新築も地震で倒壊する？危険性と対策を解説│火災・津波など関連災害への備えも紹介
新築の計画を立てている方の中には「地震で倒壊してしまったらどうしよう？」このように思う方もいるでしょう。
日本では数年に一度大きな地震がニュースになることから、地震に対する不安を抱える方は多いものです。
そこで本記事では、新築住宅に対する地震の不安を軽減するために、過去の大きな地震による被害の状況や、地震が元となって発生する災害、そして地震による倒壊などの被害を避けるための方法を解説します。
新築だからこそ取れる、取りやすい対策もありますので、地震に対する不安を感じている方は、設計・計画の段階で工夫を凝らしましょう。
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Contents
新築でも地震に遭遇したら倒壊しますか？
はじめに、「新築でも地震に遭遇すると倒壊するの？」という疑問に回答します。
地震で倒壊する可能性はゼロではない
結論からいうと、地震によって新築の住宅が倒壊する可能性をゼロにすることはできません。
地震の揺れは、地震自体の規模のほか、震源や家が建っている地盤の硬軟、建物の形状や耐震性など複数の要素によって決まります。
このため、同じ仕様の家を建てた場合でも、耐震性以外の要素によって倒壊する確率は変わりますので、「倒壊しない」とは言い切れないのです。
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倒壊の危険性は低い
一方で、新築の一戸建てであれば「倒壊する確率が低い」ことは確かです。
引用：住宅性能評価・表示協会「新築住宅の性能表示かんたんガイド」
新築住宅は最新の建築基準法に適合するように建てられています。
建築基準法は大きな地震があるたびに改正が加えられていて、最新の建築基準法に適合する住宅であれば、震度6強～7クラスの地震でも耐えられるとされています。
実際に、2016年に発生した熊本地震で震度7を2回記録した益城町では、建築年の新しい（平成12年～）住宅では、倒壊・崩壊した住宅の割合は2.2％に抑えられています。
こうした実績を見ると、新築住宅が倒壊する危険性は低いといえるでしょう。
関連記事：木造住宅は地震に弱い？工法や基準など、木造の特徴を解説
地震に加えて「火災」「津波」への備えも重要に
新築で地震への不安を感じる方にとっては、地震によって引き起こされる「火災」「津波」といった災害への対策も重要になります。
住宅密集地で危険性が高まる「地震火災」
地震が原因で発生する火災は地震火災と呼ばれます。
建物が揺れることで家具・家電（ストーブなど）が転倒し発火、火災につながります。
特に住宅密集地では、地震火災によって隣家に延焼する危険性が高まることから、地震後の火災のリスクが高いとされます。
沿岸部、河川の近くで危険性が高まる「津波・洪水」
地震火災に加えて対策が求められることは、地震によって引き起こされる津波や洪水です。
地震の発生地点が海上である場合、揺れの力によって津波が発生し沿岸部を中心に被害をもたらす恐れがあります。
また、内陸部であっても、河川堤防の決壊や土砂崩れによる河川のせき止め、ため池の決壊などによって洪水が発生し低地を中心に浸水被害に遭う可能性もあります。
このように、地震に加えて地震後に関連して発生する二次災害にも備えることが大切です。
関連記事：地震による二次被害・災害とは？
新築で地震の倒壊・崩壊を減らす6つの方法
新築であれば、地震に遭遇した場合でも倒壊・崩壊する危険性は低いですが、危険性はゼロではありません。
そこで、新築だからこそ取れる、地震時の倒壊・崩壊を防ぐ6つの対策を紹介します。
- 耐震性を高める
- 制震技術を導入する
- 耐火性の高い仕様にする
- 浸水被害へ備える
- 災害の危険性が低い土地を購入する
- 新築でも地震保険に加入する
耐震性を高める
1つ目の方法は耐震性を高めることです。
最新の建築基準法の要件を満たすことで、現代の住まいは震度6強～7クラスの揺れに遭遇しても倒壊・崩壊しない強度（耐震等級1）を期待できます。
参考：住宅性能評価・表示協会「新築住宅の性能表示かんたんガイド」
ここで、柱や梁の量を増やしたり、耐力壁を増やすなどして、耐震等級2、または耐震等級3へ耐震性を高められます。
耐震等級2は1の1.25倍、耐震等級3は1の1.5倍の耐震性がありますので、より大きな地震に遭遇しても倒壊・崩壊を避けられるでしょう。
制震技術を導入する
2つ目の方法は、制震技術の導入です。
制震技術とは、地震の揺れを吸収して熱などのエネルギーに変換する技術で、地震発生時の揺れを最大で80％軽減できる技術です。
耐震では、建物に生じるひずみが蓄積されることから複数回発生する地震に対して弱いことが指摘されますが、制震は複数回発生する地震にも減衰効果を発揮します。
免震技術も制震と似た効果を持ちますが、一般的に200～300万円ほどと導入費用が高額であるため、「耐震＋制震」の組み合わせがおすすめです。
耐火性の高い仕様にする
3つ目の方法は、耐火性の高い仕様にすることです。
住宅密集地を中心に、地震後に火災が発生するリスクのあるエリアに家を建てる場合は、外壁や屋根、軒裏といった火災の被害を受けやすい部位に不燃材料を使用することで、延焼・類焼（もらい火）被害を受ける確率を抑えられます。
関連記事：【木造の耐火建築物とは？】基準やメリット、準耐火との違いを解説
防火地域・準防火地域など、耐火性の高い仕様が義務付けられるエリア外でも、耐火建築物、省令準耐火構造といった仕様にして、住まいの耐火性を高めましょう。
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浸水被害へ備える
4つ目の方法は、浸水被害への対策を検討することです。
津波や洪水が発生した場合に浸水する可能性のあるエリアに入っている場合、以下の工夫を加えることで浸水被害を軽減できる可能性があります。
- 1階部分を駐車場にする
- 主要な間取りを2階、3階に配置する
- 避難用に屋上スペースを作っておく
建築予定の土地における浸水深を把握したうえで、高さに合わせた適切な対策・工夫を取ることで地震による津波、洪水への不安を解消できるでしょう。
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災害の危険性が低い土地を購入する
5つ目の方法は、災害の危険性が低い土地を購入することです。
地震、火災、津波といった各種災害は、危険性が高いエリアと低いエリアがあります。
東京都では、各種災害の危険度を評価したマップが公表されていますし、その他の自治体でも個別に各種災害に関するハザードマップを公表しています。
自治体が発表するこうした情報を確認して、より災害に遭遇する確率が低い地域での家づくりを検討しましょう。
関連記事：「東京で地震に強い地域はどこ？」23区地震危険度ランキングを紹介
新築でも地震保険に加入する
6つ目は、新築であっても地震保険に加入することです。
「新築であれば倒壊する危険性は低いから、地震保険に加入する必要はない」
このような意見を目にすることがあります。
しかし、地震によって火災や津波などが発生した場合は火災保険の対象外となることから、地震保険に加入していなければ、地震火災や津波に対して補償は受けられません。
地震および地震によって生じる災害に不安を感じる方は、地震保険に加入することで、万が一自宅が被害を受けた場合の経済的なダメージを軽減しましょう。
関連記事：『地震保険不要論』は正しい？地震保険がいらない理由・検討すべきケース
まとめ│地震災害に強い家はクレバリーホーム東京へ
「新築でも地震で倒壊する危険性はありますか？」
こうした疑問にお答えしました。
現行の建築基準法に適合するように家を建てる場合、地震によって家が倒壊・崩壊する危険性は低いといえます。
一方で、危険性がゼロとはいえませんし、地震に関連して発生する火事や津波、洪水に遭遇するケースに備える必要もあります。
本記事で紹介した工夫も活用して、地震、および地震に関連する災害に備えましょう。
監修者情報
高坂 昇ou2株式会社 専務取締役 一級建築士
木造密集地域や防火地域において、木造ならではの施工性や設計の柔軟性、コストパフォーマンスを活かして木造耐火４階建て住宅（もくよん®）や、災害時の避難場所となる地下室や屋上を備えた災害住宅も提唱しています。
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