「太陽光なしでも、ZEHに関連する補助金を受けられますか？」

高い断熱性能と再生エネルギーの導入により、宅内でのエネルギーの収支をゼロにするZEH（ゼッチ）。

エコで節約にも効果を発揮する一方で太陽光発電の導入には一定の費用を要するため、こうした疑問を抱く人もいるでしょう。

本記事では、断熱性能はZEH基準を満たしつつ太陽光発電設備を設けない場合に補助金が支給されるのか確認します。

太陽光なしでZEH基準を満たす住まいの特徴や、太陽光発電設備を導入しない場合のデメリットについても解説しますので、太陽光発電設備の導入を迷っている方も、ぜひ参考にしてください。

▶【東京都助成金対象】太陽光発電と蓄電池搭載のオフグリッドZEH住宅

ZEH（ゼッチ）とは？

引用：環境共創イニジアチブ「戸建ZEH補助事業」

ZEH（ゼッチ、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）とは、資源エネルギー庁の資料によると、以下の定義を満たす住宅を指します。

「外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギー等を導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅」

つまり、断熱材や窓の性能を高めることや、太陽光発電システムなどを導入することで、住宅で消費するエネルギーと生産するエネルギーの収支がゼロになる住まいを指します。

日本政府は地球温暖化対策推進法の中で、2030年度において温室効果ガスを2013年度比で46％削減することを目指しています。

参考：環境省「地球温暖化対策計画」

この目標を達成するための手段のひとつとして、住宅からのCO2排出量を削減することを目指してZEHの普及を目指しています。

ZEH（ゼッチ）基準を満たすことで利用できる補助金

断熱材や窓の高性能化も太陽光発電システムの搭載も、導入するためには建築費用のアップは避けられません。

そこでZEH基準を満たす住宅を増やすために、政府や地方自治体はZEH基準を満たすことで利用できる、様々な補助金を打ち出しています。

参考：環境共創イニジアチブ「戸建ZEH補助事業」

一戸建てのZEH住宅を対象とした補助金としては、たとえば以下の事業が実施されています。

• ZEH支援事業：55万円 / 戸（一定の条件を満たす場合、100万円 / 戸）
• 次世代ZEH+実証事業：100万円 / 戸
• 次世代HEMS実証事業：112万円 / 戸

どの事業も、基準を満たして申請することで多額の補助金を受けられることが分かります。

一方でZEHの定義にもあるとおり、いずれの事業も基本的には太陽光発電システムの導入を求められます。

• 周囲を建物に囲まれており、日陰になる時間が長い。
• 地域柄、曇りや雨、雪が多く発電効率が悪い。

ZEHに関連する補助金を利用する場合、こうした環境にある土地でも、太陽光発電設備を設置する必要があるのでしょうか。

太陽光なしでもZEH（ゼッチ）基準で利用できる補助金

太陽光が当たりづらい土地でも、ZEHに関連する補助金を受けやすいように、国や地方自治体では、独自の補助金が実施されています。

たとえば太陽光発電設備を導入しなくても補助金を受けられる制度として、以下の2つが挙げられます。

• ZEH支援事業（ZEH Oriented）
• 東京ゼロエミ住宅

ZEH支援事業（ZEH Oriented）の利用

【敷地25.68坪 生活空間にこだわる3階建て】の事例を見る＞＞＞

ZEH支援事業の中には、都市部狭小地で二階建て以上の住まいを建てる場合や、多雪地域に家を建てる場合に、再生可能エネルギー（太陽光発電設備）を導入せずに補助金を受けられる「ZEH Oriented」という区分があります。

ZEH Orientedは、敷地面積が85m2（約25.7坪）未満の土地に二階建て以上の家を建て、求められる断熱性能を満たす場合に、補助事業の対象となります。

参考：資源エネルギー庁「ZEHの定義」

関連記事：都市型ZEH Orientedとは│補助金や狭小敷地面積の基準は？

都市部のコンパクトな敷地に家を建てる場合は、ZEH Orientedの区分で申請すれば、太陽光発電設備を導入しなくても補助金の交付を受けることが可能です。

東京ゼロエミ住宅の利用

ZEHの基準よりも厳しい性能を求められる可能性もありますが、東京都内で一戸建てを取得する場合は「東京ゼロエミ住宅」を利用する手もあります。

東京ゼロエミ住宅は、住宅の性能に応じて以下の金額の補助金を受け取れる制度です。

• 水準1（国土交通省が定める省エネ基準から窓を中心に強化した住宅）：30万円
• 水準2（ZEH相当の性能）：50万円
• 水準3（北海道で求められるほどの性能）：210万円

東京ゼロエミ住宅がZEH補助金と異なる点は、太陽光発電システムの導入が必須条件ではない点です。

性能を高めれば太陽光発電システムを導入しなくても補助金の対象になるため、太陽光発電システムを導入したくない場合でも補助金を受け取れるでしょう。

関連記事：令和6年東京ゼロエミ住宅【最大240万円】補助金の条件と申請の疑問を解説

関連記事：東京ゼロエミ住宅2023の概要解説

このように、太陽光発電システムがなくても、ZEH基準の高性能な家を実現することで補助金を受け取れる可能性があります。

太陽光発電システムの有無や住宅の基本性能といった仕様は、注文住宅であれば自由に選択しご家庭に合った仕様と設備に変更可能です。

ただし、東京都23区などのコンパクトな敷地条件で家を建てる場合は、クレバリーホーム東京までお気軽にご相談ください。

▶【東京都助成金対象】太陽光発電と蓄電池搭載のオフグリッドZEH住宅

太陽光なしのZEH、メリット・デメリットなど特徴を紹介

太陽光発電設備を設けなくても、ZEHや類似する補助金の交付を受けられることが分かりました。

では、太陽光発電設備なしで高性能な住宅を建築する場合、どのようなメリット・デメリットを感じられるのでしょうか。

メリット：冬暖かく夏涼しい家に住むことができる

ZEHは太陽光発電設備がない場合でも、既存の住宅より高性能な断熱性を持つ点が特徴です。

• 冷暖房を入れてすぐに部屋を適温にできる
• 冷暖房を切っても長い時間適温が保たれる
• 電気代が安価になる
• 部屋と部屋の温度差が小さく快適な環境になる

ZEH基準の断熱性を持つ家を建てることで、こうした特徴を感じながら暮らすことができるでしょう。

メリット：初期費用を抑えられる

太陽光発電設備を設置する場合、一般的に1kWあたりおよそ26.1万円の費用が必要になります。

引用：経済産業省「令和５年度以降の調達価格等に関する意見」

たとえば5kWの太陽光発電設備を搭載する場合は130.5万円と、大きな費用負担を抱えることになります。

太陽光発電設備を設置しなければ、発電設備の分だけ手元に資金を残すことができ、生活に余裕が生まれる可能性があります。

デメリット：補助金額が減る可能性がある

はじめに紹介したZEH支援事業には、55万円と100万円、補助金額が異なる2つの制度があります。

このうち100万円の補助が受けられる「ZEH+」では、「ZEH Oriented」は対象外となっていて、太陽光発電の導入が必須条件になっています。

参考：環境共創イニジアチブ「戸建ZEH補助事業」

また、東京ゼロエミ住宅でも、太陽光発電設備を導入する場合に補助金額が増額される制度もあるため、太陽光発電設備を導入しない場合に補助金額が減る可能性があります。

デメリット：災害などによる停電に弱くなる

引用：東京都環境局「断熱・太陽光住宅普及拡大事業」

太陽光発電設備があれば、自宅で電気を作ることが可能になります。

台風や地震で電柱などが被害を受けても、昼間であれば電気を使うことができ、蓄電池があれば夜間まで電気を使用し続けられるでしょう。

太陽光発電設備がなければ、停電時に全ての電化製品を使えなくなります。

このように、ZEHレベルの性能を持ちながら太陽光発電設備を導入しない場合、様々なメリット・デメリットがあります。

どちらを選択するべきかは家庭ごとの生活スタイルや経済状況によりますので、太陽光発電の設置や補助金の利用を日常的に行うハウスメーカーに依頼して、相談のうえで最適な選択肢を取りましょう。

クレバリーホーム東京では、ZEH基準を上回る「SKYSHARE G2」や、太陽光や蓄電池を導入した場合に補助金の給付を受けられる「SKYSHARE OG」の住まいを提供しています。

国や地方自治体が提供する補助金を活用してお得に家を建てる場合、こうしたパッケージ化された住宅を選択することで確実に補助金を獲得しましょう。

▶【東京都助成金対象】太陽光発電と蓄電池搭載のオフグリッドZEH住宅

実は太陽光発電を利用する方がお得になるケースも？

ZEH補助金は条件を満たすことで、太陽光発電設備を導入しなくても補助金の支給を受けられる可能性があります。

一方で、実は太陽光発電設備を導入した方がメリットが大きくなるケースもありますので把握しておきましょう。

太陽光発電も多額の補助金が出る場合

1つ目は、太陽光発電設備を導入した場合に多額の補助金が出る場合です。

記事の中でも説明したとおり、ZEH基準の性能に加えて太陽光発電設備を導入することで、「ZEH+」や「東京ゼロエミ住宅」における補助金の増額を受けられる可能性があります。

ほかにも、たとえば東京都では、太陽光発電設備を対象にした「太陽光発電導入促進事業」が実施されています。

本事業では1kWあたり10～12万円の補助金が支給されるため、ケースごとに異なりますが約40％もの費用を補助金で賄える可能性があります。

関連記事：東京都の太陽光発電導入促進事業を解説

関連する設備（蓄電池・V2Hなど）にも補助金が出る場合

引用：次世代自動車振興センター「V2H充放電設備補助の概要」

2つ目は、太陽光発電設備に付帯する設備を導入する場合です。

東京都では「蓄電池導入促進事業」や「V2H普及促進事業」といった補助事業を実施しています。

蓄電池導入促進事業では、蓄電容量1kWhあたり15万円（6.34kWh以上）または19万円（6.34kWh未満）の補助金が支給されます。

V2H普及促進事業では、太陽光発電システムの設置や電気自動車の保有で条件によって50万円、または100万円の補助金が支給されます。

こうした付帯設備を導入する予定がある場合は、太陽光発電設備と合わせて設置することで、経済的な負担を減らしながら利便性の高い住まいを実現できる可能性があります。

関連記事：令和6年東京ゼロエミ住宅【最大240万円】補助金の条件と申請の疑問を解説

関連記事：東京都のV2H補助金を解説

一日中日光が当たり効率的に売電できる場合

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3つ目は、日光がよく当たり効率的に発電・売電ができる場合です。

都市部であっても、3階建て住宅の屋上など、一日中日光が当たる場所はあります。

屋上などの場所を有効活用することで、自家消費分の電気を発電するだけでなく、電力会社に売電できるだけの発電を行える可能性があります。

こうしたケースでは、建築当初に太陽光発電設備の導入に費用を要する場合でも、長期的な視点ではお得になる可能性があります。

まとめ│ZEH+太陽光で明るく快適な生活を実現

▶【東京都助成金対象】太陽光発電と蓄電池搭載のオフグリッドZEH住宅

ZEHの基準に適合した住まいは、消費するエネルギーの量が抑えられるとともに、優れた温熱環境を有して快適な生活を実現可能です。

一方で太陽光発電設備は導入に一定の費用負担が生じるため、導入は慎重に検討する必要があります。

それぞれの設備の導入や補助金の利用について、メリット・デメリットを正確に把握して、家計や生活スタイルに合った最適な選択を行いましょう。

判断が難しい場合は、補助金の利用や都市部での建築に慣れた業者に相談することをおすすめします。

クレバリーホーム東京でも、こうした住まいの相談を承っていますので、お気軽にご相談ください。

クレバリーホーム東京は、お客様のご希望やライフスタイルに合わせた住まいづくりを提供しています。

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