6000万という高額な住宅を無理なく買える人の世帯年収は、いくらなのでしょうか？

本記事では、6000万の住宅ローンに必要な年収や無理なく買える世帯年収、金利や借入期間別の月々の返済額について、ご紹介します。

共働き夫婦が組む際の注意点や6000万の住宅ローンがきつい場合の対応策もわかるため、ぜひ参考にしてくださいね。

6000万の住宅ローンが組める世帯年収は？

6000万円の住宅ローンを組むために、「必要な世帯年収」と「無理なく買える世帯年収」をご紹介します。

目安となる年収を「年収倍率」と「返済負担率」でシミュレーションした結果を確認してみましょう。

必要な年収「750万円」

6000万の住宅ローンに、必要な年収は「750万円」です。

住宅ローンの借入額は、金融機関によって「年収の8倍～9倍」まで借りることができるため、年収750万円あれば「6000万円～6750万円」まで組むことが可能です。

ですが、借入額の上限になるため、家計を圧迫しやすく、返済が困難になるリスクが高くなります。

では、無理のない年収は、いくらになるのか確認してみましょう。

無理なく買える年収「1000万円」

6000万の住宅ローンの理想的な年収は、「1000万円」です。

無理なく組める住宅ローンの年収倍率は「6倍～7倍」が定説です。

世帯年収1000万円の場合、「6000万円～7000万円」までの住宅ローンであれば、無理なく返済できる借入額となります。

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年収別の返済負担率

年収別に6000万の住宅ローンの「返済負担率」を確認してみましょう。

返済負担率は、手取り収入の「25％以内」が理想的といわれており、30％に近づくと返済負担が重くなります。

【6000万の住宅ローン】　

※上記は、借入期間35年間・元利均等返済・金利0.5％　手取り額での返済負担率

返済負担率で計算した場合、返済負担率が25％以内の無理なく買える年収は、「1100万円」となりました。

年収倍率で計算した場合と比べて、より厳しい数値となっています。

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住宅ローン6000万の月々の返済額

住宅ローン6000万の月々の返済額は、いくらになるのでしょうか？

同じ6000万の借入額でも、「金利タイプ」や「借入期間」によって異なるため、順番にご紹介します。

金利タイプ別の返済額

住宅ローンの金利には「変動金利」と「固定金利」があり、選ぶ金利によって月々の返済額が大きく異なります。

【6000万の住宅ローンの月々の返済額】

※借入期間35年間　元利均等返済の場合

民間の住宅ローン利用者の7割を超える方が、金利の低い変動金利を選んでいます。

関連記事：【2024年以降】住宅ローン変動金利の今後は？動向や上昇した場合の対策について 

借入期間別の返済額

多くの金融機関では、住宅ローンの完済年齢は「80歳まで」としており、年齢によっては、35年間組めない場合があります。

借入期間ごとの月々の返済額を確認してみましょう。

【6000万の住宅ローンの月々の返済額】

※金利0.5%　元利均等返済の場合

借入期間が長いほど、月々の返済に余裕が生まれやすくなるため、早めの住宅購入が、おすすめです。

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夫婦で6000万のローンを組む方法と注意点

共働きのご家庭が増えたことで、夫婦で協力して住宅ローンを組む方が、増えてきました。

夫婦で住宅ローンを組む方法には「ペアローン」と「収入合算」があります。

それぞれの特徴と注意点について、解説します。

ペアローン

ペアローンは、夫婦それぞれが住宅ローンの契約者となり、お互いの連帯保証人になる組み方です。

【例】

• 夫：4000万円　妻：連帯保証人
• 妻：2000万円　夫：連帯保証人

夫婦で住宅ローン控除を利用できるため、年収や借入額によっては、単独ローンと比べて、住宅ローン控除の恩恵を受けやすいメリットがあります。

【注意点】

ペアローンは、個別に住宅ローン審査に申し込むため、夫婦どちらも収入の安定している正社員でないと、審査が通らない可能性が高くなります。

収入合算

収入合算（連帯保証型）は、住宅ローンを組む契約者が、1人のみです。

片方は、連帯保証人になり、契約者の債務が滞った場合のみ、返済義務を負います。

【例】

• 夫：6000万円　妻：連帯保証人

単独ローンと似ていますが、妻の収入を合算して、住宅ローンを組めるため、借入額を増やせるメリットがあります。

【注意点】

収入合算できる年収の割合は、金融機関ごとに異なりますが、年収の満額を合算できるケースは少なく、ほとんどの場合「50％以内」です。

関連記事：2024年の住宅ローン控除はペアローンがお得？夫婦の控除額をシミュレーション 

6000万の住宅ローンがきつい場合の対応策

6000万の住宅ローンが、きつい場合の対応策をご紹介します。

• 両親から贈与を受ける
• 補助金の利用
• 住宅ローン控除をフル活用
• 頭金を多めに準備

両親から贈与を受ける

住宅購入のための資金の一部を両親から贈与されることで、住宅ローンの借入額を減らせます。

通常、贈与された資金には贈与税がかかりますが、住宅資金の贈与税は「最大1000万円まで非課税」です。

参照サイト：国土交通省　住宅取得等資金に係る贈与税の非課税措置

補助金の利用

国や自治体が実施している補助金を利用することで、住宅ローンによる経済的な負担を軽減できます。

国の補助金は、毎年、予算や対象条件が異なるため、最新の情報を確認することが大切です。

2024年に住宅購入で利用できる補助金は、下記の通りです。

参照サイト：子育てエコホーム支援事業【公式】

給湯省エネ2024事業【公式】　ZEH補助金 

住宅ローン控除をフル活用

住宅ローン控除は、「年末の住宅ローン残高×0.7%」の控除が、新築なら13年間、中古なら10年間続く、大変お得な制度です。

【新築の住宅ローン控除】

参照サイト：国土交通省　住宅ローン減税 – 国土交通省

長期優良住宅やZEH住宅など、高性能な住宅ほど、控除の恩恵を受けやすくなっています。

6000万の住宅ローンなど、借入額が多い場合、控除額への影響が大きくなるため、住宅性能を確認し、住宅ローン控除をフル活用できるかシミュレーションしてみましょう。

頭金を多めに準備

頭金を多めに準備することで、借入額を減らし、月々の返済負担を軽減できます。

頭金を準備することで「住宅ローンの審査が通りやすくなる」「金利の優遇を受けられる」などのメリットがあります。

まとめ

6000万の住宅ローンを無理なく組める世帯年収の目安や月々の返済額について、解説しました。

住宅ローンは返済期間が長いため、将来のライフステージの変化も考慮した返済計画が大切です。

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