完全分離型二世帯住宅の間取り│広い土地は必要ない?

 

高齢の両親と同居するにあたり、二世帯住宅として新しく家を購入するという方もいるのではないでしょうか。しかし、二世帯住宅となるとそれなりに広い家でないと無理なのでは?と疑問に思うかもしれません。

 

そこで今回は、家のなかで世帯を完全に分ける『完全分離型二世帯住宅』の間取りについて、必ずしも広い家でないといけないのか?という点について紹介していきます。これから二世帯住宅を検討している方は、ぜひ参考にしてみてください。

 

− contents −
◼ 二世帯住宅の間取りは主にこの3タイプ
◼ 完全分離型の二世帯住宅は狭小住宅でも可能?
◼ バリアフリー住宅であれば節税にもなる?
◼ 完全分離型二世帯住宅のメリット・デメリット
◼ 完全分離型二世帯住宅は狭小住宅でも十分可能!安全・安心な家を建てよう

■二世帯住宅の間取りは主にこの3タイプ

 

二世帯住宅には3つのタイプがあり、それぞれ同じ家に住んでいても居住形態が異なるのです。そこでここでは、二世帯住宅の居住形態ごとにどのような暮らし方なのかを解説していきます。

 

・完全同居(共有)型の二世帯住宅

 

完全同居(共有)型の二世帯住宅は、一つの住宅を二世帯で完全に共有するタイプの暮らし方です。玄関やリビング、トイレやバスルームといった生活に必要なスペースをすべて共有するため、空間だけでなく家計も共有することとなります。

 

家のなかのものを親世帯と子世帯が同様に使用するため、最も同居感が強いといえるでしょう。メリットとしては家計を共にするため、節約につながるということ。そのほかに、常に家族が側にいることで、もしものことがあってもすぐに助けられる、といったものが挙げられます。

 

一方デメリットとしては、常に同じ空間に二世帯がいるため、プライベートの確保が難しいという点です。たまには夫婦の時間が欲しいという方にとっては、何かしらの対策をとる必要があるでしょう。

 

・部分共有型の二世帯住宅

 

部分共有型の二世帯住宅は、家のなかのある部分だけを共有するスタイルです。たとえば、玄関やキッチンは共有、トイレやバスルームなどは世帯ごとに分けるというように、バリエーションはさまざまとなるでしょう。

 

このタイプのメリットは、生活を共にしつつお互いのプライベートを確保できるという点です。つまり、程よい距離感を保てるということですね。

 

一方デメリットは、どの部分を共有しどの部分を分けるかといったときに、お互いの意見をしっかりとすり合わせられるかということでしょう。曖昧なまま暮らし始めてしまうと、後々になってトラブルになったりストレスとなってしまうかもしれません。

 

・完全分離型の二世帯住宅

 

完全分離型の二世帯住宅とは、親世帯、子世帯の暮らしを完全に分けて暮らすスタイルです。居住形態としては建物を上下階で分けるパターンや、建物を横並びにして分けるパターンがあります。

 

完全分離型二世帯住宅も他の2タイプと同様にメリット・デメリットがあるので、後述します。

 

■完全分離型の二世帯住宅は狭小住宅でも可能?

 

完全分離型の二世帯住宅を検討する際、建物を2棟建てる、大きめの家を階層で分けるといった考え方が一般的です。しかし、その場合ある程度広い土地があり、それだけの規模の家を建てられることが前提となるでしょう。

 

なかには二世帯住宅にしたくても広い土地がない、広い土地を購入できないという方もいるかもしれません。そのようなときに、あえて狭小地に二世帯住宅を建てるという選択肢をチョイスしてみてはいかがでしょうか。

 

狭小住宅の場合、土地が狭い分建てられる家の広さは決まってしまいますが、階層を増やすことで世帯ごとに暮らしを分けることも十分可能です。建築条件を確認し、3階建て以上の建物が建てられるのであれば、立派な二世帯住宅を建てることもできます。

 

■バリアフリー住宅であれば節税にもなる?

 

二世帯住宅を建てる際、親からの資金援助を受ける方も多いでしょう。その場合、親から受けた贈与を住宅資金として住宅を取得すると法律で定められた非課税限度額まで贈与額を非課税にできる特例があります。

 

さらに省エネ・耐震・バリアフリーのいずれかの性能の基準を満たしていればその非課税枠はさらに拡充されるため、節税効果は高いといえるでしょう。

 

贈与税の特例を利用するためには申告が必要であり、贈与を受けた翌年の2月1日~3月15日の間に忘れずに申告をしてください。その際、贈与を受け取るのは住宅引き渡しのタイミングなので、契約の時点で贈与を受けてしまうと翌年の3月15日までに引き渡しができなかった場合、非課税枠を使えなくなってしまうこともあるため注意しましょう。

 

■完全分離型二世帯住宅のメリット・デメリット

 

完全分離型二世帯住宅は世帯を完全に分けてしまうため、一緒に生活しているという印象はあまり強くないでしょう。先述した完全同居型・部分共有型と同じように、このタイプの二世帯住宅にもメリットデメリットがあるので、ここで詳しく解説していきます。

 

・メリット

 

①プライバシーを最も確保できる

暮らす階層、もしくは建物が世帯で異なるため、普段は自身の家族のみと暮らしており、二世帯住宅という感覚はあまりないでしょう。そのため、ライフスタイルも安定しやすく、親世帯に気を遣うこともあまりありません。

 

②もしものときにはしっかりと助け合える

完全に生活を分離しているとはいえ、すぐ近くで生活をしていることには変わらないため、急な体調の変化などにもすぐに対応できるため安心です。

 

③必ずしも広い土地がなくても実現可能

狭小住宅でも多層階の家を建てれば階層ごとに世帯を分けることができるため、広い土地、広い家でなくとも実現可能です。間取り次第では家の狭さを感じさせない工夫もできるため、土地代を節約したいのであれば選択肢の一つにいれてみましょう。

 

・デメリット

 

①建築費が高くなる

完全分離型の二世帯住宅は生活スペースがすべて分かれるため、玄関、キッチンをはじめ、水回りといった生活に欠かせない設備もすべて2世帯分用意しなければなりません。そのため、どうしても建築費や土地代が高くなってしまうことが多いです。

 

②世帯間の交流があまりとれないことも

世帯ごとにそれぞれのライフスタイルも異なります。そのため、活動時間の違いなどで世帯間の意思疎通、コミュニケーションが思うように取れなくなってしまうこともあるでしょう。

 

③完全分離とはいかないケースも

世帯が別れていてもすぐ近くでお互いが暮らしているため、なかには毎日のように親が訪ねてくるといったことで結局ストレスを抱えてしまうという方もいるでしょう。お互いの生活について、ある程度線引きをするなど、過干渉にならないよう話し合うことが重要です。

 

■完全分離型二世帯住宅は狭小住宅でも十分可能!安全・安心な家を建てよう

 

完全分離型の二世帯住宅は、世帯を分けて暮らすことでそれぞれのライフスタイルを確立しながら生活できるといったメリットがあります。なかにはデメリットも存在しますが、すべてがデメリットとなるわけではなく、お互いにしっかりと話し合うことでデメリットを解消することも可能です。

 

さらに、必ずしも広い土地がなければいけないというわけでもなく、実際に狭小住宅でも工夫のなされた二世帯住宅は多く存在しています。もしこれから二世帯住宅を建てようと検討している方は、多層階というスタイルもぜひ選択肢に入れてみてください。

 

 

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監修者情報

高坂 昇

高坂 昇ou2株式会社 専務取締役 一級建築士

木造密集地域や防火地域において、木造ならではの施工性や設計の柔軟性、コストパフォーマンスを活かして木造耐火4階建て住宅(もくよん®)や、災害時の避難場所となる地下室や屋上を備えた災害住宅も提唱しています。

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