【地震に強いハウスメーカー11のチェックポイント】地震対策への注意点・疑問点も解説
「地震に強いハウスメーカーを探している」
近年、大きな地震が頻発している日本では、このように考える方も多いでしょう。
ハウスメーカーの中で地震に強い会社を選ぶためにはどうすればよいのでしょうか。
本記事では11の具体的なチェックポイントを紹介します。
家族の命と財産を守り、地震を受けても安心して暮らしていくために、地震に強い特徴を持つハウスメーカーを選びましょう。
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地震に強いハウスメーカーを選ぶ11のチェックポイント
地震に強い住まいを建てるために、以下の11のチェックポイントを確認しましょう。
- 取得できる耐震等級
- 耐震実験の有無と結果
- 大きな地震を受けた後の建物の状態
- 主に採用している建物の構造
- ハウスメーカーが採用している工法
- 耐震・制震・免震といった地震対策
- 基礎工事に採用している工法
- 地盤調査の実施状況と対策
- 建物の耐火性能
- 被災後の生活を支える発電・蓄電機器
- 建築後の保証・メンテナンスの態勢
取得できる耐震等級
住まいの耐震性を評価する指標のひとつは耐震等級です。
第三者機関が審査・認定する耐震等級を取得できれば、地震に対して一定の強度を持つことを確認できます。
耐震等級には1・2・3の3つの等級があり、等級2は1の1.25倍、等級3は1.5倍の耐力を持つとされます。
検討中のハウスメーカーでは、どの等級まで取得可能なのか確認しましょう。
関連記事:木造3階建ては危ない?耐震等級3が難しい理由を紹介
耐震実験など耐震対策への取り組み
ハウスメーカーによっては、地震に強い家を建てるために各種実験を行っている場合があります。地震に強い家を建てるためには、実証実験の結果を公表しているハウスメーカーがおすすめです。
小型の模型を使用する会社もあれば、実際の住宅と同等の規模・仕様で実験する会社もあり、ハウスメーカーによって実験の方法は様々です。
同等の実験を比較して、柱や外壁、屋根といった、建物の耐久性に影響を及ぼす箇所に損傷のない家の方が地震への抵抗力が高いといえるでしょう。
どういった実験を実施しているのか、実例を確認したい方は、上記実物大の耐震実験リポートなどをご覧ください。
大きな地震が起きた後の建物の状態
ハウスメーカーによっては、大きな地震を受けた後の建物の状態を公開しているケースもあります。
実際に地震を受けた建物の状態を確認することで、該当するハウスメーカーで建築して、万が一地震を受けた場合の被害の程度を予測できるでしょう。
主に採用している建物の構造
住宅には主に「木造」「鉄骨」「RC(鉄筋コンクリート)」といった工法が利用されていて、どの工法を採用しているかを確認することも大切です。
工法によって住宅の地震に対する特徴は変わります。
木造住宅は、木本来のしなやかな特性から、地震の揺れを逃しやすく、柔軟に対応できる素材として活用されてきました。
地震の揺れは建物の重量に比例するため、鉄やコンクリートより軽い木の住宅は地震の揺れを抑えられる特性もあり、高い耐久性があります。
一方で鉄骨やRC住宅といった工法は素材の強度が高く、地震に対する高い耐震性を期待できます。
建築予定の地域や予算、住まいへの希望などによって適切な工法は異なりますので、最適な工法を選択できるよう検討中のハウスメーカーに相談してみましょう。
ハウスメーカーが採用している工法
検討しているハウスメーカーが取り入れている独自の技術や工法について確認することも大切です。
柱と梁を組み合わせて骨組みを作る「軸組工法」や、面材で建物を包み込んで地震に耐える「モノコック工法」など、同じ木造住宅であっても異なる工法があり特徴も異なります。
より地震に強い家づくりを目指すなら、「プレミアム・ハイブリッド構法」など、地震や台風などの揺れや建物の荷重を逃し、激しい揺れによる「ねじれ」も防ぐ、高強度・高精度な耐震工法が選択肢になるでしょう。
また、柱や梁といった構造部をつなぐ「金物」についてもハウスメーカーごとに特色が異なります。
経年変化が生じても強度が落ちず、塩害や津波にも耐える高耐久のボルト・ピンなど「金物」にも妥協しないハウスメーカーがおすすめです。
耐震・制震・免震といった地震対策
はじめに紹介した耐震等級の取得のほか、制震や免震といった地震対策を取り入れることもおすすめです。
制震は、揺れの影響を減らす技術です。
地震の揺れのエネルギーを吸収する「制震ダンパー」の設置や、高層ビルに使われる制震素材と同様の「制震テープ」を用いて施工することで、より高い制震効果が期待できます。
免震とは、建物の揺れを建物に伝わりにくくする技術です。繰り返し発生する余震に備えることができます。
建物へのダメージを減らす制震・免震装置を導入することで、繰り返し発生する余震などにも耐えられる住まいを実現できます。
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基礎工事に採用している工法
コンクリートで作る基礎の工法は、地域の気候や地盤の特性に応じて検討しましょう。
住宅を支えるコンクリートの基礎には、柱など構造部が載っている箇所のみコンクリートを設ける布基礎と、建物全体に鉄筋コンクリートを設けるベタ基礎とがあります。
ベタ基礎は面的に建物を支えることから、地震を受けた際に建物の一部分にエネルギーが集中することなく部分的な破壊を防ぐことができます。
また、軟弱な地盤において偏って沈下する不同沈下を防ぐこともできるメリットがあります。
基礎の工法に加えて、基礎と建物とをつなぐ柱脚金物にも注目しましょう。
柱脚金物があることで、地震で建物が転倒したり津波で押し流されることを防ぐ効果を発揮します。
柱脚金物に使用されている製品によって、多方面からの引き抜きに耐えたり、より大きなエネルギーに対しても耐えられるようになります。
地盤調査の実施状況と対策
地震への耐力を確保するためには、建物本体と基礎部分に加えて、地盤の状態確認と地盤改良の方法まで確認することをおすすめします。
建物を支える地盤は同じ強度ではなく、岩盤のように強い地盤もあれば泥などで構成される軟弱地盤もあります。
地盤の確認方法も対策工法も複数ありますが、適切な方法を実施することで地震に耐えられる住まいを実現できます。
震度7を記録した新潟県中越地震を受けた刈羽村では、液状化が発生し道路の一部が変形する被害が生じましたが、地盤改良工事で適切に施工した住まいは液状化のリスクが軽減されます。
建物の耐火性能
地震は揺れだけでなく、住宅の耐火性能についても確認する必要があります。
大きな地震が発生した場合、自宅で火災が発生する可能性があるほか、特に東京23区内など住宅が密集している地域では火災が発生し近隣に延焼する可能性があります。
関連記事:木造密集地域とは?新築・建て替えの防耐火対策を解説
住まいの耐火性能を高めることで、火災が発生した際に延焼被害を受けにくくなり、万一、延焼に巻き込まれた場合でも避難に十分な時間を確保できます。
▶【都内トップクラスの施工実績|防火地域で建てる「木造耐火住宅」
被災後の生活を支える発電・蓄電機器
今後、日本の住宅は、自宅避難が可能な発電・蓄電機器を備えた住まいが標準になります。
太陽光発電設備があれば、地震でライフラインが寸断された場合でも電気を利用でき、テレビや携帯電話などの情報源にアクセスできるでしょう。
さらに蓄電池を備えていれば、昼間に発電した電気を貯めておくことができ、夜間に電気を使用できるようになります。
近年は電気自動車のバッテリーを住まいの電源として利用できるV2Hと呼ばれるシステムもありますので、合わせて検討することをおすすめします。
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建築後の保証・メンテナンスの態勢
地震に強い家を目指すなら、長期保証やアフターサービス・定期メンテナンスの確認も重要です。
建築直後に地震に強い家を建てられた場合でも、雨漏りやシロアリによる被害を受けて構造部分が腐食すれば地震への耐力は弱まってしまうでしょう。
建物の状態をプロの目で点検する、アフターサービスやメンテナンスの態勢を確認することをおすすめします。
こうした11のチェックポイントを抑えながらハウスメーカーを選ぶことで、地震が発生しても安心して自宅で過ごせる住まいを手に入れられます。
ハウスメーカー選びで知っておきたい注意点・疑問点
記事の終わりに、地震に強いハウスメーカー選ぶ際に知っておきたい、注意点や疑問点を紹介します。
地震に強い家を建てるための予算は?
地震に強い家を建てるには、一般的な注文住宅よりも、構造計算にかかる費用や、強度を高める施工に必要な資材・設備・施工費がかかります。
たとえば基礎工法について、地震に強いとされるベタ基礎を選択する場合、布基礎よりも鉄筋やコンクリートの量が多くなります。
また、制震や免震装置を導入する場合は、装置本体の費用や設置にかかる手間の分だけ費用が高くなるでしょう。
地震に対して取れる全ての手段を導入すると地震に強くなる一方で費用も膨らむことから、地震への対策と費用とのバランスを取れるようハウスメーカーと話し合うことが大切です。
関連記事:都内に狭小住宅を建てるために知っておきたい予算と間取り
地震への対策を突き詰めると間取りに制限が出る場合も
住宅は真四角に近い形で、窓などの開口部が少ない家のほうが、地震によるエネルギーが均一に建物に働くことから地震に強くなります。
一方で間取りの自由度が少なくなり、採光・通風にも影響を及ぼす可能性があります。
好みの間取りや仕様を実現しながら地震に強い住まいを実現する場合も、ハウスメーカーとの綿密な打ち合わせが重要になります。
関連記事:狭小住宅のおしゃれな間取りアイデア13選
ビルトインガレージ付きの家は地震に弱い?
A.建物の片側に大きな開口部ができることから、木造と鉄骨の混構造とするなど、地震への対策を考える必要があります。
ビルトインガレージを設ける場合、車が出入りするために大きな開口を設ける必要があります。
地震が発生すると開口部のある箇所の方がダメージを受けやすくなりますが、事例のように部分的に鉄骨を取り入れるなど設計上の工夫で地震に強いビルトインガレージを建てることも可能です。
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また、木造のみで家を建てる場合でも、特殊な金物を利用して広い開口部を設けながら地震への耐力を高める工法も存在します。
耐力壁を設けずに済むことから、横方向に2台分の駐車スペースを実現することも可能です。
大手ハウスメーカーと工務店ならどちらが地震に強い?
A.ハウスメーカーで建てる場合でも工務店で建てる場合でも、地震に強い家を建てられる設計力と丁寧に施工できる施工力が大事になり、どちらが強いと言うことはできません。
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まとめ│地震に強い家づくりはハウスメーカー選びから
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「地震に強い家を建てたいが、どのハウスメーカーを選べばよいか?」
こうした疑問を持つ方に対して、具体的な11のチェックポイント方法を紹介しました。
近年、地震に関するニュースが多く見られる中で、地震に強い家を建てたいと願うのは当然のことです。
一方で地震に強い家を建ててくれるハウスメーカーを選ぶのは簡単なことではありません。
今回紹介したポイントを確認しながら、地震に強い家を建てられる設計力・技術力、そして丁寧な施工を行うハウスメーカーを見つけましょう。
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