【3階建ての二世帯住宅】30~40坪の実例紹介│狭小住宅・狭小地こそ採用するべき!?
「3階建ての二世帯住宅を建てたい!」
都内で注文住宅を建てる予定の方の中には、このように3階建ての二世帯住宅を計画している方もいるでしょう。
親世帯と子世帯、双方の家を建てるよりも費用を抑えられる可能性のある二世帯住宅は、特に土地の取得価格が高くなる都内でメリットが大きくなります。
一方で土地がコンパクトになりがちで、狭小住宅になるパターンも少なくありません。
そこでワンフロア増える3階建て住宅が有効な対策として考えられるのです。
本記事では3階建ての二世帯住宅について、30・40坪台の実例を紹介します。
さらに3階建てで二世帯住宅を建てるうえでのメリット・デメリットや気をつけておきたい点も紹介しますので、都内で二世帯住宅の建築を予定している方は、ぜひ参考にしてください。
Contents
『3階建ての二世帯住宅』30・40坪台の実例紹介
はじめに、都内で建てられることの多い30・40坪の床面積の3階建ての二世帯住宅の実例を紹介します。
【延床31.24坪】玄関1つ水回り2つの一部共有型二世帯住宅
初めに紹介する事例は、19.60坪の敷地に建つ31.24坪の床面積の住まいです。
玄関は共有しながらもキッチンやお風呂などの水回りは2つ確保していて、お互いの世帯のプライバシーに配慮しています。
リビングを広く開放的に使いたいという希望から、リビングには壁や柱を設けていません。
10坪台のコンパクトな敷地で二世帯住宅を建てる場合でも、3階建てにすることでこうした開放的な空間を実現できる事例といえるでしょう。
【延床42.15坪】玄関も水回りも2つずつ。分離型二世帯住宅
敷地面積21.19坪の土地に建つのは、延床面積42.15坪の3階建て二世帯住宅です。
こちらの事例は玄関や郵便受け、インターホンが2つ用意されている完全分離型の二世帯住宅です。
子世帯の間取りはLDKがつながっていて広々としています。
ダイニングやキッチンから子どもの姿を見守ることもでき、安心できる暮らしを送れるでしょう。
20坪台前半の土地であっても、1つのフロアにLDKをまとめることで、こうした広々した空間を実現できます。
【延床43.16坪】12.95坪の敷地に店舗併用型二世帯住宅
最後に紹介する住まいは、敷地面積12.95坪とコンパクトな土地に建つ、延べ床面積43.16坪の3階建て+屋上の住まいです。
1階は飲食店の店舗、2階は子世帯の住居、3階は親世帯の店舗兼住宅です。
1階から屋上まで利用できるホームエレベーターも設けていて、階段の上下動に関するデメリットを感じることもありません。
コンパクトな敷地であっても、立体的に利用を検討することで目的に合った十分な広さを確保できる事例といえるでしょう。
もっと床面積の大きな実例もありますので、他の間取りの実例を見たい方は弊社「クレバリーホーム東京」の施工事例をご覧ください。
二世帯住宅を3階建てで実現する7つのメリット
二世帯住宅を3階建てで実現する場合、単世帯で住む場合や2階建てを建てる場合と比べて特徴的な面が複数あります。
どんな特徴があるのか、まずはメリットから確認しましょう。
- 狭小地でも十分な床面積を確保できる
- 資金援助を受けやすく、ランニングコストもシェアできる
- 土地にかかる費用を節約できる
- 相続対策にもなる
- 生活空間を切り分けてプライバシーを保てる
- キッチン・浴室などの設備費を節約できる
- 子育てなどのサポートを受けやすい
- 老後のサポートを受けやすい
- 二世帯住宅用の補助金を獲得できる場合がある
3階建てにする主なメリットは、狭小地を立体的に活用することで十分な床面積を確保できる点、そしてコンパクトな土地を選択することで大幅に建築費用の総額を抑えられる点にあります。
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また、複数のフロアを確保できることから、階ごとに世帯を分けられる点もメリットです。
たとえば高齢になる両親はバリアフリーに対応した1階部分で過ごし、子世帯は2・3階で過ごすことで、お互いのプライベートを守って生活できるでしょう。
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加えて将来、両親世帯が施設に入った場合など、空室となった場合は賃貸住宅として貸し出すこともでき、ライフイベントにも対応できる住まいになります。
二世帯住宅を3階建てで実現する5つのデメリット
一方で二世帯住宅の3階建ては、設計段階や住み始めてからデメリットを感じる場合もありますので、注意が必要です。
- 土地によっては3階が建てられない・制限がかかる
- トイレや浴室を使用する順番待ちになる場合も
- 上下方向の移動が大変になる
- 建築費用が高額になる場合も
ただし、階段があることから上下方向の移動が多くなることや、水回りの順番待ちがあるといったデメリットは、住み始めてからの暮らしを想像することで対処は可能です。
どういった間取りや住み方を選択する場合でも、具体的に暮らし始めてからのことを想像して間取りを考えることが大切です。
なお、都市部で3階建てを建てる場合は法律上の各種制限を受けることから3階部分の面積がコンパクトになったり、そもそも3階部分を建てられないケースもあります。
3階建ての二世帯住宅を建てる場合は土地を購入する前にハウスメーカーを決めて、土地選びの相談ができる環境を整えておきましょう。
▶都内で3階建ての二世帯住宅を建てる際のオンライン相談はこちらから
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記事の終わりに、3階建ての二世帯住宅を建てる前に気をつけておきたい注意点がありますので、具体的な家づくりの前に確認しておきましょう。
「完全分離」「一部共有」「共用」の3タイプがある
1つ目は、二世帯住宅の中には「完全分離」「一部共有」「共用」という3つのタイプがあることです。
完全分離は玄関・居室・水回りといった全ての間取りや設備を分けて、建物自体は一体でありながら内部で世帯ごとに空間が別れている住まいです。
共用は完全分離と反対に、玄関や居室、トイレや浴室といった間取りや設備を二世帯で共有するスタイルです。
一部共有は完全分離と共用のあいだのスタイルで、リビングだけを共用にしたり、水回りだけを共用にしたり、部分的に間取りや設備を二世帯共同で利用します。
世帯ごとにどういったライフスタイルを希望しているのかを明確にしたうえで二世帯で話し合い、どちらも納得できる暮らし方を決める必要があります。
関連記事:二世帯住宅のタイプ別│母と住む間取り
タイプによって「費用」「補助金の有無」が変わる
2つ目は3つのタイプに関連して、費用・補助金の有無が変わることです。
二世帯住宅は、完全分離タイプや一部共有タイプで水回りを分けている場合、お風呂やトイレ、キッチンといった設備を2つずつ導入する必要があり、建築費用が増加する可能性があります。
また、家を建てる際に経済的負担を軽減する補助金を利用する際も注意が必要です。
たとえばZEH支援事業では「二世帯住宅において、二世帯各々で申請する場合は区分登記が必要となります。区分登記できないものは、1世帯の申請とします。」と記載があります。
区分登記するためには内部での往来ができないようにする必要があり、ZEH補助金を二世帯それぞれで利用する場合は完全分離タイプを選択しなければいけません。
このように、費用や補助金のことも含めて二世帯住宅の設計を考える必要があるのです。
立場によってメリット・デメリットが変わる
3つ目は、立場によってメリット・デメリットが変わることです。
二世帯住宅には、夫と妻・子ども、夫妻どちらかの両親など様々な年齢・立場の人が同じ空間で居住することになります。
たとえば妻の両親が同居する場合、一部同居型にして気軽に行き来できるスタイルにした方が、家事や育児の面で頼れるシーンが多くなる可能性があります。
一方で夫としては義両親との物理的な距離が近くなると、親類としての付き合いにストレスを感じるかもしれません。
このように、立場によってメリット・デメリットに濃淡が現れたり、または逆転する場合もあります。
同居する家族全員が納得できるように住まいの形態を考えましょう。
まとめ│3階建ての二世帯住宅は建て慣れたハウスメーカーで
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二世帯住宅を3階建てで実現した施工事例、および3階建てで二世帯住宅を建てる際に感じるメリット・デメリットや気をつけておきたい点を紹介しました。
3階建て住宅は、土地がコンパクトであっても十分な床面積を確保できる可能性があることから、土地の取得費用が高くなりがちな都内で経済性のある建て方です。
一方で家族間の合意形成が難しかったり、ライフスタイルの変化に対応しづらかったりと、デメリットを感じる場合があることも確かです。
デメリットを最小限に抑えつつメリットを最大化させるためには、3階建て住宅や二世帯住宅を建て慣れたハウスメーカーに依頼することをおすすめします。
建築経験から、デメリットを抑える方法を熟知しているからです。
3階建ての二世帯住宅を検討中の方は、紹介した事例のようにデザインも機能性も優れた3階建て・二世帯住宅の建築実績が豊富な「クレバリーホーム東京」まで、お気軽にご相談ください。
クレバリーホーム東京は、お客様のご希望やライフスタイルに合わせた住まいづくりを提供しています。
- 3階建て住宅・4階建て住宅
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