため、必ず最新の情報を確認することが大切です。

▶7000万円で東京に夢のマイホームをかなえるクレバリーホームのカタログはこちら

まとめ

7000万円の住宅ローンの月々の返済額や7000万円の家を買える人の世帯年収、住宅ローンがきつい場合の対応策などについて、解説しました。

限られた土地を有効活用できる3階建て・4階建ての戸建てを検討することで、ご家族がのびのびと暮らせるマイホームを東京で手に入れることが可能です。

東京で注文住宅をご検討中の方は、23区内での施工実績が豊富なクレバリーホーム東京までお気軽にご相談ください。

• 3階建て住宅・4階建て住宅
• 木造耐火住宅
• 狭小住宅
• 地下室付き住宅・屋上付き住宅
• 二世帯住宅
• 賃貸住宅

「こんな暮らしがしてみたい」「このエリアで暮らしたい」「狭小地過ぎて建てられないかもしれない」などの不安や疑問、そしてあなたの想いをお聞かせください。

お客様との何気ない会話からご要望を汲み取り、最適なプランのアドバイスをいたしますので、お気軽にご相談ください。

ヨコだけではなくタテの空間を上手に活用する住宅を、私たちと一緒に建ててみませんか。