地震による二次被害・災害とは？一覧表で火災等の例と対策を解説
「地震は二次被害が怖い」
「地震のあとの二次災害に備えるべき」
一戸建てを検討する際、こうした意見を目にすることがあります。
本記事では具体的に、地震による二次被害、二次災害とはどのようなものか、例を一覧表にして紹介します。
二次被害・災害を防ぐために取れる対策も紹介しますので、地震から派生する災害に不安を感じる方はぜひ参考にしてください。
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Contents
地震による二次被害・災害とは？
地震による二次被害・災害とは、地震が原因となって発生する各種災害のことです。
二次被害・災害は地震による被害を拡大し人命・財産に影響を及ぼしますので、どういった種類があるのか把握し対策を立てる必要があります。
地震による二次被害・災害「一覧表」
地震による二次被害・災害について、どのようなものがあるか種類を一覧にして紹介します。
| 余震 | 地震前後に発生する小規模な地震で、震度の大きな地震（本震）と関連して発生する。 本震と同程度の大きな地震が起きることもある。 |
| 津波 | 海底を震源とする地震で発生する大きな波。 高さ30cmほどでも流れに巻き込まれ、大きな被害につながる危険性がある。 |
| 地震火災 | 地震により設備機器が破損、ガス漏れや電線のショートなどによって発生する。 特に住宅が密集している地域では被害が拡大しやすい。 |
| 液状化 | 地震によって地盤が振動し、主に砂質の地盤が地下水に浮いたようになる現象。 建物が不同沈下を起こす原因にもなる。 |
| ライフライン寸断 | 電気、ガス、水道、通信回線といった各種インフラ設備に動作不良が起きる。 住環境の質を大幅に低下させる。 |
| 土砂崩れ | 地震によって山や丘の斜面が崩れ、土砂が流出する。 立地によっては家の中まで土砂が流入することも。 |
このように地震を原因とする災害は複数あります。
地震の揺れに加えて火災やライフラインの寸断など、二次被害も含めた総合的な災害対策が重要といえるでしょう。
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地震による二次被害・災害を防ぐ対策
こうした6つの種類の二次被害・災害は、それぞれ対策を取ることで被害を受けずに済んだり軽減できることがあります。
被害・災害ごとに主だった対策を紹介します。
余震：制震や免震対策を導入する
引用：熊本県「平成28年熊本地震 公共土木施設の被災状況について【速報版】」
余震は本震の前後に複数回発生する、比較的小規模な地震です。
しかし、熊本地震では余震（前震）でも震度7が発生していて、十分な対策を取らなければ余震でも大きな被害を受ける可能性があります。
耐震性を高めることも地震対策として有効ですが、複数回発生する地震に対しては、揺れの力を弱める「制震」や「免震」といった技術の導入が効果的です。
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津波：1階部分を駐車場・ピロティなどに
地震によって発生する津波。想定浸水深が2m以下であれば、二階の床まで浸水する可能性は低いといえます。
このため、3階建てや4階建てにして1階部分を駐車場やピロティとして活用することで、津波による被害を最小限に抑えられる可能性があります。
より浸水深が高い場合でも、3・4階建てにしてリビングやダイニングを高い位置に配置することで、水害のリスクを減らせるでしょう。
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地震火災：耐火性の高い住宅仕様に
地震発生時にストーブなど暖房器具を使用している場合、家具の転倒などによって火災につながるケースがあります。
また、地震による停電から復旧したとき、停電で停止していた家電が動き出し、想定外の箇所で火災につながるケースもあります。
ご自宅で火災が起きなくても、周囲で地震火災が発生する危険性はありますので、類焼（もらい火）によって自宅が火災に遭わないよう耐火性の高い仕様にすることが重要です。
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液状化による不同沈下：適切な地盤改良を施す
地震で地下水位の高い地盤が揺さぶられると、地盤が地下水に浮かんだ状態になる（液状化）ことがあります。
家を支える基礎の周辺で液状化が発生すると、建物の片側だけが沈む不同沈下が起きることも。
建物が傾く不同沈下が起きないよう、軟弱地盤に家を建てる場合は地盤改良などを適切に行うことが求められます。
ライフライン寸断：太陽光・蓄電池の導入
電気・水道といったライフラインの寸断に対しては、非常用の水などの備蓄のほか、太陽光発電システムや蓄電池の導入が効果的です。
太陽光発電があれば、停電時に電力会社からの給電がなくても電気を使い続けられます。
加えて蓄電池を導入していれば、夜間や天候の悪い日でも電気を使用し続けられるでしょう。
水道については復旧を待つ必要がありますので、ご自宅での一定の備蓄が求められます。
土砂崩れ：万一に備えて間取りを検討
近くに山や斜面がある場合は、土砂崩れへの対策も検討する必要があります。
特に過ごす時間が長くなるリビングや、就寝中に無防備になる寝室といった間取りを土砂崩れの影響範囲から離して配置することなど対策が必要です。
二次被害・災害全般に備えられる地震対策
地震によって紹介した様々な二次被害・災害が生じる恐れがありますが、いずれの災害に対しても効果を発揮する地震対策がありますので紹介します。
ハザードマップを確認する
引用：荒川区水害ハザードマップ
1つ目は、土地選びや設計の段階でハザードマップを確認することです。
ハザードマップを確認すれば、建築を予定しているエリアで浸水被害を受けるか確認できる上、浸水する場合の浸水深も確認できます。
具体的な浸水深が分かれば、紹介したビルトインガレージなどの導入によって内部の被害を最小限に抑えられます。
延焼・類焼（もらい火）の受けやすさや液状化のしやすさを図示している自治体もありますので、合わせて参考にしましょう。
耐震等級3を取得する
2つ目は、耐震等級3の認定を受けることです。
耐火性の向上や地盤改良、太陽光や蓄電池など、二次被害・災害を軽減するための様々な対策を紹介しましたが、家が倒壊・崩壊してしまえば対策は意味がなくなってしまいます。
現行の基準に合致する住宅を建てると耐震等級1（震度6強～7でも倒壊しない程度）と同等の耐震性の家になりますが、耐震等級3はその1.5倍の強度が期待できます。
参考：住宅性能評価・表示協会「新築住宅の性能表示かんたんガイド」
倒壊・崩壊の危険性を大幅に軽減できますので、住まいの基礎的な耐震性を高めるために、取得を検討しましょう。
制震技術を導入する
3つ目は、制震技術を導入することです。
制震は、制震ダンパーを柱や梁などに設置することで、地震によって発生する建物の歪みを小さくする技術です。
複数回発生する地震に対しても効果を発揮し続けますので、耐震等級を高めることと併用して耐震性の高い住まいを手に入れられます。
まとめ│地震に強い家はクレバリーホーム東京へ
地震によって発生する二次被害・災害にはどのようなものがあるか、そして対策を取れるのか解説しました。
「地震」と聞くと、一度の大きな揺れに耐えればよいと考えがちですが、実は複数回発生する「余震」や、揺れによって発生する「津波」、地震に関連して発生する「地震火災」、ほかにも地盤の液状化やライフラインの寸断など、対策を取るべき事柄は多岐に渡ります。
なお、いずれの対策も家が倒壊・崩壊してしまえば意味がありません。
耐震・制震といった対策を中心に地震、および二次被害・災害への対策を取りましょう。
監修者情報
高坂 昇ou2株式会社 専務取締役 一級建築士
木造密集地域や防火地域において、木造ならではの施工性や設計の柔軟性、コストパフォーマンスを活かして木造耐火４階建て住宅（もくよん®）や、災害時の避難場所となる地下室や屋上を備えた災害住宅も提唱しています。
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