4000万円の住宅ローンがきついと、住宅購入後に後悔したくないですよね？

そこで本記事では、住宅ローン4000万円の適正な世帯年収や月々のローン返済額、平均購入価格や負担を減らす方法について、解説します。

住宅ローン4000万を組める世帯年収は？

4000万円の住宅ローンを組むために、「必要な世帯年収」と「理想的な世帯年収」はいくらになるのでしょうか？

「年収倍率」や「返済負担率」でシミュレーションした結果をご紹介します。

必要な年収は「500万円」

4000万円の住宅ローンに、必要な世帯年収は「500万円」です。

住宅ローンの借入額は、金融機関によって、年収の「8倍～9倍」まで借りることができ、年収500万円であれば、「4000万円～4500万円」まで可能です。

ですが、借入額の上限まで借りてしまうと、想定外の支出や収入減少によって、返済が厳しくなるリスクが高くなります。

4000万円を無理なく返済できる世帯年収を確認してみましょう。

理想的な年収は「700万円」

4000万円の理想的な世帯年収は「700万円」です。

一般的に、無理なく返済できる借入額は、世帯年収の「6倍～7倍」が定説です。

世帯年収700万円の場合、「4,200万円～4,900万円」が無理なく返済できる借入額であり、4000万円の住宅ローンの理想的な年収になります。

関連記事：5000万の住宅ローンがきつい？｜理想の世帯年収や月々の返済額、平均購入価格やローンの組み方 

年収別の返済負担率をシミュレーション

年収別の住宅ローンの目安について、より詳細に確認したい場合は「返済負担率」を参考にしてみましょう。

返済負担率は、手取り収入の「25％以内」が理想的といわれています。

【4000万の住宅ローン　借入期間35年間　元利均等返済の場合】

※上記は手取り額での返済負担率

4000万円の住宅ローンを無理なく返済できる世帯年収の目安は「700万円～900万円」という結果になりました。

2024年5月時点で、変動金利と固定金利の金利差が大きいため、選ぶ金利によって理想的な年収が、大きく異なります。

金利の低い変動金利の場合、年収が夫：500万円　妻：200万円の世帯年収700万円のご家庭でも、4000万円の住宅ローンを十分検討できます。

▶【東京都助成金対象】太陽光発電+蓄電池で実現するオフグリッド住宅

4000万の月々のローン返済額

4000万円の住宅ローンを組んだ場合、月々のローン返済額はいくらになるのでしょうか？

「選ぶ金利」ごとの、4000万円の返済額をご紹介します。

【金利ごとの4000万円の返済額】

※借入期間35年間　元利均等返済で計算

4000万円の月々のローン返済額は「10万円～13万円」が目安です。

関連記事：【2024年以降】変動金利はいつ・いくらまで上がる？今後の見通しや推移、一気に上がる可能性について 

住宅購入した世帯の「平均購入価格」や「世帯年収」

実際に、住宅を購入した世帯の平均世帯年収や平均購入価格をご紹介します。

国土交通省の令和4年度住宅市場動向調査による全国平均は、下記の通りです。

【全国平均】

このデータから見ると、平均購入価格は「4000万円～5000万円」程度であり、世帯年収の「6倍～7倍」の住宅を購入していることがわかります。

近年、住宅価格は材料費や人件費の高騰によって、上昇傾向にあり、勢いで購入できる価格ではなくなってきています。

4000万円の住宅ローンを組んで後悔しないために、住宅ローンの負担を減らすコツや住宅ローンの組み方について、次章で確認してみましょう。

参照サイト：国土交通省　令和4年度住宅市場動向調査

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住宅ローン4000万の負担を減らすコツ

4000万円の住宅ローンの負担を減らすコツについて、わかりやすく解説します。

• 贈与税の非課税枠を利用「最大1000万円」
• 補助金を利用「最大100万円＋α」
• 住宅ローン控除をフル活用「最大455万円」

贈与税の非課税枠を利用「最大1000万円」

住宅購入資金の一部を両親から贈与されることで、住宅ローンの借入額を減らすことができます。

住宅取得のための贈与税は、「最大1000万円まで非課税」です。

無駄な税金を支払わずに、贈与を受けることが可能です。

参照サイト：国土交通省　住宅取得等資金に係る贈与税の非課税措置

補助金を利用「最大100万円＋α」

住宅ローンの負担を軽減させる方法として、国や自治体が実施している補助金を利用する方法があります。

2024年の住宅購入で利用できる補助金制度は、下記の通りです。

• 子育てエコホーム支援事業
• 給湯省エネ2024事業
• 戸建住宅ZEH化等支援事業（令和6年度版）

【子育てエコホーム支援事業】

※市街地調整区域や土砂災害警戒区域又は浸水想定区域の場合の補助金額

新築住宅を取得する子育て・若者夫婦世帯が、利用できる補助金制度です。

参照サイト：子育てエコホーム支援事業【公式】

【給湯省エネ2024事業】

住宅に高効率な給湯機導入する場合に、受けられる補助金制度です。

参照サイト：給湯省エネ2024事業【公式】

【戸建住宅ZEH化等支援事業】

ZEH水準に適合される住宅を取得した場合に、住宅性能に合わせて補助金を受けとれます。

参照サイト：ZEH補助金 

住宅ローン控除をフル活用「最大455万円」

住宅ローン控除は、新築なら13年間、中古なら10年間、所得税や住民税から控除される制度であり、長期に渡って経済的な負担を軽減できます。

【住宅ローン控除の内容】

※上記は、令和6年度税制改正大綱で閣議決定した内容による値。

参照サイト：国土交通省　住宅ローン減税 

まずは、購入予定の住宅がどの項目に当てはまるのか確認し、住宅ローン控除をフル活用できるか、シミュレーションしてみましょう。

▶【東京都助成金対象】太陽光発電+蓄電池で実現するオフグリッド住宅

後悔しないための住宅ローンの組み方

後悔しないための住宅ローンの組み方について、順番に解説します。

• 低い金利を選ぶ
• 頭金を準備する
• ペアローンや収入合算を検討

低い金利を選ぶ

金利には「変動金利」と「固定金利」があり、選ぶ金利によって、同じ借入額でも毎月の返済額が大きく異なります。

変動金利は、超低金利時代が10年以上続いており、令和4年度の民間住宅ローン実態調査によると、7割以上の方が、変動金利を選択しています。

頭金を準備する

頭金を準備することで、「利息を減らせる」「住宅ローンの審査に通りやすくなる」「金利の優遇を受けられる」などのメリットがあります。

頭金の目安は20％になるため、4000万円の住宅であれば800万円です。

頭金は、必ず必要な費用ではありませんが、手元資金に余裕があるご家庭は、メリットが多いため、検討してみましょう。

ペアローンや収入合算を検討

共働き世帯が増えたことで、夫婦で協力して住宅ローンを組むことを検討されるご家庭も増えてきました。

単独ローンでは厳しい借入額でも、ペアローンや収入合算であれば、住宅ローンを通しやすくなります。

妥協せずに理想の住宅を購入できますね。

関連記事：2024年の住宅ローン控除はペアローンがお得？夫婦の控除額をシミュレーション

まとめ

4000万円の住宅ローンがきついと、後悔しないための世帯年収や月々のローン返済額、負担を減らす方法などについて、解説しました。

住宅ローンの組み方によって、理想的な世帯年収は「700万円～900万円」と差があります。

ご家庭にあった住宅ローンで、理想のマイホームを購入するために、まずはプロに相談してみてはいかがでしょうか？

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