「蓄電池や太陽光発電のデメリットを確認してから判断したい」

「蓄電池はメリットがないって聞くけどホント？」

100万円以上する高額な買い物だからこそ、上記のような不安を感じる方も、多くいらっしゃいます。

そこで本記事では、蓄電池のメリット・デメリットや補助金について、わかりやすく解説します。

「蓄電池と太陽光発電はメリットがない」はホント？

蓄電池や太陽光発電にメリットがないといわれる主な理由は、下記の通りです。

• 初期費用が高いため、電気代が安くなっても初期費用分を回収しにくい
• 売電単価が下がっているので、利益を期待できない

蓄電池と太陽光発電をセットで導入すると、300万円以上かかることもあるため、初期費用分を回収しにくい状況です。

しかし、国や東京都などの自治体では、蓄電池や太陽光発電の設置を促すための補助金制度を設けており、初期費用を大幅に抑えることが可能です。

【東京都の助成金を利用した場合の例】

太陽光発電（6 kWh）＋蓄電池（9 kWh）＝約195万円（補助金）

上記は助成金対象の一例ですが、195万円の補助金を受け取れるため、導入を迷う大きな要因である費用面をクリアしやすくなりますね。

費用面以外でも、ご家族にとって、蓄電池や太陽光発電が本当に必要なのか判断するために、メリット・デメリットを確認してみましょう。

蓄電池と太陽光発電とは

まずは、蓄電池と太陽光発電が、どのような設備なのかをご紹介します。

蓄電池とは

蓄電池とは、電気を貯蓄できる設備であり、「家庭用蓄電池」と「産業用蓄電池」があります。

家庭用蓄電池は、1ｍ以内などコンパクトサイズの商品が多く、一般住宅でも設置しやすい特徴があります。

関連記事：【2023年】東京都の蓄電池設置への補助金を解説│いくら？いつまで？対象機器は？

太陽光発電とは

太陽光発電とは、屋根に設置したソーラーパネルから、太陽光エネルギーを電力に変換する設備です。

蓄電池とセットで設置せずに、太陽光発電だけを導入することも可能です。

オール電化にすることで、ガスコンロを使用せずに料理ができるため、小さいお子様や介護が必要なご家族がいらっしゃるご家庭でも、安心して生活できるメリットがあります。

関連記事：【2023年】東京都の太陽光発電導入促進事業を解説│いつまで？申請方法は？補助金額は？

蓄電池のメリット

蓄電池のメリットについてご紹介します。

• 電気代が節約できる
• 災害による停電への備えになる
• 太陽光発電と一体型は省スペースで設置できる

電気代が節約できる

蓄電池があることで、夜間でも電気を使用できます。

勘違いしている方も多いですが、基本的に太陽光発電だけでは、夜間に電力を使用できません。

蓄電池を導入することで、効率的な使用ができ、電力会社から電気を購入する量を減らすことができます。

ご家族が多い、電気の使用量が多いというご家庭では、電気代を大きく節約できる可能性があります。

災害による停電への備えになる

災害時の備えとして、蓄電池や太陽光発電の導入を検討される方もいらっしゃいます。

地震などで停電した場合でも、電気が復旧するまで明るい部屋で落ち着いて待つことができます。

【停電時の電気の使用例】

• 携帯の充電（災害情報を得たり、家族に連絡できる）
• 冷蔵庫（停電時でも食材が腐らない）
• エアコン（真夏や真冬の停電でも、適温を保てる）

蓄電池には「全負荷型」と「特定負荷型」があり、特定負荷型であれば、電気の供給場所を指定ができます。

必要最低限な1つの部屋だけに電気を供給することで、長時間使用しやすくなります。

太陽光発電と一体型は省スペースで設置できる

近年では、太陽光発電と蓄電池のパワーコンディショナーが一体型になった商品が発売されています。

以前までなら、それぞれのパワーコンディショナーを設置したため、広いスペースが必要でした。

しかし、一体型の商品を選ぶことで、従来と比べて省スースでの設置が可能です。

土地代が高く、余分なスペースが確保しにくい都市部でも設置しやすくなりました。

蓄電池のデメリット

蓄電池のデメリットについてご紹介します。

• 初期費用が高い
• 売電単価が安いため利益が少ない
• 設置スペースが邪魔になる
• 蓄電池には寿命がある
• 蓄電池の容量には上限がある

初期費用が高い

口頭にもお伝えしましたが、蓄電池の大きなデメリットは、初期費用の高さです。

容量や仕様にもよりますが、決して安い設備ではありません。

そのため、やはり補助金を利用しての検討がおすすめです。

売電単価が安いため利益が少ない

以前と比べて売電単価が、安くなっているのは事実です。

売電単価は、2012年では1kWhあたり42円でしたが、2023年では1kWhあたり16円と半分以下まで下がっています。

そのため、売電によって大きな利益を得ることを目的としている方は、後悔する可能性が高くなります。

蓄電池と太陽光発電は、電気代の節約や万が一の備えを目的としている方に向いています。

設置スペースが確保しにくい

蓄電池のサイズは、発売当初と比べるとコンパクトになっていますが、どこでも設置できるわけではありません。

また、蓄電池のサイズだけを確認しがちですが、必要なスペースはそれだけではありません。

搬入経路の確保や蓄電池の重量を支えられる土台を設置できるスペースも必要です。

蓄電池には「屋内型・屋外型」があり、どちらを選択するかでも必要なスペースが異なります。

製品の性能と合わせて、サイズも比較検討することが大切です。

蓄電池には寿命がある

蓄電池は、永遠に使用できるわけではなく、携帯のバッテリーのように寿命があります。

充電を繰り返すことで、劣化が進んでいきます。

蓄電池の寿命に大きく影響するのが「サイクル数」です。

サイクル数とは、充放電できる回数であり、蓄電池の種類によって4000～12000サイクルと差があります。

使い方にもよりますが、サイクル数が大きいほど長く使用できます。

一般的に蓄電池には、10年保証などが付いていることが多いため、すぐに故障して使えなくなるという心配はありません。

蓄電池の容量には上限がある

蓄電池は無限に電気を貯蓄できる設備ではなく、購入する蓄電池によって、容量の上限が決まっています。

容量は「kWh」で確認でき、6～12 kWh程度の蓄電地を選ぶ方が多い傾向です。

数字が大きいほど蓄電容量が増えますが、その分、価格も高くなります。

家庭ごとに、どの程度の容量が必要になるのか、購入前に十分検討することが大切です。

蓄電池と太陽光発電の補助金

蓄電池と太陽光発電は、国や自治体から補助金を受け取ることができます。

大幅に初期費用を抑えることができるため、利用できる補助金や条件を確認しましょう。

東京都の補助金

2023年、東京都では「家庭における蓄電池導入促進事業」を実施しています。

蓄電池のみの設置では「最大120万円」、新築に太陽光発電のみを設置では「最大499.8万円」が対象です。

太陽光発電と蓄電池の容量によって補助金が異なるため、検討している商品の補助金を確認してみましょう。

参照サイト：クール・ネット東京

国の補助金

国からの補助金には「ZEH補助金」「DER補助金」「こどもエコすまい支援事業」などが対象になります。

1つ1つ細かな条件が設定されており、金額の上限や申請期限なども年度によって異なります。

参照サイト：2023年　ZEH補助金について

まとめ

蓄電池のメリット・デメリットや補助金についてご紹介しました。

蓄電池や太陽光発電を設置することで、電気代を節約することが可能です。

初期費用が高いため、導入を迷われている方もいらっしゃるかと思いますが、国や自治体の補助金を利用することで大幅に経済的負担を軽減できます。

実際にどれくらい安く導入できるのか、依頼する施工会社などの専門家に相談してみましょう。

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