【基礎知識】狭小住宅の価格を抑えるポイントは?

 

都会でもマイホームを建てたい!そんな時に価格を抑えて建てることができるのが狭小住宅です。マンションや狭小でない土地に建てた場合と比べ、各種税金や費用を抑えることができます。

 

 


このコラムのポイント
・狭小住宅は約15〜20坪以下の土地に建てられた狭く小さな家のことです。土地価格を抑えることで、限られた予算の中でも快適なマイホームを建てることができます。
・狭小住宅を建てる際は、防音、駐車スペース、スキップフロアの採用などを行うことで、空間を有意義に使い価格を抑えることができます。
・狭小住宅は『小規模住宅用地』として、固定資産税を抑えることができます。
・このコラムを読んで頂くことで、狭小住宅の家づくりに欠かせない価格を抑えるポイントを理解することができ、家づくりに役立てることができます。


 

 

 

 

 

 

 

そもそも狭小住宅って?


 

狭小住宅というのは、約15〜20坪以下の土地に建てられた狭く小さな家のことを一般的には指します。また、延床面積約70平米以内の一戸建てのことを指す場合もあります。ただ、定義は詳しくは決まってはおらず、狭い土地に建つ家を総じて狭小住宅と呼んでいます。

 

 

限られた予算でもマイホームを

狭小住宅は、土地の面積が小さいので、その分土地価格を安く抑えることができます。また、土地が狭すぎて建てる家に制約が多くなることが懸念され、土地単価が安めに設定されている場合はさらに土地代を抑えることができます。限られた予算の中で、都心部でも念願のマイホームを建てたい!という方には、とても魅力的なのではないでしょうか。

 

 

 

 

 

 

 

【価格を抑える】建てる上でのポイント


 

狭小住宅は、建てる上でのポイントがいくつかあります。

 

 

ポイント⒈ 防音対策

狭小住宅は、土地の中いっぱいに家が建っています。そして土地が狭いゆえに、お隣や周辺道路ととても距離が近くなります。そのため、防音対策は必須です。住宅の中で最も音が侵入してきやすいのは窓やドアです。音は空気を伝わってきますので、これらを機密性の高いものにするだけで、防音対策になります。引き戸ではなく、より気密性の高い開き戸などがオススメです。通常の窓やドアに比べ、多少価格は高くなりますが、入居後の快適性やストレスなどを考慮すると決して高い買い物ではないでしょう。

また、ガラスの厚みが異なるものを選ぶことで、複層ガラスでも遮音性を上げることができます。遮音性の高いガラスブロックを壁に使うことで、光が差し込み明るい室内になる上、プライバシー保護の面でも安心できます。

 

たとえ窓やドア部分でしっかり防音しても、換気扇から音が入ってきてしまう場合もあります。換気扇の穴をどこに開けるか工夫する、壁ではなく天井に取り付けるものを選ぶなども重要です。

 

 

ポイント⒉ 駐車スペースの確保

通勤などで日常的に車を使うのであれば、ガレージが必要になります。狭小地でガレージを持つのは難しいのでは…と思うかもしれません。そのような場合は、ビルトインガレージがいいでしょう。

ビルトインガレージとは、建物内部に駐車スペースを確保したものです。1階部分に車が入るような造りです。車へのイタズラなどのトラブルに巻き込まれにくく、天候を気にせず荷物の出し入れや車の乗り降りが可能になります。セキュリティは整えておきたい部分ですし、目の届く場所に車があるということは大きな安心材料となります。

また、ビルトインガレージの場合、その部分の延べ床面積の5分の1までを容積率から引いてよいという場合もあり、建築時の価格を抑えることができます。詳しくは、実績の多いハウスメーカーなどに確認してみましょう。

 

 

ポイント⒊ ロフトやスキップフロア、地下室などを造る

狭小住宅は、間取りを工夫することで狭さを感じにくく、快適に過ごすことができます。それにはいくつかの方法があります。

ロフト
ロフトは、天井高を高くして部屋の一部を2層式にした上部スペースのことです。物置きや書斎、子供部屋などに利用することができます。建築基準法上の採光・換気の基準を満たしていないので、居室とは認められませんが、新たにスペースを増やすことができます。

 

スキップフロア
スキップフロアは、床の一部に高低差を設け、数段の階段でつなげるものです。フロア同士を半階ごとにつなぐことで、実際の面積以上に空間に奥行きができ、視界を縦に広げてくれます。また、新たな居住スペースや収納スペースも生み出します。

 

地下室
狭小住宅で居住空間を確保する場合、家を縦に伸ばす必要があります。地下室を設置することで、さらにスペースを増やすことができます。一定の基準下で設けられた地下室は、容積率に算入しなくてもよいとされているので、空間の確保として効果的でしょう。

これらは、狭小住宅を住みよくするためにも、しっかりと工夫した上で家づくりを進めたいですね。

 

また、狭小住宅は資材を置くところがなかったり、工事車両が通ることができなかったりして特殊な建築機材や重機を用意しなければならず、建築時に余分なコストがかかる場合があります。狭小住宅を建設する際の予算には、あらかじめ建設する土地の周辺環境も考慮した上で、金額を設定するようにしましょう。

 

 

 

 

 

【価格を抑える】税金面のポイント


 

狭小住宅は、固定資産税を抑えることができます。

 

 

固定資産税

毎年1月1日に固定資産を所有している人(名義上の所有者)が、固定資産のある市町村に納める税金のことです。固定資産は、土地や家屋、償却資産があたります。償却資産は、土地、家屋以外の物のことで、機械や船舶などがあてはまります。市町村から毎年4月頃に送られてくる納税通知書で納めます。

 

課税価格は、3年に1度見直しされる『固定資産税台帳登録価格(固定資産税評価額)』によって変わります。固定資産税評価額とは、固定資産税を負担させるための基準で、土地の場合は公示価格の70%、家屋の場合は建築費の50%~70%が基本となっています。

その評価額に、土地も家屋も標準税率である1.4をかけ、土地の場合は路線価を、家屋の場合は再建築価格を算定し、固定資産税が決まります。

 

狭小住宅は『小規模住宅用地』

小規模住宅用地とは、住宅一戸あたり200㎡以下の住宅用地のことです。200㎡を超える場合は200㎡までの部分のことになります。この部分の固定資産税評価額が1/6に軽減されます。

 

小規模住宅用地以外の住宅のことを一般用住宅地と言いますが、この場合は住宅1戸あたり200㎡を超える部分の固定資産税評価額が1/3に軽減されます。1/3と1/6では、小さい差に思えるかもしれませんが、積み重なると大きな差です。

 

 

 

法定耐用年数による税金の差

元々、狭小住宅だった物件をリノベーションした場合、リノベーション費用やリフォーム費用は、資産の一部とみなされるので、減価償却を行う必要があります。

 

減価償却

住宅などの資産は、年数の経過とともに価値が減少します。その価値の減少分を、その年度に発生した経費として、数年間かけて計上するものを減価償却と言います。

減価償却の対象となる資産は決まっており、建物をリノベーションした費用も減価償却の対象となることがあります。

 

減価償却の法定耐用年数

減価償却を行うため必要なのが、資産の法定耐用年数です。これは資産ごとに設定された減価償却の期間のことで、資産の種類や用途ごとに細かく設定されています。建物の構造や材質によって、耐用年数は全く異なります。

 

これらを活用することで、初期段階で経費を抑えることができます。

 

 

 

 

 

都会だからこそ狭小住宅


 

狭小住宅は、ただ狭い家、ではなく工夫次第で快適に暮らすことができます。そのためにできる工夫や税金面での知識はしっかりと取り入れながら、マイホームを作り上げていきましょう。

 

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