太陽光発電で電気代が安くならない!を防ぐ6つの対策 実質ゼロは蓄電池が決め手

太陽光発電で電気代が安くならない!を防ぐ6つの対策 実質ゼロは蓄電池が決め手

「太陽光発電を設置したのに電気代が安くならない」という意見を聞くことがありますが、これは本当でしょうか。

 

本記事では、太陽光発電の設置後に電気代の節約メリットを実感するための6つの方法を紹介します。

太陽光発電を導入することで電気代が安くなる理由や導入費用などにも触れますので、太陽光発電設備の導入を検討している方はぜひ参考にしてください。

【東京都助成金対象】太陽光発電+蓄電池で実現するゼロエネの暮らし

 

 

太陽光発電に注目が集まる理由は?

近年、太陽光発電に注目が集まっています。はじめに、その理由を確認してみましょう。

電気代の値上がりで再生可能エネルギーが注目されている

太陽光発電が取り上げられる最も大きな理由として挙げられるのは、電気代が値上がりを続けており、再生可能エネルギーに注目が集まっているからです。

「太陽光発電で電気代が安くならない!」を防ぐには?電気代が上がり続けているから

引用:東京電力ホールディングス「電気料金の家計費に占める割合」

電気代の値上がりが要因となって家計費に占める電気代の割合は上昇傾向にあります。

太陽光発電などを活用することで、長期的に電気代が下がる仕組みが求められています。

災害に備えて「停電でも安心な暮らし」が求められている

地震や台風といった災害への対策としても太陽光発電は魅力的です。

「太陽光発電で電気代が安くならない!」を防ぐには?:地震・台風などの災害対策になるから

引用:内閣府「地震災害について」

首都直下型地震や南海トラフ地震など、大型の地震が30年以内に発生する確率は60~70%と予測されています。

大規模な災害が発生したとき、電柱の倒壊などを原因としてライフラインが寸断されることも予想されており個々人のできる対策も求められています。

太陽光発電・蓄電池を備えた家なら、停電時も蓄電池が自動運転を続けて電力エネルギーを自給でき、自宅が避難所になり得ます。

家族の安全・安心だけでなく、事業のBCP(事業継続計画)対策にも有効です。

関連記事:災害に強い家を実現する3つの工夫

国・都道府県が各種補助金を出しているから

国や都道府県の補助金制度が充実していることも、太陽光発電の推進を後押ししています。

たとえば東京都では、太陽光パネルを設置する家庭に対して、1kWあたり12万円の補助金を実施しています。

ほかにもZEH補助金など、太陽光発電設備を対象要件にした補助金が多く出ていることも、太陽光発電に注目が集まる理由といえるでしょう。

関連記事:東京都の太陽光発電導入促進事業を解説

太陽光発電で電気代が安くなる3つの理由

こうして注目されている太陽光発電設備ですが、実際に導入したときどうして電気代が安くなるのか、理由を改めて確認しましょう。

発電した電気を利用すれば電気を購入せずに済むから

電気料金は使用した電力量に応じて高くなっていきます。

このため太陽光発電設備を導入した家庭では、発電した分は自給できるため電気事業者から購入する電力量が少なくなり、電気代が安価になります。

また、余剰電力は売電することも可能です。
設備投資を早期に回収することにもつながり、家計を支える収入のひとつになるでしょう。

購入する電気代が減り、電気料金の単価が安くなる

契約するプランにもよりますが、一般的に電気料金は使用量が多くなるほど料金の単価が高くなります。

たとえば東京電力の従量電灯Bでは、従量部分は以下の料金で算定されます。

  • 最初の120kWhまで:30円00銭 / kWh
  • 120kWhをこえ300kWhまで:36円60銭 / kWh
  • 上記超過:40円69銭 / kWh

つまり、使用する電力量を抑えることは電気料金の単価を安くすることにもつながる、ということです。

参考:東京電力エナジーパートナー「料金単価表‐電灯」

使用する電力量が少なくなると再エネ賦課金も安くなる

「太陽光発電で電気代が安くならない!」を防ぐには?:使用する電力量が少なくなると再エネ賦課金も安くなる

引用:資源エネルギー庁「月々の電気料金の内訳」

電気料金は以下の3つの料金に分類されます。

  • 基本料金
  • 電力量料金
  • 再エネ賦課金

このうち「基本料金」は使用量に関わらず一定で、「電力量料金」は使用した電力量に応じて料金が上がっていきます。

実は使用した電力量に応じて高くなる料金はもうひとつあり、それが「再エネ賦課金」です。

再エネ賦課金は、太陽光や水力など再生可能エネルギーを普及させることを目的として支払う税金です。

太陽光発電設備を導入し、使用する電力量が少なくなると再エネ賦課金も同時に安くなります

 

太陽光発電設備を導入することで、こうした経済的なメリットを感じられるでしょう。

加えて、災害時の対応や地球環境保護など、節約以外のメリットを感じられることも太陽光発電の強みです。

 

今後、ZEH基準の省エネ住宅が標準になるため、新築するなら実質ゼロエネルギーの住まいを目指すのがおすすめです。

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「太陽光発電で電気代が安くならない!」を防ぐ6つの方法

このようにして電気代が安くなる太陽光発電設備のある家ですが、どうして「電気代が安くならない」と言われるのでしょうか。

太陽光発電のある家で効率的に電気代を下げる、6つの方法を紹介します。

省エネ設備を導入して電力効率を上げる

1つ目は、各種省エネ設備を導入することです。

通常、太陽光で発電できるのは太陽光が降り注ぐ日中に限られます。

一方で夜間は電気事業者から電力を購入することとなり、太陽光発電設備の恩恵は受けられません。

 

そこで、エコキュートやLED照明、高効率エアコンなどの省エネ設備を導入することで、夜間の電力消費を抑えます。

住宅の気密・断熱効率を高める

【敷地20.09坪】都内で実現した断熱性の高いZEH住宅の事例>>>

2つ目は、住宅の気密性や断熱性を高めることです。

 

高気密・高断熱な住まいでは、エアコンなどの稼働効率が上がり、少ない電力量で室内を快適な温度に保つことができます。

丁寧な施工で気密性を高め、断熱性能の高い断熱材を利用して高気密・高断熱な住まいを目指しましょう。

蓄電池で夜・荒天時も発電した電気を利用できるようにする

3つ目は、蓄電池を導入して太陽光で発電した電力を貯められるようにすることです。

蓄電池があれば昼間に発電した電力を夜間に利用することもでき、夜間にかかる電気代を安くできるでしょう。

関連記事:東京都の蓄電池設置の補助金を解説

EV・V2Hを利用して蓄電可能な電力を増やす

4つ目は、EVとV2Hを利用することです。

EVは電気自動車を、V2Hは電気自動車の電力を宅内で利用するシステムを指します。

 

こうしたシステムを導入することで、昼間発電した電力をEV車のバッテリーに貯め込み、夜間に利用するという使い方を実現できます。

結果、蓄電池の設置と同様に、夜間の電気料金を削減できます。

関連記事:東京都のV2H補助金を解説

HEMSを利用して使用電力量を見える化する

5つ目は、HEMSの導入です。

HEMSは家庭内の電力を見える化したり、家電が効率的に動くように制御できるシステムです。

 

家庭ごとに電気の使い方は異なり、節約の仕方も変わります。

どこでどのように電気が使われているのか把握して、効率的に電気を使いましょう。

新電力の会社に契約を切り替える

新電力の会社に契約を切り替える

引用:資源エネルギー庁「電力小売全面自由化について」

6つ目は、電気事業者の切り替えです。

「新電力」という言葉が認知されているように、今では様々な電気事業者があり、異なる価格体系で電力を供給しています。

中には基本料金を0円に設定している電気事業者もありますので、電気の使い方や太陽光発電設備の実際の稼働率、蓄電池の有無などから最適なプランを選択することが大切です。

 

こうした対策を取ることで、太陽光発電設備を導入した後に電気料金が下がらない、といった事態を避けられるでしょう。

 

太陽光発電設備を主とした電気代高騰への対策は、個別に行うと効果が薄くなることがあります。

これから新居を建てる際に電気代を抑えたいと考えている方は、業界最高水準のZEH・太陽光発電によるゼロエネルギー住宅の施工実績が豊富な「クレバリーホーム東京」に、お気軽にご相談ください。

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知っておきたい導入にかかる費用と対策

記事の終わりに、太陽光発電設備を導入する際に気になる設置費用について解説します。

太陽光発電の導入に必要な設備と金額

「太陽光発電で電気代が安くならない!」を防ぐには?:太陽光発電の導入に必要な設備と金額

引用:国土交通省「待って!家選びの基準変わります」

太陽光発電設備は、国土交通省の資料によると、2021年度時点での平均的な設置費用は140万円(5kW)です。

個人で購入する方法のほかに、第三者が所有するタイプやリースタイプなど、初期投資をゼロにする方法もありますので合わせて検討してみましょう。

 

なお、最も投資効率に優れているのは個人で購入する方法です。
第三者所有タイプもリースタイプも、業者に対するサービス料を支払う必要があるからです。

個人で購入する場合は補助金も受けられるため、国や自治体の補助金も把握した上で導入方法を決めましょう。

太陽光発電・関連設備に対する補助金

太陽光発電や関連設備に対する国・東京都の補助金は以下の通りです。

次世代ZEH+実証事業
(10kW以上設置時)
100万円/戸
太陽光発電設備の設置に対する東京都の助成事業12万円/kW
(上限36万円)
家庭における蓄電池導入促進事業19万円~最大1,500万円
戸建住宅におけるV2H普及促進事業助成対象経費分
(上限100万円)

 

こうした補助事業も活用しながら、導入費用を抑えつつ快適に電気代を節約できる生活を実現しましょう。

まとめ│太陽光発電で電気代実質ゼロを目指すには「太陽光発電で電気代が安くならない!」を防ぐには?:太陽光発電を活用して電気代を抑えよう

今回は太陽光発電の効率を高めることで、より電気代を抑える方法をご紹介しました。

 

太陽光発電設備は売電しない場合、導入することで発電している昼間のあいだは電気を購入せずに済み、電気代の負担を減らせます。

一方で夜間は電気を購入せざるを得ず、電気代がかかってしまいます。

そこで蓄電池やV2Hといった電気を貯める仕組みが役立ちます。
太陽光発電設備単体ではなく、他の設備や建物本体と一緒に考えることで、電気代実質ゼロを目指し、快適で効率的な住まいを実現しましょう。

 

弊社クレバリーホーム東京では、太陽光発電設備と蓄電池がパッケージ化された住まいを提供しています。

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監修者情報

高坂 昇

高坂 昇ou2株式会社 専務取締役 一級建築士

木造密集地域や防火地域において、木造ならではの施工性や設計の柔軟性、コストパフォーマンスを活かして木造耐火4階建て住宅(もくよん®)や、災害時の避難場所となる地下室や屋上を備えた災害住宅も提唱しています。

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