2024年2月作成記事

「5000万の住宅ローンがきつい」と、住宅購入後に後悔しないためには、年収がいくら必要なのでしょうか？

本記事では、5000万の住宅ローンを組む理想の世帯年収や月々の返済額、後悔しないための住宅ローンの組み方についてご紹介します。

世帯年収ごとの平均購入価格もわかるため、これから住宅購入を検討している方は、ぜひ参考にしてくださいね。

5000万の住宅ローンを組む理想の世帯年収

5000万円の住宅ローンを組む理想の世帯年収を「年収倍率」と「返済負担率」でご紹介します。

「必要な年収700万」「理想の年収800万」

5000万円の住宅ローンを組むために、必要な世帯年収は「700万円」、理想は「800万円」です。

住宅ローンの借入額は、金融機関よって年収の「8倍～9倍」まで借りることができ、世帯年収700万円であれば、「5600万円～6300万円」まで組むことができます。

しかし、借入額の上限まで住宅ローンを組んでしまうと、支出増加や収入減少によって、すぐに返済が滞ってしまう可能性が高くなります。

無理なく返済できる借入額は、年収の「6倍～7倍」が定説です。

世帯年収800万円あれば、「4800万円～5600万円」が無理なく返済できる借入額であり、5000万円の住宅ローンを組む理想的な年収になります。

返済負担率で住宅ローンをシミュレーション

住宅ローンの借入額を決める目安の１つになるのが「返済負担率」です。

年収の何倍かという計算ではないため、より詳細に確認できます。

手取り額で、「25％以内」が理想的な水準といわれています。

年収ごとの返済負担率を確認してみましょう。

【5000万の住宅ローン　借入期間35年間　元利均等返済の場合】

※上記は手取り額での返済負担率

5000万円の住宅ローンを無理なく返済できる世帯年収は「800万円～900万円」という結果になりました。

返済負担率で計算したことで、年収倍率の数値と比べて、より厳しくなっています。

ただし、世帯年収800万円でも、年収が夫：600万円＋妻：200万円の場合と、夫：800万円＋妻：0円の世帯では、手取り額が異なるため注意しましょう。

関連記事：【2024年以降】住宅ローン変動金利の今後は？動向や上昇した場合の対策について 

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5000万の住宅ローンの月々の返済額

5000万円の住宅ローンを組んだ場合、月々の返済額はいくらになるのでしょうか？

同じ5000万円の借入額でも金利によって、返済額が異なります。

【5000万の住宅ローンの返済額】

住宅ローン5000万円の月々の返済額は、「12万円～15万円」が目安です。

世帯年収ごとの平均購入価格は？

実際に住宅を購入している世帯の平均購入価格をご紹介します。

フラット35利用者調査データ（2022年度版）にもとづく、物件の種類ごとの世帯年収倍率は下記の通りです。

【購入した物件の年収倍率】

参照サイト：フラット35利用者調査データ　2022年度版

上記倍率をもとに、世帯年収ごとの平均購入価格を確認してみましょう。

【世帯年収ごとの平均購入価格】

上記表によると、5000万円の住宅を購入しているご家庭は、世帯年収700万円～800万円が平均といえます。

東京で注文住宅を検討中の方は、23区での施工実績が豊富なクレバリーホーム東京までお気軽にご相談ください。

後悔しない住宅ローンの組み方

5000万円の住宅ローンがきついと後悔しないための住宅ローンの組み方をご紹介します。

• 共働きならペアローンを検討
• 住宅ローン控除を最大限に活用
• 低金利の変動金利を選ぶ

順番に内容を確認してみましょう。

共働きならペアローンを検討

近年、共働き夫婦が増えたことで、単独ローンではなく、夫婦で協力して住宅ローンを組む「ペアローン」を検討される方が増えています。

とくに、4000万・5000万円以上が当たり前の都市部では、単独ローンでは、住宅購入が難しくなってきています。

ペアローンは、夫婦の収入を合わせるため借入額を増やしつつ、無理のない返済計画が立てやすいメリットがあります。

妻が契約社員やパートなど、正社員ではない場合は「収入合算」がおすすめです。

主たる債務者が夫となり、妻は連帯保証人となる住宅ローンの組み方です。

関連記事：2024年の住宅ローン控除はペアローンがお得？夫婦の控除額をシミュレーション 

住宅ローン控除を最大限に活用

住宅ローン控除は、「年末の住宅ローン残高×0.7%」が「所得税」や「住民税」から控除される大変お得な制度です。

控除額は、購入する「住宅の種類」「入居年」「家族構成」によって、異なります。

2024年以降の住宅ローン控除を最大限に活用するために、内容を確認してみましょう。

【住宅ローン控除の内容】

※上記は、令和6年度税制改正大綱で閣議決定した内容による値。参照サイト：国土交通省　住宅ローン減税

子育て世帯や若者夫婦世帯は、2024年に新居に入居することで、最大455万円も控除を受けることができます。

低金利の変動金利を選ぶ

金利には、「変動金利」と「固定金利」があり、金利が低い変動金利を選ぶことで、返済額を抑えることが可能です。

固定金利のフラット35は「1.96％(2024年2月時点）」、変動金利は「0.3％～0.4％」の金融商品が多くなります。

【5000万の住宅ローン　借入期間35年の場合】

令和4年の民間住宅ローン調査データによると、7割以上の方が変動金利を選択しています。

参照サイト：国土交通省　令和4年　民間住宅ローン調査データ

5000万の住宅ローンがきつい場合の対策

5000万円の住宅ローンがきつい場合の対策は、いくつかあります。

• 頭金を増やす
• 贈与税の非課税枠1000万を利用
• 諸費用ローンを利用

頭金を増やす

5000万の住宅ローンがきつい場合、借入額を減らすために、頭金を増やす方法があります。

頭金を800万円準備すれば、借入額は4200万円になり、月々の返済負担を軽減できます。

頭金を入れることで「金利の優遇を受けられる」「住宅ローンの審査が通りやすくなる」などのメリットもあります。

贈与税の非課税枠1000万を利用

住宅購入のための資金の一部を両親から贈与されることで、住宅ローンの借入額を減らすことができます。

住宅購入資金のための贈与税は、最大1,000万円までが非課税です。

制度を利用することで、無駄な税金を支払うことなく、贈与を受けることが可能です。

参照サイト：国土交通省　住宅取得等資金に係る贈与税の非課税措置

諸費用ローンを利用

住宅購入には、物件価格以外にも諸費用が必要になります。

諸費用の目安は、「物件価格の10％前後」になるため、5000万円の場合、「500万円」程度かかると想定しておきましょう。

諸費用は自己資金で準備するのが一般的ですが、諸費用ローンを利用することもできます。

ただし、物件価格以上のローンを組むことになるため、金融機関の審査が通りにくいデメリットがあります。

諸費用も含めて住宅ローンを検討中の方は、早めに施工会社や不動産会社に相談するのが良いでしょう。

まとめ

5000万円の住宅ローンを組む世帯年収は「700万円～800万円」が目安です。

住宅ローン返済がきついと感じ、住宅購入を後悔しないためにも、無理のない返済計画を心掛けましょう。

東京で注文住宅をご検討中の方は、23区内での施工実績が豊富なクレバリーホーム東京までお気軽にご相談ください。

限られた東京の土地を最大限に活用した、細かなプランニングや3階建て・4階建てを建築できる高度な技術力があります。

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