注文住宅の費用は、広さやデザイン、間取りなどで大きく変わってくるため、まずは、予算内でどのような住宅が建てられるのか、知ることが大切です。

そこで本記事では、実際に注文住宅を建てた人の平均費用や価格別の家の違い、総費用の内訳について解説します。

注文住宅の価格別に必要な年収の目安もわかるため、これから家づくりを始めようと検討中の方は、ぜひ参考にしてくださいね。

注文住宅の費用の平均は？

注文住宅の費用は、いくらかかるのでしょうか？

みんなが建てた費用を参考に、ご自身の予算を計画してみましょう。

注文住宅の建築費用

【注文住宅の建築費用の平均】

参照データ：フラット35利用者調査　2022年度

注文住宅の建築費用の平均は、全国は3,194万円、首都圏は3,117万円と、それほど差がありません。

土地購入費用

【土地購入費用の平均】

参照データ：フラット35利用者調査　2022年度

注文住宅のための土地購入費用の平均は、全国は1,499万円、首都圏は2,288万円です。

敷地面積の平均は、首都圏のほうが狭くなりますが、土地代が高いことで、平均費用が800万円程度高くなっています。

建築費＋土地代の合計

【建築費と土地代の合計】

注文住宅を建てる際に必要な費用の平均は、全国は4,693万円、首都圏は5,405万円です。

平均費用は、材料費や人件費高騰により、年々上昇傾向にあります。

では、注文住宅を建てたみんなの年収はいくらなのでしょうか？

次章で、平均年収や必要な年収についてご紹介します。

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注文住宅を建てた人の平均年収

注文住宅を建てた人の平均年収や価格別に必要な年収の目安について、確認してみましょう。

平均年収

【注文住宅を建てた世帯の平均年収】

参照データ：フラット35利用者調査　2022年度

共働きが増えたことで、夫婦が協力して住宅購入を目指す世帯が増えてきました。

年収が夫：500万円　妻：200万円の世帯年収700万円であれば、十分注文住宅を検討できることがわかります。

価格別に必要な年収の目安

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つぎに、注文住宅の価格別に必要な年収の目安を確認してみましょう。

【価格別に必要な年収】

※金利0.5%　借入期間35年間　元利均等返済の場合

注文住宅のための住宅ローンは、変動金利や固定金利、借入期間によって、適切な年収は変わってきます。

金利の低い変動金利を選ぶことで、毎月の返済負担を権限できます。

関連記事：【2024年以降】住宅ローン変動金利の今後は？動向や上昇した場合の対策について 

注文住宅の総費用の内訳

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注文住宅の総費用の内訳について解説します。

どの項目にいくらかかるのか、おおまかな費用の目安を把握し、資金計画を立てる参考にしてくださいね。

土地購入費用の内訳

注文住宅に必要な土地ですが、考える費用は土地代だけではありません。

【土地購入費の内訳】

現金で準備する必要があるお金は、仲介手数料と手付金です。

土地代が2000万円の場合、仲介手数料の上限は72.6万円、手付金は100万円～200万円になります。

注文住宅の建築費の内訳

【注文住宅の建築費内訳】

注文住宅の本体工事費は、住宅取得費の総額の70％程度になることが一般的ですが、外構や住宅の仕様によってさまざまです。

「坪単価×延床面積」で算出されるのは本体工事費だけであり、建築費の総額ではないことを覚えておきましょう。

諸費用

注文住宅の諸費用は、１つ１つは少額でも、合計することで高額になるケースが、多くなります。

【諸費用の内訳】

諸費用は、建築費や住宅ローンの借入額によっても異なるため、いくら必要になるか確認し、予算に組み込んでおきましょう。

1000万・2000万・3000万でどんな注文住宅が建てられる？

注文住宅の価格別に、どのような住宅を建てられるのか、デザインや住宅性能、設計の自由度についてご紹介します。

1000万円台

1000万円台の注文住宅は、坪単価35万円～50万円のローコスト住宅が主流です。

1000万円前半の場合、注文住宅ではなくデザインや間取りを複数のプランから選ぶ規格住宅が多くなります。

コストを抑えたシンプルなデザインが多く、家づくりにおいて、こだわりが強くない方に向いています。

2000万円台

2000万円台の注文住宅は、間取りやデザインにこだわれる価格帯です。

キッチンや床材など部分的にグレードを上げることも可能です。

ただし、すべてを叶えることは難しいため、予算に合わせて優先順位をつけることが重要になります。

3000万円台

3000万円台は、注文住宅の建築費の平均価格になりますが、室内のデザイン以外にも、外壁材や屋根材、塀や庭にも予算をかけることが可能です。

また、断熱性や耐震性など住宅性能を高めることもでき、太陽光発電システムを搭載しているZEH住宅を検討できる価格帯になります。

注文住宅の費用を抑えるポイント

注文住宅の費用を抑える方法は、単純に安いハウスメーカーに依頼することではありません。

費用を抑えるポイントは、下記の通りです。

• 首都圏なら3階建てで土地代を抑える
• 補助金や減税制度を活用する

順番に詳しく解説します。

首都圏なら3階建てで土地代を抑える

土地代の高い首都圏の場合、縦に階層を増やす3階建てや4階建てを建築したほうが、総額を抑えられるケースが、少なくありません。

狭小地と呼ばれる15坪前後の土地でも、家族4人がのびのびと暮らせる居住スペースを確保することが可能です。

土地代を抑えることで、通勤や通学がしやすい都内の好立地に注文住宅を建てることができます。

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補助金や減税制度を活用する

注文住宅取得による経済的負担を軽減するために、国の補助金や減税制度をフル活用することが大切です。

補助金の内容は、年度ごとに予算や条件が変更されるため、常に最新の情報を確認しましょう。

関連記事：【2024年】新築住宅の購入にかかわる補助金一覧｜いつ・いくらもらえる？優遇・減税制度につい

まとめ

注文住宅の費用や総費用の内訳、価格別にどんな家が建てられるのかについて解説しました、

注文住宅の建築費は、1000万円台～4000万円台以上と価格差が大きく、予算に合わせて施工会社や間取りを選びやすいメリットがあります。

利便性の高い東京都内で注文住宅をご検討中の方は、23区内での施工実績が豊富なクレバリーホーム東京までお気軽にご相談ください。

3階建てや4階建てなど高層住宅の建築が得意な施工会社です。

• 3階建て住宅・4階建て住宅
• 木造耐火住宅
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