注文住宅費用をシミュレーション｜相場や平均年収、準備するお金や住宅ローンの目安について

2024年1月作成記事

注文住宅の費用のシミュレーションについて、いくらで注文住宅が建つのか、相場や内訳、準備するお金をご紹介します。

注文住宅を建てた人の平均年収や年齢、住宅ローン借入額の目安などもわかるため、ぜひ参考にしてくださいね。

注文住宅の費用相場や平均の年収・年齢・住宅ローンは？

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まずは、注文住宅の費用をシミュレーションするために、費用の相場や平均年収・年齢・住宅ローンの借入額を確認してみましょう。

注文住宅の費用相場

【土地込み注文住宅の費用相場】

(2022年度のフラット35利用者調査データ参照）

土地購入費用も含めると、注文住宅の平均費用は「全国：4,694万円」「首都圏：5,406万円」になります。

予算を決める際には、建築費だけではなく、総額でシミュレーションすることが大切です。

注文住宅を建てた人の平均年収・年齢・住宅ローン

土地付き注文住宅を建てた人は、どのような世帯の方が多いのか、下記表で全国平均を確認してみましょう。

【土地込み注文住宅】

(2022年度のフラット35利用者調査データ参照）

住宅ローンの借入額の目安は、年収の6倍～7倍が定説ですが、近年の注文住宅では「年収倍率7.7倍」と高くなっています。

関連記事：【注文住宅の流れ10ステップ】契約から引き渡しまでの期間やスケジュールの組み方のコツ 

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注文住宅に必要な費用の内訳

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注文住宅の費用をシミュレーションするために、費用の内訳や事前に準備するお金についてご紹介します。

【注文住宅のおもな費用】

• 土地購入費用
• 建築費
• 諸費用

土地購入費

土地を所有していない場合、住宅を建てるために土地を購入する必要があります。

手付金と頭金は、一般的に売買代金の一部に充当されるため、多く支払うことで住宅ローンの借入額を減らすことが可能です。

手付金と仲介手数料は必ず支払う費用になるため、自己資金で準備する必要があります。

建築費

注文住宅の建築費の内訳は、下記の通りです。

【注文住宅の建築費】

注文住宅の建築費用をシミュレーションするために、坪単価を参考にされる方は大勢いらっしゃいます。

しかし、坪単価は「本体工事費」のみの価格であり、注文住宅の総額ではないため注意しましょう。

本体工事費は総費用の7割程度が一般的ですが、家のデザインや外構にいくら費用をかけるかなど、家づくりの条件によってさまざまです。

とくに、土地が軟弱な場合にかかる地盤改良費は高額になりやすい項目です。

200万円以上することも珍しくないため、費用をシミュレーションする際に注意しましょう。

諸費用

注文住宅の諸費用の目安は、土地代と建物代を合わせた総額の「10％～12％」といわれています。

注文住宅の総額が4,000万円の場合、諸費用は「400万円～480万円」が目安です。

諸費用とは、土地代や建築費用以外にかかるお金のことをさします。

【諸費用の内訳】

事前に準備するお金は？

注文住宅を購入する前に、いくら自己資金を準備すればいいのでしょうか？

【必ず自己資金で準備する費用】

• 手付金
• 仲介手数料
• 金融機関に支払う事務手数料や火災・地震保険料

大きな費用項目となる「土地代」「建物代」「諸費用」はローンを組んで支払うことが可能です。

自己資金が少ない、または、貯金を減らしたくないというご家庭は、ローンの借入可能額をシミュレーションしてから、予算を決めると良いでしょう。

注文住宅費用をシミュレーション

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注文住宅の購入費用の目安を確認するために、住宅ローンを「年収別」と「毎月の返済額」の２つのパターンでシミュレーションしました。

年収別の住宅ローン借入額

年収別の住宅ローン借入額について、返済負担率をもとにご紹介します。

「返済負担率25％」は無理なく返済できると言われている基準になり、「返済負担率35％」は住宅ローン融資の基準です。

※金利1.5%、返済期間35年間、元利均等返済の場合

上記表の借入額を参考に、予算をシミュレーションすることが可能です。

ただし、家族構成やライフスタイルによって、理想の借入額は異なるため、将来的な収支バランスも含めて検討するのが良いでしょう。

毎月の返済額別の住宅ローン借入額

住宅ローンの借入額は、月々の返済額でシミュレーションすることも可能です。

※返済期間35年間、元利均等返済の場合

月々の返済額が同じでも、選ぶ金利によって、借入可能額が異なることがわかります。

0.5%以内の商品が多い変動金利を選ぶことで、利息を減らし、借入可能額を増やすことが可能です。

関連記事：【2024年以降】住宅ローン変動金利の今後は？動向や上昇した場合の対策について 

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注文住宅の購入費用が足りない場合の対処法

希望の注文住宅のイメージが決まっても、購入費用が足りない場合はどうすれば良いのでしょうか？

対処法を順番にご紹介します。

• 諸費用ローンを利用する
• ペアローンを検討する
• 両親から贈与を受ける

諸費用ローンを利用する

住宅ローンは、諸費用を含めて組むことができ、これを「オーバーローン」といいます。

物件の価値以上の借入額になるため、審査が通りにくいデメリットはありますが、自己資金を貯める期間を待たずに、早めに住宅ローン返済をスタートできるメリットがあります。

ペアローンを検討する

共働き世帯が増えたことで、夫婦が協力して住宅ローンを返済するペアローンを検討するご家庭も増えてきています。

単独ローンでは難しい住宅価格でも、ペアローンを利用することで借入額を増やせるため、妥協せずに希望の注文住宅を建てやすいメリットがあります。

そのほか、住宅ローン控除を夫婦どちらも利用できるため、年収や借入額によっては、高い節税効果が期待できます。

関連記事：2024年の住宅ローン控除はペアローンがお得？夫婦の控除額をシミュレーション 

両親から贈与を受ける

注文住宅の購入費用の一部を両親から贈与されることで、経済的な負担を軽減できます。

住宅購入資金に対する贈与税は、最大1,000万円までが非課税になります。

こちらの制度は、2026年12月末まで延長されることが、令和6年度税制改正大綱で閣議決定されました。

参照サイト：国土交通省　住宅取得等資金に係る贈与税の非課税措置

まとめ

注文住宅の費用の相場や内訳、平均の年収や年齢、住宅ローンのシミュレーションについて解説しました。

注文住宅は予算オーバーしやすいため、最初に無理のない予算を決めることが大切です。

東京都内で注文住宅ご検討中の方は、クレバリーホーム東京までお気軽にご相談ください。

クレバリーホーム東京は、お客様のご希望やライフスタイルに合わせた住まいづくりを提供しています。

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