大人の秘密基地のようなワクワクが詰まった地下室。専用のジムを造ったり、クローゼットとして贅沢に使ったり…。注文住宅を建てる時に、我が家も地下室を造りたい！と夢を膨らませている方も多いのではないでしょうか。

とはいえ、気になるのがやはり費用です。家づくりだけでも費用がかかりそうですが、地下室もつけるとなると、さらに高額になるのでは…と不安になりますよね。そこで今回は注文住宅に地下室を設置する際の、費用や注意点をまとめました。これからの家づくりの参考にしてみてください。

コラムのポイント
・地下室とは、床が地盤面より下にあって天井の高さの1/3以上が地盤面より下にある空間のことを指します。建築後に増築は難しいケースも多いため、家づくりの段階で用途を決めて設置すると良いでしょう。
・地下室設置には、構造計算の費用やボーリング調査費用、山留工事費用、土砂の廃棄費用、防水工事費用など様々な費用がかかります。
・防水工事や断熱工事をしっかりと行い、理想の地下室を造りましょう！

地下室とは

地下室とは、床が地盤面より下にあって天井の高さの1/3以上が地盤面より下にある空間のことを指します。建築基準法では『地階』といいます。

後からの設置は難しい

家をリフォームするタイミングで地下室を設置したい、という意見もチラホラ聞こえてきますが、リフォームのタイミングでの設置は難しいのが現状です。地下室を設置する場合、それを想定して土を掘り周りの土を固め、構造計算もして基礎も組んでいく必要があります。そのため、すでに建っている家に地下室を造るとなると構造上難しくなってしまうのです。

用途を絞る

地下室を設置する場合は、用途を絞っておくと良いでしょう。シアタールームとして使うのか、クローゼットとして使うのかでは、大きく用途が異なるため必要な防音工事や間取りの考え方が異なります。そのため、費用も大きく異なってきます。

いろんな用途に対応できるようにしたい！という場合はある程度の費用がかかることも想定しておきましょう。

地下室建築にかかる費用

注文住宅で地下室を作る場合、どのくらいの費用がかかるのか見てみましょう。

構造計算の費用

構造計算とは、建物の安全性や使用できるかなどを確認するために行う計算です。積載荷重・固定荷重・積載荷重・風荷重・積雪荷重・地震荷重に対して、建物がどのように変形し、建物にどのような応力が発生するのかを計算します。地下室を造って、さらにその上に2階建ての家、３階建ての家を建てる場合、綿密に計算され、丈夫な建物を建てる必要があるためです。

構造計算は最終的に、大量の構造計算書にまとめられます。これらの専門的な計算や作成にかかる費用が、鉄筋コンクリートの家の場合は約30～80万円、木造の家の場合は約20～30万円が相場と言われています。

鉄筋コンクリートと木造とで費用が異なる理由は、後々配管や電気配線などのやり直しがきくかどうかです。鉄筋コンクリートの場合、一旦工事が始まってしまうとやり直しがきかない部分が多く、より綿密な構造計算書を作成する必要があります。そのため、費用差が生まれます。

ボーリング調査費用

地下室を造る前に、地下室を造っても家本体が耐えうるだけの地盤かどうか、を調査する必要があります。ボーリング調査はそのために行います。地盤が弱ければ地下室を造ることはできません。

ボーリング調査の費用は、30万円前後かかります。

山留工事費用

地下室を造るために土を掘った時、周囲の土が流れ込んでこないように周りの地面を固める工事のことを山留工事費用といいます。地下室を造る際に必要な工事です。

土地の状態や間取り、工法によって異なりますが、300〜1,000万円の費用がかかります。山留め工事が不十分だった場合、事故が起きたり工期が延びたりしまうため、大切な工事です。

土砂の廃棄費用

地下室を掘った後、抜き取った土を捨てる費用がかかります。トラックでの運搬費用や廃棄費用など、トータルで100〜200万円かかる場合があります。

防水工事費用

防水工事も大切な工事です。地下の土壌には多くの水分が含まれており、地下水も張り巡らされている場合もあります。この水分は、家にじわじわと染み込むことで大きなダメージを与えます。コンクリートに染み込んで、カビや劣化を防ぐためにも防水工事を行います。

工事内容は様々ですが、コンクリートにアスファルトやウレタンを吹き付けるという工事の場合、80〜100万円ほどの費用を見ておきましょう。

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地下室設置の注意点

地下室を造る時、注意しておきたいことがいくつかあります。

注意点① 建蔽率と容積率

地下室を造る時は、建蔽率と容積率に注意が必要です。

建蔽率とは、建物を建てる土地の面積に対する、建物を真上から見たときの面積の割合のことを言います。建蔽率が高いと、土地の大きさギリギリに建てた広い家になるかもしれませんが、風通しや防災といった観点からすると望ましくありません。そのため、建築基準法で建蔽率が設けられています。

そして容積率とは、その土地に建てることができる建物の、延床面積の割合のことをいいます。

・地階である
・地盤面から地階の天井が1m以下
・住宅として使う
これらの一定条件を満たすことで、容積率の緩和を受けることができ、建物の1/3までを延べ床面積から外すことができます。

建蔽率が設けられていたとしても、地下室であれば容積率の緩和を受けることができます。知っているのと知らないのとでは、部屋の広さや税金なども変わってくるのであらかじめ把握しておきましょう。

注意点②　確実な断熱工事をする

ジメジメとした地下室にしないためにも、確実に断熱工事を行いましょう。年間を通して一定の温度や湿度を保つことができ、快適に過ごすことができます。自動排水システムや除湿機、熱交換器の設置が良いでしょう。

自動排水システムと除湿機の設置は50万円前後、熱交換器の設置が20万円前後です。家を湿気から守るためにも、出し惜しみしないようにしましょう。

注意点③　防音工事をする

地下室の用途にもよりますが、シアタールームや演奏室として使用する場合はしっかりと防音工事をしておきましょう。地下室は、元々地階にあるため音が漏れにくい造りではありますが、しっかりと防音しているのとそうでないのとでは音の漏れや響きが異なります。

理想の地下室を造るなら

地下室にかかる費用や痛移転をご紹介してきました。ただ、ここでご紹介したのはあくまでも目安で、土地の広さや土壌の状態、建てる家の工法によって費用は大きく異なります。

理想の家に必要な費用を把握するためにも、まずは見積もりを出してもらい、プロ目線の意見をしっかりともらってみると良いでしょう。

これまで多くの地下室付き住宅を多数手がけた、経験豊富な建築デザイナーが、あなたのご希望の実現に向けて、ご提案をいたします。確かな技術力と施工力がありますので、どうぞご安心ください。構造的に無理、予算的に無理・・・など、他社で無理だといわれたことでも、クレバリーホーム東京にぜひお気軽に相談してみてください。