30年以内に70％の確率で発生すると予測されている首都直下型地震。

東京で家を建てるなら「首都直下型地震で助かるには？」とシミュレーションして万全の備えをしておきたいものです。

そこで本記事では、首都直下型地震で助かるには、どう備えればよいのか解説します。

現在都内に住んでいる方、これから住む方、どちらの方にも役に立つ内容ですので、ぜひ最後までご覧ください。

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首都直下型地震で助かるためにすべきこと

首都直下型地震で助かるための具体的な方法を確認する前に大切なことは、どんな地震、被害が予想されているのか確認することです。

関連記事：「東京で地震に強い地域はどこ？」危険度ランキングを解説

首都直下型地震とは？

首都直下型地震は、内閣府のホームページで以下のよう定義されています。

首都及びその周辺地域の直下で発生するマグニチュード7クラスの地震及び相模トラフ（相模湾から房総半島南東沖までの海底の溝）沿い等で発生するマグニチュード8クラスの海溝型地震のこと

引用：内閣府「首都直下地震及び南海トラフ地震」

つまり、東京都の真下で発生する地震だけでなく、近隣地域や海底で発生する地震も含めて、首都直下型地震と定義されています。

首都直下型地震のシミュレーションでの被災想定

広い範囲で発生する可能性のある首都直下型地震では、複数の被災シミュレーションが行われています。

中でも被害が大きくなると想定されているのは、都心南部を震源とした地震で、建物の被害は194,431棟、死者数は6,148人と予想されています。

引用：東京都「首都直下地震等による東京の被害想定」

ここで注目するべきは、人的被害（死者）の要因です。

6,148人の内訳を見ると、建物の倒壊による死者数が3,666人、火災による死者数が2,482人と予測されています。

地震と聞くと、建物の倒壊による被害のイメージがありますが、実際は火災による死者数も大きな割合を占めています。

過去発生している関東大震災や阪神・淡路大震災では、それぞれ21万棟、7,000棟の建物が焼失し、大きな被害を被っています。

参考：東京都「過去の大地震による火災被害」

首都直下型地震では洪水への対策も重要に

なお、首都直下型地震では、洪水への対策も重要になります。

首都直下型地震の場合、津波については発生確率の高い都区部直下地震では東京湾内1m以下、200～400年間隔で発生が予測されるM8クラスの相模トラフ沿い地震でも2m以下の想定です。
このため沿岸部以外では津波による被害は少ないことが予想されます。

参考：内閣府「首都直下地震の被害想定 対策のポイント」

一方で海面よりも低いゼロメートル地帯の場合は、地震によって堤防が損傷した場合には洪水被害が発生する可能性があります。

被災後はインフラの復旧が課題に

首都直下型地震が起きてからは、電気やガス、水道といったインフラの復旧が問題になることも指摘されます。

広い範囲で停電・断水・下水の利用制限といった、生活に直結するライフラインが使用不能になることが予想され、これから家づくりをする際には、こうした非常時にも備える対策が求められます。

参考：NHK「首都直下地震 東京都が被害想定見直し」

このように、首都直下型地震によって、どのような被害が予想されるか正しく把握することで効果的な対策を立てることができます。

首都直下型地震で助かるための家づくり｜4つのチェックポイント

首都直下型地震で助かるためには、現在住んでいる地域や建物、建てようとしている住宅の仕様などを、次の4つのチェックポイントで確認しておく必要があります。

木密・密集市街地のエリア指定

1つ目は、木密地域や密集市街地に指定されているエリアについてです。

木密地域や密集市街地は、主に木造の老朽化した建物が密集して存在しているエリアを指し、火災が発生したとき延焼被害が大きくなることが予想されている地域です。

こうした地域に家を建てる場合は、特に火災への対策が求められます。補助金も活用できるケースがありますので、木密・密集市街地のエリア指定の有無が重要になります。

関連記事：【木造密集地域とは？】新築・建て替えの防耐火対策を解説

関連記事：【密集市街地】とは？基準や課題、対策について解説

建物自体の耐火性

2つ目は、建物自体の耐火性です。

住宅を建てるとき、耐火構造や省令準耐火構造など、火災に強い仕様の基準が複数設定されています。

お住まいの住宅や建築予定の住まいが、こうした火災に強い仕様になっているか確認し、不安を感じる場合は耐火構造の住宅への建て替えをおすすめします。

関連記事：「耐火・準耐火の違い」を解説│調べ方や確認方法なども紹介

耐震基準など建物の耐震性

3つ目は、耐震基準など住まいの耐震性です。

関連記事：【地震に強い家の特徴】耐震性を高める方法は？

住宅は主に建築された年、および耐震等級によって地震に対する耐久性が変わります。

たとえば1981年以前に建てられた住宅は「旧耐震基準」に従って建てられていることから、地震時に倒壊など被害に遭う確率が高まります。

参考：住宅リフォーム推進協議会「リフォームでできること」

ハザードマップ

4つ目は、ハザードマップです。

国や自治体が策定しているハザードマップを確認することで、たとえば堤防に損傷があった場合の浸水域や浸水深といった情報を把握できます。

ほかにも、都内でも斜面の近くであれば土砂災害の危険性のあるエリアなどもありますので、お住まいの地域や購入予定の土地について、ハザードマップを確認することをおすすめします。

関連記事：ハザードマップが気になる方へ

住宅を建てる予定のエリアによって、地震や火災、水害へのリスクの大きさは変わります。

さまざまな法規制や住宅の仕様に応じたリスクの有無や大きさを客観的に把握するのは専門知識が必要です。災害に強い家づくりなら、クレバリーホーム東京までお気軽にご相談ください。

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首都直下型地震で助かるには？4つの対策

具体的に、地震による倒壊や火災、水害といった災害に備えるためには、以下の4つの対策を講じることをおすすめします。

耐火性の高い住まいを建てる

地震によって発生する火災に備える住まいづくりは、耐火性の高い構造であることが必須です。

火災に強い耐火構造・準耐火構造・省令準耐火構造といった構造の住まいは、屋根や外壁、軒裏など延焼被害を受けやすい箇所に不燃材料（加熱後一定時間燃焼や変形を起こさない建材）を使用します。

耐火構造などへの適合が義務付けられる、防火地域のようなエリアの外にお住まいでも、火災に備えて耐火性の高い住まいを建てることをおすすめします。

▶都内トップクラスの施工実績｜防火地域で建てる「木造耐火住宅」

地震に強い家へ、耐震・制震リフォーム

地震に強い家づくりは、耐震等級3の取得や、制震技術の導入などが基本です。

耐震等級とは、建物の耐震性について基準を定め、第三者機関が審査・認定する仕様の住まいです。

引用：国土交通省「熊本地震における建築物被害の原因分析」

熊本地震などでも耐震等級3の住まいは被害の程度が少なく、地震に強い家づくりには積極的に検討するとよいでしょう。

また、地震の揺れを吸収して複数回発生する地震に対しても効果を発揮する、制震技術の導入もおすすめです。

最大80％の揺れの軽減、110年後も制震性能を維持する耐久性など、複数のメリットがありますので耐震とともに検討してみましょう。

▶「耐震」＋「制震」で実現する地震に強い住まい【制震王】

電気の自給自足、太陽光・蓄電池の設置

地震による停電への備えは、電気を自給自足できる太陽光発電の導入を検討しましょう。

災害が発生していないときは、太陽光発電によって電気代を軽減もできますので、実質的な経済面での負担を軽減しながら地震対策が可能です。

特に自宅で在宅避難も可能になるように、太陽光・蓄電池の導入がおすすめです。

▶【東京都助成金対象】太陽光発電+蓄電池で実現するオフグリッド住宅

堤防の損傷に備えて、水害に強い家への対策

堤防の損傷などによって低地での浸水が想定されるエリアにお住まいの方は、予想浸水深をハザードマップなどで把握した上で、洪水対策を検討しましょう。

たとえば、土地探しでは同じエリア内で少しでも標高の高い土地を求めること、間取りの工夫としては、1階部分を駐車場にする、2階リビングにして主要な居住スペースを2・3階に移す、避難経路として屋上を設けるなどの対策が必要です。

関連記事：【水害に強い家】実現する6つの方法

まとめ│地震・火災に強い家はクレバリーホーム東京で

【墨田区】地震時の延焼の不安を減らす木造耐火住宅の事例＞＞＞

首都直下型地震が発生した場合に備える家づくりの方法について解説しました。

都内で震度7クラスの地震が発生した場合、地震のほか、火災や洪水など複数の被害が発生することが予想されます。

お住まいの地域の災害リスクに備え、適切な対策を講じることで、東京で暮らす理想の家づくりが実現します。

地震に強い住まいを建てたい方は、業界最高水準の家づくりで「ジャパン・レジリエンス・アワード2023（強靱化大賞）優秀賞」を受賞したクレバリーホーム東京にご相談ください。